岸里
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2023/01/22 04:16 UTC 版)
世帯数と人口
岸里
2019年（令和元年）9月30日現在の世帯数と人口は以下の通りである[2]。
| 丁目 | 世帯数 | 人口 |
|---|---|---|
| 岸里一丁目 | 329世帯 | 525人 |
| 岸里二丁目 | 864世帯 | 1,180人 |
| 岸里三丁目 | 945世帯 | 1,550人 |
| 計 | 2,138世帯 | 3,255人 |
- 人口の変遷
国勢調査による人口の推移。
| 1995年（平成7年） | 3,100人 | [6] | |
| 2000年（平成12年） | 3,304人 | [7] | |
| 2005年（平成17年） | 3,189人 | [8] | |
| 2010年（平成22年） | 3,427人 | [9] | |
| 2015年（平成27年） | 3,460人 | [10] |
- 世帯数の変遷
国勢調査による世帯数の推移。
| 1995年（平成7年） | 1,787世帯 | [6] | |
| 2000年（平成12年） | 1,956世帯 | [7] | |
| 2005年（平成17年） | 2,010世帯 | [8] | |
| 2010年（平成22年） | 2,086世帯 | [9] | |
| 2015年（平成27年） | 2,070世帯 | [10] |
岸里東
2019年（令和元年）9月30日現在の世帯数と人口は以下の通りである[2]。
| 丁目 | 世帯数 | 人口 |
|---|---|---|
| 岸里東一丁目 | 1,853世帯 | 2,553人 |
| 岸里東二丁目 | 744世帯 | 1,178人 |
| 計 | 2,597世帯 | 3,731人 |
- 人口の変遷
国勢調査による人口の推移。
| 1995年（平成7年） | 4,306人 | [6] | |
| 2000年（平成12年） | 4,146人 | [7] | |
| 2005年（平成17年） | 4,091人 | [8] | |
| 2010年（平成22年） | 4,002人 | [9] | |
| 2015年（平成27年） | 3,777人 | [10] |
- 世帯数の変遷
国勢調査による世帯数の推移。
| 1995年（平成7年） | 2,415世帯 | [6] | |
| 2000年（平成12年） | 2,422世帯 | [7] | |
| 2005年（平成17年） | 2,500世帯 | [8] | |
| 2010年（平成22年） | 2,559世帯 | [9] | |
| 2015年（平成27年） | 2,433世帯 | [10] |
- ^ a b “大阪府大阪市西成区の町丁・字一覧”. 人口統計ラボ. 2019年10月20日閲覧。
- ^ a b c d “住民基本台帳人口・外国人人口”. 大阪市 (2019年12月12日). 2020年1月5日閲覧。
- ^ a b “岸里の郵便番号”. 日本郵便. 2019年8月15日閲覧。
- ^ a b “市外局番の一覧”. 総務省. 2019年6月24日閲覧。
- ^ a b “岸里東の郵便番号”. 日本郵便. 2019年8月15日閲覧。
- ^ a b c d “平成7年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年3月28日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b c d “平成12年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年5月30日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b c d “平成17年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年6月27日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b c d “平成22年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2012年1月20日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b c d “平成27年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2017年1月27日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ “西成区の通学区域一覧 (PDF)”. 大阪市西成区 (2019年10月3日). 2020年1月5日閲覧。 “（ファイル元のページ）”
- ^ “令和2年度 新入学児童・生徒用「学校案内冊子」の配付について”. 大阪市西成区 (2019年10月3日). 2020年10月3日閲覧。
- ^ “平成28年経済センサス－活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 都道府県別結果”. 総務省統計局 (2018年6月28日). 2019年10月23日閲覧。
- ^ “郵便番号簿 2019年度版 (PDF)”. 日本郵便. 2019年11月4日閲覧。
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