梓川電力
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年表
- 1923年(大正12年)
- 1924年(大正13年)
- 1925年(大正14年)
- 1928年(昭和3年)
- 1929年(昭和4年)
- 1931年(昭和6年)
- 1936年(昭和11年)
- 12月1日 - 沢渡発電所が運転開始[23]。
- 1941年(昭和16年)
- 1942年(昭和17年)
脚注
参考文献
- 企業史
- 逓信省資料
- その他書籍
- 小坂順造先生伝記編纂委員会 編 『小坂順造』小坂順造先生伝記編纂委員会、1961年。NDLJP:2978898。
- ダイヤモンド社 編 『銀行会社年鑑』昭和9年版、ダイヤモンド社、1934年。NDLJP:1075539。
- 電気新報社 編 『電気年報』昭和12年版、電気新報社、1937年。NDLJP:1114851。
- 電気之友社 編 『電気年鑑』昭和7年、電気之友社、1932年。NDLJP:1139495。
- 電気之友社 編 『電気年鑑』昭和12年(第22回)、電気之友社、1937年。NDLJP:1114997。
- 電力政策研究会 編 『電気事業法制史』電力新報社、1965年。NDLJP:3027832。
- 東京株式取引所調査課 編 『調査彙報』171号、東京株式取引所、1942年2月。NDLJP:1548586。
- 日本動力協会 『日本の発電所』東部日本篇、工業調査協会、1937年。NDLJP:1257046。
- 日本動力協会 『日本の発電所』中部日本篇、工業調査協会、1937年。NDLJP:1257061。
- 記事
- 「会社の実質 梓川電力会社」『経済雑誌ダイヤモンド』第17巻第12号、ダイヤモンド社、1929年4月15日、 124頁。
- 林為・緒方惟「彙報 犀川筋梓川電力沢渡発電所工事概要」『土木学会誌』第23巻第3号、土木学会、1937年3月、 89-93頁。
- 高橋明「東京電力の発電所と連系設備」『シンポジウム中部の電力のあゆみ』第11回講演報告資料集(長野の電気事業史とその遺産)、中部産業遺産研究会、2003年、 26-49頁。
- 村山研一「梓川の水資源開発と発電用水利権 : 大正期の上高地ダム建設問題」『人文科学論集』第45号、信州大学人文学部、2011年3月、 109-133頁、 NAID 120002949984。
注釈
- ^ 王子製紙専務取締役。梓川電力では設立とともに相談役に推される[7]。
- ^ 当時長野電灯取締役。梓川電力では設立時に監査役就任[7]。
- ^ 特定の需要家のみに電力供給をなす事業は当時の電気事業法では「電気事業」の範囲外のため[17]。こうした事業についても電気事業法の大部分の条項を適用させる「電気事業法準用」の認定制度があったが[17]、梓川電力には適用されていない。
- ^ 改正後は別の電気事業に対して電気を供給する事業も「電気事業」の一種として位置づけられるようになった[19]。この措置で自家用電気工作物施設者から電気事業者(特定供給事業者)へと昇格した事業者は計89ある[20]。
- ^ 霞沢発電所では1938年10月に3万1100キロワットから3万9000キロワットへの出力増強工事が完成した[36]。
出典
- ^ a b 『電気年鑑』昭和7年電気事業一覧74-75頁。NDLJP:1139495/127
- ^ a b c d 「商業登記」『官報』第3727号、1925年1月27日付
- ^ a b c d 「公示催告 梓川電力株式会社」『官報』第4424号、1941年10月4日付
- ^ a b 「梓川電力株式会社第33回決算報告書」(J-DAC「企業史料統合データベース」収録)
- ^ a b 高橋明「東京電力の発電所と連系設備」26-29頁
- ^ a b c 『関東の電気事業と東京電力』262-264頁
- ^ a b c d e f 村山研一「梓川の水資源開発と発電用水利権」
- ^ a b c 「梓川電力株式会社第1期決算報告書」(J-DAC「企業史料統合データベース」収録)
- ^ a b 『経済雑誌ダイヤモンド』第17巻第12号
- ^ a b c 『小坂順造』118-122頁
- ^ a b 『中部地方電気事業史』下巻357-358頁
- ^ a b c d e f g 『日本の発電所』中部日本篇343-349頁。NDLJP:1257061/15
- ^ a b c d e 「梓川電力株式会社第9期決算報告書」(J-DAC「企業史料統合データベース」収録)
- ^ a b 『関東の電気事業と東京電力』394-396頁
- ^ a b c 『日本の発電所』東部日本篇323-328頁。NDLJP:1257046/345
- ^ 『日本の発電所』東部日本篇56-59頁。NDLJP:1257046/78
- ^ a b 『電気事業法制史』81-87頁
- ^ 『電気事業要覧』第24回94頁。NDLJP:1077197/74
- ^ 『電気事業法制史』138・145・153頁
- ^ 『電気事業要覧』第25回2頁。NDLJP:1077236/27
- ^ 『電気事業要覧』第25回39頁。NDLJP:1077236/45
- ^ a b c d 『土木学会誌』第23巻第3号
- ^ a b 「梓川電力株式会社第25回決算報告書」(J-DAC「企業史料統合データベース」収録)
- ^ 『電気事業要覧』第31回900-901頁。NDLJP:1077029/465
- ^ 『電気年鑑』昭和12年本邦電気界44頁。NDLJP:1114997/42
- ^ a b c d 「日本発送電株式会社法第五条の規定に依る出資に関する公告」『官報』第4313号、1941年5月27日付
- ^ 『電気年報』昭和12年版207-208頁。NDLJP:1114851/126
- ^ a b 「梓川電力株式会社第10回決算報告書」(J-DAC「企業史料統合データベース」収録)
- ^ 『小坂順造』100-106頁
- ^ a b c 『小坂順造』123-128頁
- ^ 『銀行会社年鑑』昭和9年版96-99・139頁。NDLJP:1075539/89
- ^ a b c 「梓川電力株式会社第14回決算報告書」(J-DAC「企業史料統合データベース」収録)
- ^ a b c d e 『中部地方電気事業史』上巻304-316頁
- ^ a b c 「電力再構成の前進」『中外商業新報』1942年4月8日 - 18日連載(神戸大学附属図書館「新聞記事文庫」収録)
- ^ 「日本発送電株式会社法第五条の規定に依る出資に関する公告」『官報』第3482号、1938年8月11日付
- ^ 逓信省電気局『電気事業月報』昭和14年1月。NDLJP:1571405/168
- ^ 『電気事業要覧』第31回744頁。NDLJP:1077029/387
- ^ a b c d e 『日本発送電社史』業務編10-13頁
- ^ a b 「合併並に減資及株券提供公告」『官報』第4504号、1942年1月16日付
- ^ a b 『調査彙報』第171号98-99頁
- ^ 『中部地方電気事業史』下巻341-344頁
- ^ 『関東の電気事業と東京電力』資料編94-95
- ^ 「商業登記 梓川電力株式会社変更」『官報』第4018号、1926年1月19日付
- ^ 「商業登記 梓川電力株式会社本店移転」『官報』第1394号、1931年8月21日付
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