253 Air Groupとは? わかりやすく解説

Weblio 辞書 > 辞書・百科事典 > 百科事典 > 253 Air Groupの意味・解説 

第二五三海軍航空隊

(253 Air Group から転送)

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2012/10/10 06:51 UTC 版)

第二五三海軍航空隊
創設 1942年昭和17年)11月1日
廃止 1944年(昭和19年)7月10日
所属政体 大日本帝国
所属組織 大日本帝国海軍
兵科 飛行
兵種/任務/特性 艦上戦闘機
編成地 カビエン
上級単位 第十一航空艦隊第25航空戦隊
最終上級単位 第1航空艦隊第22航空戦隊
最終位置 トラック
テンプレートを表示

第二五三海軍航空隊は、第二次世界大戦期の大日本帝国海軍の航空部隊の1つ。

目次

沿革

1942年(昭和17年)11月1日に、七五一空(鹿屋空)の戦闘機隊を母体としてカビエンで開隊した。ラバウルに進出し、東部ニューギニアソロモン戦線での航空戦に当たった。1943年(昭和18年)5月、部隊の消耗のためサイパン島に後退し、補充・練成を行い、9月には再びラバウルに進出した。特に1943年11月から連合軍のラバウル空襲が激しくなり、各航空隊は消耗して行った。253空は先に撤退して行った航空隊の人員・器材を受け入れながら任務を続行していたが、1944年(昭和19年)2月17日-18日トラック島空襲により、2月20日に搭乗員、司令部要員はトラック島に撤退した[1]。253空の撤退により、事実上ラバウル航空隊の活動は終了した。

トラック島移動後は、補充が受けられない中、度重なる空襲の迎撃によって戦力は消耗していった。6月米機動部隊のマリアナ諸島接近により稼働全機が出動、グアムへ着陸寸前に米艦載機の攻撃を受けて全機壊滅した。7月10日解隊。

歴代司令

  • 小林淑人 中佐:1942.11.1 -
  • 福田太郎 中佐:1943.7. -
  • 小笠原章一 中佐:1944.6. - 1944.7.10解隊

脚注

  1. ^ 大部分の地上要員はラバウルに残留となった。

関連項目

参考文献

  • 秦郁彦・伊沢保穂著『日本海軍戦闘機隊 戦歴と航空隊史話』大日本絵画、2010年。
  • 外山操編『陸海軍将官人事総覧 海軍篇』芙蓉書房出版、1981年。

「253 Air Group」の例文・使い方・用例・文例

Weblio日本語例文用例辞書はプログラムで機械的に例文を生成しているため、不適切な項目が含まれていることもあります。ご了承くださいませ。


英和和英テキスト翻訳>> Weblio翻訳
英語⇒日本語日本語⇒英語
  

辞書ショートカット

すべての辞書の索引

「253 Air Group」の関連用語

253 Air Groupのお隣キーワード
検索ランキング

   

英語⇒日本語
日本語⇒英語
   



253 Air Groupのページの著作権
Weblio 辞書 情報提供元は 参加元一覧 にて確認できます。

   
ウィキペディアウィキペディア
All text is available under the terms of the GNU Free Documentation License.
この記事は、ウィキペディアの第二五三海軍航空隊 (改訂履歴)の記事を複製、再配布したものにあたり、GNU Free Documentation Licenseというライセンスの下で提供されています。 Weblio辞書に掲載されているウィキペディアの記事も、全てGNU Free Documentation Licenseの元に提供されております。
Tanaka Corpusのコンテンツは、特に明示されている場合を除いて、次のライセンスに従います:
 Creative Commons Attribution (CC-BY) 2.0 France.
この対訳データはCreative Commons Attribution 3.0 Unportedでライセンスされています。
浜島書店 Catch a Wave
Copyright © 1995-2025 Hamajima Shoten, Publishers. All rights reserved.
株式会社ベネッセコーポレーション株式会社ベネッセコーポレーション
Copyright © Benesse Holdings, Inc. All rights reserved.
研究社研究社
Copyright (c) 1995-2025 Kenkyusha Co., Ltd. All rights reserved.
日本語WordNet日本語WordNet
日本語ワードネット1.1版 (C) 情報通信研究機構, 2009-2010 License All rights reserved.
WordNet 3.0 Copyright 2006 by Princeton University. All rights reserved. License
日外アソシエーツ株式会社日外アソシエーツ株式会社
Copyright (C) 1994- Nichigai Associates, Inc., All rights reserved.
「斎藤和英大辞典」斎藤秀三郎著、日外アソシエーツ辞書編集部編
EDRDGEDRDG
This page uses the JMdict dictionary files. These files are the property of the Electronic Dictionary Research and Development Group, and are used in conformance with the Group's licence.

©2025 GRAS Group, Inc.RSS