熱害警報装置
ガソリン、LPGを燃料とするクルマに義務づけられている、排出ガス浄化装置が異常な温度に上昇した際にドライバーに警告を発する装置。熱害警報装置は、エンジンの失火などにより触媒コンバーターなどの排出ガス浄化装置の温度が上昇し、クルマのフロア下面や地面の枯れ草などが熱によって火災などになることを防止するため、1978年から規制された日本独特の要件。ただし、その後、エンジンの点火装置の技術向上などにより失火が起こることがほとんどなくなったため、97年に保安基準が改正され、現在では多くのエンジンに採用されている無接点式の点火装置などを備えたクルマについては、熱害警報装置や遮熱板などの義務づけが廃止されている。
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