師団 自衛隊

師団

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2023/02/04 00:45 UTC 版)

師団(しだん、: Division)は、軍隊部隊編制単位の一つ。旅団より大きく、軍団より小さい。師団は、主たる作戦単位であるとともに、地域的または期間的に独立して、一正面の作戦を遂行する能力を保有する最小の戦略単位とされることが多い。多くの陸軍では、いくつかの旅団・団または連隊を含み、いくつかの師団が集まって軍団・軍等を構成する。


注釈

  1. ^ 第19師団第20師団は朝鮮軍に隷属した
  2. ^ 天皇は大元帥として日本陸軍の唯一最高の統帥権を有していた
  3. ^ なお、参謀本部は軍隊では無く官衙(役所)であり、担当は作戦のみで、常設の4軍を除く軍(総軍・方面軍・軍)は作戦軍であり、戦闘序列(指揮系統)を規定するものである
  4. ^ 部隊組織である軍隊のみでなく、管区毎にある連隊区司令部要塞司令部等の官衙、衛戍病院(陸軍病院)等の諸機関も、師団長が統率した
  5. ^ モデルとなったトライアングラー師団と同様、普通科連隊の戦車中隊に加えて管区隊直轄の戦車大隊を有するようにすることも検討されたが、戦車の総量が足らず二者択一を迫られた結果、平時の訓練管理・補給整備等の効率性・便宜性と、有事に集結統一使用に徹するという運用上の狙いを勘案して、管区隊直轄大隊のみとする案が採択された[11]
  6. ^ 1952年10月15日には北部方面総監部、1957年12月1日には西部方面総監部、そして1960年1月14日に東北・東部・中部方面総監部が設置されて、5個方面隊による方面管区制が施行された[13]
  7. ^ この数字は、宇垣軍縮以降の陸軍の内地常備師団数とほぼ一致することが指摘されている[15]。当時の常備師団は17個だったが、2個は朝鮮半島に配置され、1個は輪番で満州の関東軍に駐箚し、近衛師団は例外であるから、内地には常時13個師団が配置されていたことになる[15]
  8. ^ 2万5千名の欠員を抱えていたため、師団の平均充足率は70パーセントであった。そのため、中隊レベルの充足率は45パーセント程度であったという。
  9. ^ これと同時に、2個混成団も旅団に改編された[15]。なお陸自の旅団は他国の連隊戦闘団、師団は旅団程度の規模に留まっているという意見もある[22]。また、旅団への改編を更に推進するとともに、人員5,000名以下の旅団なら1等陸佐(ニ)を旅団長に充てて将官ポストを削減すべきという意見もある[23]
  10. ^ このほか、4個旅団が機動旅団に改編されることとなった[24]
  11. ^ 2022年3月で第1戦車大隊第1偵察隊が廃止され、第1偵察戦闘大隊が新編された[28]奈良原 2022, p. 61では「第1偵察隊を拡充する形で第1偵察戦闘大隊が新編」としているが、初代大隊長は第1戦車大隊長から引き続き任命された[29]
  12. ^ a b c d e 第2師団は2022年3月末に総合近代化師団から機動師団に改編され、これにあわせて第3普通科連隊が即応機動連隊へ改編された[30]。重装備の北方温存の方針により、この時点では戦車・特科ともに連隊編制が維持されたが、戦車定数を墨守する場合、戦車連隊は将来的に縮小改編される可能性が指摘されている[30]
  13. ^ a b 26中期防での火砲定数の削減に伴って、九州に配備される155mm榴弾砲FH70は全て方面隊直轄の西部方面特科連隊に集約されることになり、第8特科連隊は2018年3月、第4特科連隊は2019年3月をもって廃止された[31]
  14. ^ a b 2018年3月、第4戦車大隊第8戦車大隊を統廃合して西部方面戦車隊が新編されたが、西部方面戦車隊の第3中隊(当時)は後に第4偵察戦闘大隊戦闘中隊の母体となった[31]
  15. ^ a b c d 第6師団は2019年3月末に即応近代化師団から機動師団に改編され、これにあわせて第22普通科連隊が即応機動連隊へ改編される一方、第6戦車大隊が廃止された[32]
  16. ^ a b 26中期防での火砲定数の削減に伴い、2020年3月をもって第6特科連隊第9特科連隊は廃止されて、東北方面特科連隊に集約された[33]
  17. ^ 第73戦車連隊は平成25年度末にフル化改編(即自訓練は北部方面混成団に移管)
  18. ^ a b 第8師団は2018年3月末に即応近代化師団から機動師団に改編され、これにあわせて第42普通科連隊が即応機動連隊へ改編された[34]
  19. ^ 第24普通科連隊は西部方面混成団に移動
  20. ^ building blockアプローチとは、任務に応じて必要な機能の部隊を適宜に組み合わせるというもので、第二次世界大戦中に導入された戦闘コマンドの理論の発展型であった[40]
  21. ^ この名称は、メイヤー大将英語版およびその幕僚が脅威を予測できる範囲として1986年を選んだことから名づけられた[50]

