Microsoft Office バージョン

Microsoft Office

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バージョン

製品名はOffice 95以前はバージョンをそのまま名称としていたが、Office 95からは販売開始された年としている。ただし、Office XPはその例外となった。また、コードネームは一貫して「Office *(*にはメジャーバージョン番号が入る)」が使われている。Office 95以降の節では見出しにコードネームを用いる。

Office 95より前のバージョン

発売日 製品名 内容 備考
1989年[2] Office for Mac Word 4.0, Excel 2.2, PowerPoint 2.01, Mail 1.37
1990年11月19日[3] Office for Windows 1.0 Word 1.1, Excel 2.0, PowerPoint 2.0
1991年3月4日[4] Office for Windows 1.5 Word 1.1, Excel 3.0, PowerPoint 2.0
1991年[5] Office 1.5 for Macintosh Word 4.0, Excel 3.0, PowerPoint 2.01, Mail
1991年7月8日[6] Office for Windows 1.6 Word 1.1, Excel 3.0, PowerPoint 2.0, Mail 2.1
1992年8月30日[7] Office for Windows 3.0 Word 2.0c, Excel 4.0a, PowerPoint 3.0, Mail 1993年発売のProfessional EditionでAccess 1.1追加
1992年[5] Office 3.0 for Macintosh Word 5.0, Excel 4.0, PowerPoint 3.0 Mail
1993年6月25日[8] Office for Windows 1.0 Word 5.0, Excel 4.0 日本語版
1994年1月17日[9] Office for Windows 4.0 Word 6.0, Excel 4.0, PowerPoint 3.0
1994年3月10日[10] Office for Windows 1.5 Word 5.0, Excel 5.0 日本語版
1994年6月2日 Office for Windows 4.3 Word 6.0, Excel 5.0, PowerPoint 4.0, Mail 3.2 Pro版のみAccess 2.0
1994年7月3日 Office for NT 4.2 Word 6.0, Excel 5.0, PowerPoint 4.0, Office Manager Word, Excelは32ビット版
1994年[11] Office 4.2 for Macintosh Word 6.0, Excel 5.0, PowerPoint 4.0, Mail 3.1
1994年9月9日[12] Office for Windows 4.2 Word 6.0, Excel 5.0, PowerPoint 4.0, Mail 3.2 日本語版
1995年4月14日[13] Office for Windows 4.3 Word 6.0, Excel 5.0, PowerPoint 4.0, Mail 3.2, Access 2.0 日本語版
1995年5月26日[14] Office 4.2 for Macintosh Word 6.0, Excel 5.0, PowerPoint 4.0, Mail 3.1 日本語版、PowerPointは7月出荷
1997年2月28日[15] Office 4.2 for Macintosh 漢字Talk 7.5.3対応版 Word 6.0, Excel 5.0, PowerPoint 4.0, Mail 3.1, Internet Explorer 3.0 日本語版

Office 7

Office for Windows 95(Office 95)
英語版は1995年8月24日[16]、日本語版は11月23日に発売[17]。最初の完全な 32ビット版Microsoft Officeであり、Windows 95と同日に発売された。Microsoft Binderを含んだ。Windows版のバージョン番号が統一された。

Office 8

Office 97
英語版は1996年11月19日に発表、1997年1月16日に発売[18]。日本語版(Pro)は1997年3月14日に発売[19]。Officeアシスタント機能が含まれた。ユーザーインターフェイスがコマンドバーに変更された。Office製品にOutlookとPublisherが加わった。日本と韓国のみMicrosoft Office 97 Powered by Word 98も発売され、Word 98とMicrosoft IME 98などに置き換わっている[20]Windows NT 3.51で利用可能な最後のバージョンである。
2002年2月でサポートが終了している。
Office 98 Macintosh Edition
日本語版は1998年9月4日に発売[21]。Mac向けでは、このバージョンでバージョン番号が統一された。Internet Explorer 4.0 for MacとOutlook Express 4.0がバンドルされた。
2003年6月でサポートが終了している。

Office 9

Office 2000
英語版は1999年6月7日[22]、日本語版は7月9日に発売[23]。マクロにデジタル署名を組み込めるようになり、強制終了した際のファイルの修復機能を含んだ。多言語フォントを含むようになり、さらには一部でライセンス認証を実装した。Office製品には、Project、PhotoDraw、FrontPageが新たに加わったが、Binderがこのバージョンを最後に含まれなくなった。また、Windows 95で利用可能な最後のバージョンである。
2009年7月でサポートが終了している。
Office 2001 for Mac
日本語版は2000年10月16日に発売[24]。Classic Macに対応した最後のバージョンで、Office v.X発売後も併売された。Entourageが含まれたが、Microsoft Exchangeへの対応のためMicrosoft Outlook 2001 for Macも提供された。MS ゴシックMS 明朝が含まれた。
2005年12月でサポートが終了している。

