大桑駅 (長野県)
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2024/12/30 16:19 UTC 版)
| 大桑駅 | |
|---|---|
駅舎
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| おおくわ Ōkuwa |
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◄須原 (3.3 km)
(3.0 km) 野尻►
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| 所在地 | 長野県木曽郡大桑村大字長野[1] |
| 所属事業者 | 東海旅客鉄道（JR東海） |
| 所属路線 | ■中央本線 |
| キロ程 | 285.8 km（東京起点） 名古屋から111.1 km |
| 電報略号 | オク[1] |
| 駅構造 | 地上駅 |
| ホーム | 2面2線[1] |
| 乗車人員 -統計年度- |
59人/日（降車客含まず） -2018年- |
| 開業年月日 | 1951年（昭和26年）9月1日[1][2] |
| 備考 | 無人駅 標高：527.2 m[1] |
大桑駅（おおくわえき）は、長野県木曽郡大桑村大字長野にある、東海旅客鉄道（JR東海）中央本線の駅である[1]。
歴史
- 1951年（昭和26年）9月1日：国鉄中央本線の須原 - 野尻間に新設開業[1][3]。旅客営業および荷物扱いのみ[2]。
- 1966年（昭和41年）9月26日：行き違い設備設置『長鉄局二十年史』日本国有鉄道長野鉄道管理局、1971年3月30日、114頁。。
- 1984年（昭和59年）2月1日：荷物扱い廃止[2]。
- 1985年（昭和60年）3月22日：駅員無配置となり[4]、簡易委託駅となる[5]。
- 1987年（昭和62年）4月1日：国鉄分割民営化により、東海旅客鉄道の駅となる[6]。
- 2024年（令和6年）10月1日：シルバー人材センターによる乗車券委託販売（簡易委託）の受託を解除し、終日無人化[7][8]。
駅構造
相対式ホーム2面2線を持つ列車交換可能な地上駅である[1]。
木曽福島駅管理の無人駅である[1]。開業時からの駅舎[9]と跨線橋を有する。
のりば
| 番線 | 路線 | 方向 | 行先 |
|---|---|---|---|
| 1 |  中央本線 |
上り | 中津川・名古屋方面[10] |
| 2 | 下り | 木曽福島・長野方面[10] |
利用状況
「長野県統計書」によると、1日平均の乗車人員は以下の通りである。
- 2007年度 - 132人[1]
- 2007年度 - 119人[1]
- 2010年度 - 125人[9]
- 2011年度 - 120人[11]
- 2012年度 - 118人[12]
- 2013年度 - 121人[13]
- 2014年度 - 114人[14]
- 2015年度 - 112人[15]
- 2016年度 - 71人[16]
- 2017年度 - 66人[17]
- 2018年度 - 59人[18]
駅周辺
村名を冠した駅名の通り村役場等、公共施設がそろっているが、宿場町ではないため両隣の駅と比べると閑散としている。
隣の駅
脚注
- ^ a b c d e f g h i j k l 信濃毎日新聞社出版部『長野県鉄道全駅 増補改訂版』信濃毎日新聞社、2011年7月24日、174頁。ISBN 9784784071647。
- ^ a b c 石野哲 編『停車場変遷大事典 国鉄・JR編 II』（初版）JTB、1998年10月1日、186頁。 ISBN 978-4-533-02980-6。
- ^ 「日本国有鉄道公示第206号」『官報』1951年8月29日（国立国会図書館デジタルコレクション）
- ^ “「通報」中央本線洗馬駅ほか14駅の駅員無配置について（旅客局）”. 鉄道公報 (日本国有鉄道総裁室文書課): p. 2. (1985年3月18日)
- ^ 長野鉄道管理局 編『写真でつづる長野鉄道管理局の歩み』長野鉄道管理局、1987年3月10日、343頁。
- ^ 曽根悟（監修） 著、朝日新聞出版分冊百科編集部 編『週刊 歴史でめぐる鉄道全路線 国鉄・JR』 5号 中央本線、朝日新聞出版〈週刊朝日百科〉、2009年8月9日、27頁。
- ^ “乗車券等販売業務終了のお知らせ”. 大桑村 (2024年9月20日). 2024年9月30日時点のオリジナルよりアーカイブ。2024年9月30日閲覧。
- ^ “広報おおくわ2024年8月号 No.598 > 村内3駅の乗車券等販売業務終了のお知らせ” (PDF). 大桑村. p. 10 (2024年8月8日). 2024年9月13日時点のオリジナルよりアーカイブ。2024年9月13日閲覧。
- ^ a b 『週刊 JR全駅・全車両基地』 48号 岐阜駅・高山駅・奈良井駅ほか68駅、朝日新聞出版〈週刊朝日百科〉、2013年7月21日、21頁。
- ^ a b “在来線携帯時刻表” (PDF). 東海旅客鉄道 (2017年3月). 2017年10月21日時点のオリジナルよりアーカイブ。2017年10月21日閲覧。
- ^ “平成23年長野県統計書” (PDF). 長野県企画振興部情報政策課統計室. p. 196 (2014年1月). 2017年10月7日時点のオリジナルよりアーカイブ。2017年10月21日閲覧。
- ^ “平成24年長野県統計書” (PDF). 長野県企画振興部情報政策課統計室. p. 194 (2015年2月). 2017年1月9日時点のオリジナルよりアーカイブ。2017年10月21日閲覧。
- ^ “平成25年長野県統計書” (PDF). 長野県企画振興部情報政策課統計室. p. 194 (2016年1月). 2017年1月9日時点のオリジナルよりアーカイブ。2017年10月21日閲覧。
- ^ “平成26年（2014年）長野県統計書” (PDF). 長野県企画振興部情報政策課統計室. p. 194 (2017年1月). 2017年2月25日時点のオリジナルよりアーカイブ。2017年10月21日閲覧。
- ^ “平成27年（2015年）長野県統計書” (PDF). 長野県企画振興部情報政策課統計室. p. 194 (2018年1月). 2018年3月11日時点のオリジナルよりアーカイブ。2018年3月11日閲覧。
- ^ “平成28年（2016年）長野県統計書 - 13.運輸” (PDF). 長野県企画振興部情報政策課統計室. 2019年3月15日閲覧。
- ^ “平成29年（2017年）長野県統計書 - 13.運輸” (PDF). 長野県企画振興部情報政策課統計室. 2020年3月13日閲覧。
- ^ “平成30年（2018年）長野県統計書 - 13.運輸” (PDF). 長野県企画振興部情報政策課統計室. 2021年3月9日閲覧。
関連項目
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