句読点 句読点の概要

句読点

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2024/02/24 03:04 UTC 版)

句読点は、その置き方により構文上の重大な変化を起こしうる。例えば英語では、eats, shoots and leaves(食って撃って逃げる)とeats shoots and leaves(芽と葉を食べる)の場合、カンマを入れることによって意味が変化する。

文字種が多く、単語の前後に送り仮名助詞仮名文字が入り、その視覚効果が意味を区切る日本語において、カンマに相当する読点は、意味の区切りとしてよりも、その名が示す通り、単に可読性を高めるために用いられる。また、古くより読点を付すことは、「読点がないと文が読めない」として読み手の読解力を軽んじる失礼な行為とみなすこともあり、現在でも一般に和歌短歌において句読点は用いない。しかし、現代日本語については、近代的な活字の導入と共に分かち書き習慣を失ったため、なかんずく熟語の連続においてしばしば誤読を招き(アフガン航空相撲を参照)、よほど余白に余裕がない場合を除いて読点を付す。

一般にどの言語においても、文の構造を示したり、あるいは可読性を高めたりするために重要な要素となっている。したがって、や地域、学会および各言語の統制機関、場合によっては教会などが正書法を定め、用法を厳格に定義することもある。

同じ言語でも正書法が異なれば当然、正しい使い方は異なる。例えば英語では、英国式では引用符を括った場合に、その引用に属さない句読点は引用符の外に出すが、米国式では中に入れる[1]

さらに、普通、正書法を私的な文章に厳格に適用することはないため、どの言語においても私的な文章の句読点は軽視される。


  1. ^ The Chicago Manual of Style (15th ed.). University of Chicago. (2003)  (§6.8-6.10)
  2. ^ 标点符号用法” (pdf). 中華人民共和国教育部. 2015年5月15日閲覧。 (中国語)
  3. ^ 《重訂標點符號手冊》修訂版 ”. 教育部. 2015年5月15日閲覧。 (中国語)
  4. ^ 文部省の仮名遣改定案について 芥川龍之介
  5. ^ 句読法案・分別書キ方案』文部大臣官房図書課、1906年https://dl.ndl.go.jp/info:ndljp/pid/903921 (国立国会図書館)
  6. ^ 日本産業標準調査会『JIS Z 8301(規格票の様式及び作成方法)』2019年、附属書H(規定)文章の書き方並びに用字,用語,記述符号及び数字(H.4.2.1 一般)頁http://kikakurui.com/z8/Z8301-2019-01.html2021年11月23日閲覧。"区切り符号には,句点“。”,読点としてのコンマ“,”,中点“・”及びコロン“:”を用いる。"。 
  7. ^ a b “公文書の「,」なぜ? 半世紀以上、見直し検討”. 産経ニュース. https://www.sankei.com/article/20191118-5KEUMNOSDBJCLD5GF7G2S627RA/ 2021年3月28日閲覧。 
  8. ^ “公文書の読点「,」から「、」に 半世紀以上前の通知変更へ”. 共同通信. https://web.archive.org/web/20201101081026/https://this.kiji.is/694831351014671457?c=39546741839462401 2021年3月28日閲覧。 
  9. ^ “「公用文作成の考え方」の周知について”. 文化庁. https://www.bunka.go.jp/koho_hodo_oshirase/hodohappyo/93651302.html 2023年2月18日閲覧。 
  10. ^ “公用文作成の考え方(建議)”. 文化審議会. https://www.bunka.go.jp/seisaku/bunkashingikai/kokugo/hokoku/pdf/93651301_01.pdf 2023年2月18日閲覧。 
  11. ^ 온점? 이젠 ‘마침표’로 불러요!”. 銅雀図書館. 2015年5月15日閲覧。 (朝鮮語)


「句読点」の続きの解説一覧



英和和英テキスト翻訳>> Weblio翻訳
英語⇒日本語日本語⇒英語
  

辞書ショートカット

すべての辞書の索引

「句読点」の関連用語

句読点のお隣キーワード
検索ランキング

   

英語⇒日本語
日本語⇒英語
   



句読点のページの著作権
Weblio 辞書 情報提供元は 参加元一覧 にて確認できます。

   
ウィキペディアウィキペディア
All text is available under the terms of the GNU Free Documentation License.
この記事は、ウィキペディアの句読点 (改訂履歴)の記事を複製、再配布したものにあたり、GNU Free Documentation Licenseというライセンスの下で提供されています。 Weblio辞書に掲載されているウィキペディアの記事も、全てGNU Free Documentation Licenseの元に提供されております。

©2024 GRAS Group, Inc.RSS