出典

  1. ^ a b 高井 2006.
  2. ^ a b c d e f g h i 瀬戸 2008.
  3. ^ a b c d e f g h i j k l m n o p q r s t 下田 1986.
  4. ^ a b Ross 1965.
  5. ^ a b c d e f g h i 成清 1996.
  6. ^ a b c 田村 2021, pp. 54–62.
  7. ^ 防衛庁防衛研修所戦史部 1979, pp. 287–288.
  8. ^ a b 槇 1980.
  9. ^ 陸戦学会編集理事会 2000a.
  10. ^ 陸戦学会編集理事会 2000b.
  11. ^ a b c d 小山 1978.
  12. ^ a b c d e f g 陸戦学会編集理事会 2000d.
  13. ^ a b 陸戦学会編集理事会 2000c.
  14. ^ 葛原 2021, pp. 270–275.
  15. ^ a b c d 藤井 1996.
  16. ^ a b 田村 2004.
  17. ^ 日田 2020.
  18. ^ a b 陸戦学会編集理事会 2000e.
  19. ^ a b 河本 1987.
  20. ^ a b 葛原 2021, pp. 307–313.
  21. ^ 竹中 1989.
  22. ^ a b 奈良原 2022, pp. 26–29.
  23. ^ 文谷 2022.
  24. ^ a b c d e f g 鈴木 2022.
  25. ^ 磯部 2022.
  26. ^ 奈良原 2022, pp. 52–57.
  27. ^ 国家安全保障会議 『防衛力整備計画について』2022年12月16日https://www.kantei.go.jp/jp/content/000120948.pdf 
  28. ^ “北・東富士の全域を使用した訓練検閲”. 陸上自衛隊東部方面隊広報紙「あづま」令和3年7月25日 第1038号. (2021年7月25日). https://www.mod.go.jp/gsdf/eae/contents/img/aduma/pdf/aduma_1038.pdf 2023年2月4日閲覧。 
  29. ^ 朝霞駐に1偵察戦闘大隊が新編「新たな歴史を」」『防衛日報』2022年4月6日https://dailydefense.jp/_ct/17530772 
  30. ^ a b 奈良原 2022, pp. 35–37.
  31. ^ a b 奈良原 2022, pp. 66–72.
  32. ^ 奈良原 2022, pp. 33–35.
  33. ^ 奈良原 2022, pp. 206–209.
  34. ^ 奈良原 2022, pp. 29–33.
  35. ^ Wilson 1998, pp. 158–160.
  36. ^ 田村 2021, pp. 73–78.
  37. ^ a b Wilson 1998, pp. 187–190.
  38. ^ a b Wilson 1998, pp. 222–229.
  39. ^ 菅野 2022, pp. 36–38.
  40. ^ a b c d e f g h i j 菅野 2022, pp. 41–47.
  41. ^ 菅野 2022, p. 58.
  42. ^ MCあくしずVol.40、80頁、2016年3月21日。
  43. ^ 葛原 2021, pp. 242–247.
  44. ^ 菅野 2022, p. 57.
  45. ^ 近藤 1986.
  46. ^ a b 葛原 2021, pp. 289–297.
  47. ^ a b c d e Kedzior 2000, pp. 35–37.
  48. ^ 菅野 2022, pp. 62–67.
  49. ^ a b c 菅野 2022, pp. 78–81.
  50. ^ a b c Wilson 1998, pp. 383–390.
  51. ^ a b c 宮本 1988.
  52. ^ a b Wilson 1998, pp. 391–403.
  53. ^ a b Kedzior 2000, pp. 39–41.
  54. ^ Wilson 1998, p. 388.
  55. ^ 葛原 2021, pp. 328–331.
  56. ^ a b c 福好 2006, pp. 75–77.
  57. ^ a b 小名 1973.





英和和英テキスト翻訳>> Weblio翻訳
英語⇒日本語日本語⇒英語
  

辞書ショートカット

すべての辞書の索引

「師団」の関連用語

師団のお隣キーワード
検索ランキング

   

英語⇒日本語
日本語⇒英語
   



師団のページの著作権
Weblio 辞書 情報提供元は 参加元一覧 にて確認できます。

   
ウィキペディアウィキペディア
All text is available under the terms of the GNU Free Documentation License.
この記事は、ウィキペディアの師団 (改訂履歴)の記事を複製、再配布したものにあたり、GNU Free Documentation Licenseというライセンスの下で提供されています。 Weblio辞書に掲載されているウィキペディアの記事も、全てGNU Free Documentation Licenseの元に提供されております。

©2023 GRAS Group, Inc.RSS