商品経済
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2023/02/10 08:08 UTC 版)
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概要
元々、人間は生存に必要な財を自ら取得・生産し消費していた。商品経済においては、他者と財の生産を分業し、財を交換することでより多くの財を消費できるようになる。
分業を行うことで、それぞれの生産者がそれぞれの得意な分野、つまり生産性の高い分野へ特化することにより全体の生産量を増大させることが出来る。ある生産者が特化により生み出した生産物のうち自らの消費に充てる割合は一部であり、余剰の生産物が商品となる。
商品は、他者の持つ商品と交換されて消費されることによって、それぞれの生産者が全ての商品を自ら生産して消費するより豊かになる場合が多い。このような経済が自然に生まれる背景には、それぞれの生産者で商品生産の生産性に差が存在することが挙げられる。
例えば、Aは1年でリンゴを100個あるいは豚肉を50kg生産できるとする。Bは1年でリンゴを80個あるいは豚肉を20kg生産できるとする。Bはどの商品の生産でもAより生産性が低い。両者はそれぞれ自給自足であり、Aは時間を等しく振り分けてリンゴを50個と豚肉を25kg生産し、Bはリンゴを40個と豚肉を10kg生産している。
ここで両者の交換比率を見るとAは豚肉1kgとリンゴ2個が同じ時間で生産できる。Bは豚肉1kgとリンゴ4個が同じ時間で生産できる。つまり両者は豚肉1kgの生産をあきらめたときのリンゴ増産量が異なる。この場合は、Bのほうがリンゴ生産に向いているということになる。
あるときAがBに贈り物として豚肉を1kg贈ると、Bはお返しにとリンゴを4個渡した。Bにとっては同じ価値のものを返しているがAにとっては贈り物で利益が出たことになる。
Aはこれに気づき生産量を変更しBとの交換を拡大した。Aは生産時間をより豚肉に振り分けてリンゴを30個と豚肉を35kg生産し、Bはリンゴのみを80個生産する。AはBに豚肉を10kg渡してリンゴを35個受け取る。Aはリンゴを65個と豚肉25kgを消費でき、Bはリンゴ45個と豚肉を10kg受け取る。
これにより両者共に消費量を増大させることが出来る。この二者は両者とも自らの消費ではなく、交換を目的にした生産を行うことになる。商品経済はそれを成立させる利益があることが原動力となり成立する。
交換の媒介に貨幣を用いなくとも商品経済は成立するが、貨幣を用いた場合は貨幣経済となり商品経済の発達が加速する。それは貨幣が交換の媒体となり、その商品がどれだけの価値があるのかということが価格として客観化・統一できるからである。
交換（生産・分配）の方法は様々であり、政府によって交換手段が決められる計画経済や、市場によって調整される市場経済などがある。
市場の規模と商品経済
商品経済は上記の例にある通り交換相手が必要である。そして交換相手が増えれば、それぞれが様々な商品生産へ特化することができ、生産性が高まることでより豊かになる。市場の規模が拡大することは商品経済の利益となるため、商品経済は半ば自然に拡大深化していく。
また、政治的な障害や技術上の壁が存在する場合は、商品経済の利益が喪失され市場は縮小する。例えば、敵対する国同士での関税障壁や、外洋航海技術が確立されていない段階での大陸間交易などである。
一方で商品経済の利益を求めることが、それらの政治障壁や技術上の壁を突破する原動力となる。例えば関税同盟締結による交易自由化や、大型船建造のための技術革新などである。
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