Office 10

Office XP(Version 2002)
英語版は2001年5月31日[25]、日本語版は6月8日に発売[26]Windows XPと合わせるように名称が変更された。Safe Mode機能を実装した。日本語版でライセンス認証が要求される最初のバージョンである。入力ミスのためのスマートタグ機能、手書き文字認識や音声認識に対応した。標準でウィンドウ内の右側に作業ウィンドウが設けられた。Office製品にVisioが加わった。また、Windows 98MeおよびNT 4.0で利用できる最後のバージョンのOfficeである。
2011年7月13日限りでサポートが終了している。
Office v. X for Mac
日本語版は2002年1月25日に発売[27]Mac OS X v10.1に対応した最初のバージョン。EntourageがMicrosoft Exchangeクライアントに対応した。
2007年1月9日限りでサポートが終了している。

Office 11

Microsoft Office System 2003
ボリュームライセンス品は英語版、日本語版とも2003年9月1日に発売。パッケージ品は英語版が2003年10月21日、日本語版が10月24日に発売[28][29]。Office製品にOneNote、InfoPath、InterConnectが加わった。XMLドキュメントに対応した。また、メニューバー&ツールバーUI搭載の最後のバージョンであるほか、Windows 2000で利用可能な最後のバージョンである。
2014年4月9日にサポートが終了した。保証はされていないが、Windows 10でもインストールおよび動作は可能である。
Office 2004 for Mac
2004年6月18日発売[30]。MS PゴシックおよびMS P明朝が含まれた。Office 2004 for Mac Professional EditionにはMicrosoft Virtual PC 2004とWindowsのライセンスがセットで含まれた。
2012年1月10日限りでサポートが終了している。

Office 12

the 2007 Microsoft Office system(Office 2007)
ボリュームライセンス品は2006年11月30日発売[31][32]、パッケージ品は2007年1月30日発売[33]Windows Vistaとの同時発売である。Office製品にGrooveとOffice server製品が加わった。FrontPageを廃止してSharePoint Designerに置き換えられた。Officeアシスタントはこのバージョンから廃止された。一部製品のユーザー インターフェイスがコマンドバーからFluent User Interface(リボン UI)に変更された。配色の制限やExcelのスプレッドシートの制限が緩和されたほか、多くの個所に改良が施された。標準のファイル保存形式がMicrosoft Officeバイナリ ファイル形式からOffice Open XMLファイル形式に変更された。Office 2007 Service Pack 2によりOpenDocument形式の対応、XPSドキュメントとPDFドキュメントの保存に対応した。化粧箱が紙製からVistaのパッケージと同様の素材・様式のプラスチックの箱に変更された。
2017年10月10日にサポート終了。
Office 2008 for Mac
2008年1月16日発売[34]。PowerPC と、新規にIntel Macにネイティブ対応した(同時にPowerPC搭載 Macにとっては最後のバージョンでもある)。Office Open XMLに対応した。
2013年4月9日にサポートが終了した。

Office 14

バージョン13は忌み数を考慮したため、バージョン14となった[35]

Office 2010
2010年6月17日発売[36]。日本語版にのみアップグレード版も用意されている。また、初めて64ビットネイティブ版も登場した[37]。Office Web Apps(現・Office Online)は、同年6月15日に提供された。
全製品に Fluent User Interface(リボン UI)が採用され、統一された操作性が提供されるようになった。ファイルメニューが改良され、履歴の参照や印刷プレビューなどの表示が以前よりもわかりやすくなっている。IME 2010 がOfficeの正規ユーザー(Office XP以降)に無償で提供されるようになった。化粧箱がWindows 7のパッケージと同様の素材・様式に改められた。このバージョンから、プリインストール製品の初回起動時にもインストールはされているがプロダクトキーの入力および、ライセンス認証が必須となった(ただし、Office 2000では初回起動時にはCDキーの入力が必要でユーザー登録は任意、前バージョンのOffice Personal 2007 with PowerPoint 2007ではPersonalは初回起動時にはライセンス認証済みとなっているが、PowerPointのみプロダクトキーの入力とライセンス認証が必要だったほか、Office Personal 2007 2年間ライセンス版でもプロダクトキーの入力とインターネットのみからのライセンス認証が必要だった)。日本以外の国でリリースされたOfficeにはすでにこの仕組みが導入されていたが、本バージョンから日本国内にも導入された[38]この措置は、その特殊なプロダクトキーをプロダクトキーを確認するソフトを用いて取り出すことや、レジストリのデジタルプロダクトIDの記述をコピーすることによって、無制限にインストールされてしまうという盲点を回避するための変更と思われる[要出典]。前述の通り前バージョンまでは、メーカーがプリインストール時に、ライセンス認証が不要な(インストールした時点でライセンス認証は完了していますと出る)特殊なプロダクトキーでインストールしていたため、初回起動時は使用許諾契約書の確認のみであった。再インストールの際は、前バージョンまでと同様製品版と同じようにDVDケースの裏に記載されたプロダクトキーを用いてインストールする必要があるため、前バージョンまでと同様ライセンス認証は必須。
Windows XPおよびVistaで利用可能な最後のバージョンである。
2020年10月13日限りでサポート終了している。
Office for Mac 2011
2010年10月27日発売[39]。Office 2008 for Macと比べ動作速度が向上し、Office 2004 for Mac以来となるVBAが復活した。メール、個人情報管理(PIM)ソフトウェアはEntourageからOutlookに置き換えられた。この版よりWindows版と同様にアクティベーションが導入されたが、64ビットネイティブ版は提供されていない。
2015年2月10日の更新プログラム(Version14.4.8)でYosemite(OS X v10.10)に対応した。
2015年10月7日の更新プログラム(Version14.5.6)でEl Capitan(OS X v10.11)に対応した。
2016年1月12日にサポート終了予定だったが、Office 2016 for Macへの移行期間を確保するため、2017年10月10日まで延長された[40]。最終サポートOSはmacOS Sierra(macOS v10.12.6)。

