六本木
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2024/03/05 02:31 UTC 版)
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六本木 | |
|---|---|
 東京タワーより六本木地区を望む | |
  六本木 六本木の位置 | |
| 北緯35度39分46.21秒 東経139度43分53.19秒 / 北緯35.6628361度 東経139.7314417度座標: 北緯35度39分46.21秒 東経139度43分53.19秒 / 北緯35.6628361度 東経139.7314417度 | |
| 国 |
 日本 |
| 都道府県 |
 東京都 |
| 特別区 |
 港区 |
| 地区 | 麻布地区 |
| 面積 | |
| • 合計 | 1.15 km2 |
| 人口 | |
| • 合計 | 13,417人 |
| • 密度 | 12,000人/km2 |
| 等時帯 | UTC+9 (日本標準時) |
| 郵便番号 |
106-0032[3] |
| 市外局番 | 03[4] |
| ナンバープレート | 品川 |
| 六本木の位置 | |
| ※座標は六本木駅付近[5] | |
|
南青山 | 赤坂 | 虎ノ門 |
|
| 西麻布 | 
|
麻布台 麻布永坂町 | ||
 六本木 
| ||||
| ||||
| 元麻布 | 麻布十番 |
注釈
- ^ テレビ朝日本社の所在地は、住居表示の実施前は「麻布材木町55番地」だったが、その当時から対外的には「東京都港区六本木」としてアピールしていた。住居表示の実施後は名実ともに六本木に所在している。
出典
- ^ “平成27年国勢調査による各総合支所管内別の町丁目別面積・昼夜人口等”. 港区 (2015年10月1日). 2019年9月9日閲覧。
- ^ a b “各月1日現在の各総合支所管内別の町丁目別人口・世帯数（平成14年～平成31年・令和元年）”. 港区 (2019年9月5日). 2019年9月9日閲覧。
- ^ a b “郵便番号”. 日本郵便. 2019年8月30日閲覧。
- ^ “市外局番の一覧”. 総務省. 2018年1月7日閲覧。
- ^ Google Earthより
- ^ 港区. “麻布地区総合支所”. 港区. 2022年9月25日閲覧。
- ^ “都内ベンチャー集積に異変 五反田、広さで人気”. 日本経済新聞 (2016年6月8日). 2022年9月25日閲覧。
- ^ 「赤坂溜池-六本木間の市電開通」『時事新報』1925年6月6日夕刊（大正ニュース事典編纂委員会 『大正ニュース事典第7巻 大正14年-大正15年』本編p.492 毎日コミュニケーションズ刊 1994年）
- ^ 「東京・麻布でがけ崩れ、二十三人死ぬ」『東京朝日新聞』1938年7月1日夕刊（昭和ニュース事典編纂委員会 『昭和ニュース事典第6巻 昭和12年-昭和13年』本編p.220 毎日コミュニケーションズ刊 1994年）
- ^ 大谷毅、「街およびリゾ-トのファッションと繊維事業に関する研究」 信州大学博士論文 乙第4号, 1997年 p.1-278
- ^ 同年7月17日、自治省告示第121号「住居表示が実施された件」
- ^ 同年10月6日、自治省告示第177号「住居表示が実施された件」
- ^ 『スポーツ報知』2006年10月12日版 六本木で違法カジノ摘発
- ^ “【衝撃事件の核心】「不夜城」に巣くうナイジェリア人グループ 強引な客引きで泥酔客から10億円をぼったくり”. 産経新聞. (2013年1月2日). オリジナルの2013年1月3日時点におけるアーカイブ。 2013年1月4日閲覧。
- ^ 『朝日新聞』2007年2月13日版 2月5日、西麻布で暴力団幹部射殺事件発生
- ^ 「薬物で意識不明にさせ高額請求」、外国人ねらい六本木で急増 米大使館警告 AFPBB NEWS 2009年3月18日
- ^ “客引き等の相手方となるべき者を待つ行為を規制する区域の指定について”. 警視庁ホームページ (2016年3月11日). 2022年8月30日閲覧。
- ^ “暴力団排除特別強化地域”. 警視庁 (2019年). 2022年8月30日閲覧。
- ^ “東京都暴力団排除条例”. 東京都ホームページ (2019年). 2022年8月30日閲覧。
- ^ “港区立小・中学校通学区域一覧表”. 港区 (2015年4月1日). 2019年9月3日閲覧。
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