大正期の推移

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大正期の推移

出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2021/12/30 15:13 UTC 版)

「豊橋電気 (1894-1921)」の記事における「大正期の推移」の解説

1914年に第一次世界大戦が勃発し、その影響で大戦景気が始まると、豊橋電気の管内でも電灯・電力ともに需要がさらに増加した。1913年12月末時点で電灯2万5065灯・電力供給400馬力（約298キロワット）であった供給成績は、5年後の1918年（大正7年）12月末時点ではともに倍増以上の電灯数5万882灯・電力供給666.5キロワット（電動機・その他電力装置合計）に達した。 大戦中、豊橋電気の供給区域は2度の変化が生じた。一つ目は先に触れた西遠電気の合併である。同社の開業から3年経った1916年（大正5年）1月5日付で合併仮契約を締結し、同年4月1日付で吸収した。合併に伴う豊橋電気の増資額は6万円であり、合併後の資本金は106万円となっている。合併によって豊橋電気は新居町に西遠営業所を置き、静岡県側の事業を直営化した。その一方、同年6月4日付で新城瓦斯との間に見代発電所所属系統に属する電気事業・工作物の売却契約を締結、翌1917年（大正6年）5月1日付で新城瓦斯改め東三電気へと事業を譲渡した。これが二つ目の変化で、事業譲渡により新城町など新城地区への供給が東三電気の手に移っている。 大戦期には1915年11月に長篠発電所の出力が500キロワットから750キロワットへと増強された程度で豊橋電気による発電所新設はなく、反対に翌年までに牟呂・下地両発電所が廃止されている。大戦景気による需要急増のため1916年末には電力の新規供給申し込みを中止せざるを得なくなったが、この時は浜松市などを供給区域とする日英水電との間で供給契約を締結し、1917年1月より同社からの受電を開始することで対応した。次いで見代発電所を東三電気へと譲渡したことで、豊橋電気の自社電源は一旦長篠発電所のみとなった。1918年時点での供給力は長篠発電所に東三電気からの受電270キロワット・日英水電からの受電250キロワットを加えた計1,270キロワットであった。 日英水電からの受電は渥美半島への電力供給にも充てられており、1917年1月半島を南下して田原町豊島（現・田原市豊島町）の三河セメントへと至る送電設備が完成をみた。この三河セメントではセメント工場の原動力として蒸気機関を利用していたが、大戦期の燃料石炭価格高騰の対策として75馬力電動機2台の購入を決定し、1916年4月豊橋電気との間で1キロワット時あたり1銭8厘という廉価で電力を購入するという契約を締結。豊橋電気側の工事終了を待って1917年2月より電動機の運転を始めた。 経営面では、創業者三浦碧水が1915年に死去すると当時専務取締役であった福澤桃介が後継者となって実権を握り、1918年には再び社長に就任した。上記の西遠電気合併や新城地区分離、下地発電所廃止などは、福澤による経営掌握と技師長今西卓の支配人就任によって経営改革が図られた結果とされる。業績も大戦景気を背景に好調であり、積立金や償却費を確保しつつ特別配当を出せるほどで、1917年には年率17パーセントという高配当を記録している。同年7月、94万円の増資を決議し、資本金を200万円へ増強。さらなる需要増加に応ずるため布里発電所を11月着工した。