限界効用均等の法則
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2022/08/04 14:00 UTC 版)
複数の財を選択する場合、人（経済的エージェント）は各財の費用対限界効用の比が等しくなるように選択する、という主張(経験則)。ゴッセンの第2法則とも呼ばれる。 常に人が「効用を最大化するよう行動する」との仮定が成立するとき、人は少しでも限界効用の大きい方を選択(選好)する。また、限界効用逓減の法則（ゴッセンの第1法則）が成立する場合、各財を消費すると、各財それぞれの限界効用は小さくなっていく。このとき、貨幣1単位で得られるある財 i の限界効用（加重限界効用）が他の財 j の限界効用を下回れば、財 j が消費される。同じく、 1 p i ∂ U ∂ x i > 1 p j ∂ U ∂ x j {\displaystyle {\frac {1}{p_{i}}}{\frac {\partial U}{\partial x_{i}}}>{\frac {1}{p_{j}}}{\frac {\partial U}{\partial x_{j}}}} となれば、財 i が消費される。ここで、 U は 効用 xi は財i の量 pi は財i の価格 を表す。 これらは任意の財i , j において成立するため、複数の財の「貨幣1単位あたりの限界効用」は平衡に達するというのが「限界効用均等の法則」の主張である。 具体例：白飯ばかり食べているとおかずが欲しくなる。この例では、人が白飯よりもおかずが欲しくなるのは、限界効用逓減により、白飯の限界効用がおかずの限界効用を下回ったためと解釈できる。
※この「限界効用均等の法則」の解説は、「限界効用」の解説の一部です。
「限界効用均等の法則」を含む「限界効用」の記事については、「限界効用」の概要を参照ください。
- 限界効用均等の法則のページへのリンク