Office 365

法人向けにサブスクリプション方式でクラウド機能を強化した「Office 365 Business」として2011年6月28日サービス開始した。個人ユーザー向けのサービス開始は次バージョンにずれ込んでいるため下記参照の事。個人でもOffice 365サービスは付属しないが「Office 365 Business」を主に販売代理店で契約することができる(2018年ごろに家電量販店でも販売開始)。

Office 15

Office 2013
2013年2月7日[41]より発売開始。日本語版のProfessionalにのみ数量限定でアップグレード版がある。リボンUIは引き続き搭載されるが、ユーザーインターフェイスや各アプリのアイコンがWindows 8のスタイルに合わせてある。Windows 8タッチ対応やクラウド対応の強化が施されており、ほぼどこでも作業が可能となる。「名前を付けて保存」や「開く」の機能改善や簡単になったファイル共有、Excelに新しい関数も追加された。Wordには新しい閲覧モードが追加され、前回終了した位置から文書を開くこともできる。ほかにも、多数の新機能が追加されているが、Windows AeroのAero Peekにてウィンドウ枠のライン表示には非対応となった。化粧箱がWindows 8のパッケージと同様の素材・様式のパッケージとなる。デザインもシンプルとなっている。
Office 2013からライセンス形態が変更され、パッケージ版でも1つのデバイスにのみ使用が許される(当初は異なるPCへのライセンス移管すら認められなかったが、顧客からの反発を受け認めるようになった)[42]。なお日本のみ、パッケージ版1ライセンスにつき2つのデバイスでの使用が認められている[43]。ちなみにボリュームライセンス向けに提供されてきた「Standard」(Office 2010から)や「Professional Plus」のエディションは継続。
また、このバージョンでWindows XPおよびWindows Vistaがそれぞれ非対応となり、さらにインストールに必要なCD-ROMおよびDVD-ROMなどのディスクが同梱されなくなった(一部の大手メーカー製PCのプリインストール版(バンドル版も含む)にも再インストール用DVD-ROMは同梱されない[2][3]。マイクロソフトの公式サイトにてMicrosoft アカウントを作成後、別途インストール用ファイルをダウンロードした直後にそのままインストール、もしくはダウンロード後にDVD-R、USBメモリ、外付けHDDなどの各種メディアに保存する必要がある[※ 1]。プリインストール版とリテール製品版とも、別途有料でバックアップ用DVDを購入も可能[4])。プリインストール製品の初回起動時は前バージョンと違いHDDからプロダクトキーを用いてインストール。再インストールの際は、前バージョンまでと違い製品版と同じようにプロダクトキーを用いてダウンロードする必要がある(先述の通り有料のインストール用DVDもある)。
なお「Office 2013」は正式名称ではなく通称である(各エディションには「2013」が正式名称に入る)。
タブレットも含むwith BingにもOffice 2013がプリインストールされている機種もあるが、ARM向けWindows RTには標準で搭載されている(ただし、機能が制限されている)。当初はプレビュー版を搭載し、のちに正式版がリリースされたら、 Windows Updateで無償でアップデートすることができる[※ 2]
2023年4月11日限りでサポート終了予定。
Office Premium
2014年10月17日より、日本で発売されるPCへのプリインストール専用(OEM版)としてリリースされる日本限定のライセンス形態(機種によりOffice 2016などのOffice Premiumでない製品がプリインストールされたパソコンもあるが、バージョンなどにより初回起動時や再インストールの方法などが違う)。インストールにはインターネットに接続する必要がありバックアップディスクはないが、インストール後はオフラインでも使用可能。
発売時点で最新のOfficeと同じソフトがプリインストールされており、同一のPCを使い続ける限り最新バージョンへのアップグレードが受けられる(アップグレードにはインターネットに接続する必要がある)。機種により(現在はすべての機種に)、OneDrive(1TB)・Skype(60分/月の通話)などの1年間の利用権であるOffice 365サービス(Office Premium搭載パソコン専用)も無料で付属している[44](更新には1年間延長できるのを別途有料で購入する必要がある)。
2018年をもって新規搭載されるPCはなくなっており、Office 2016に置き換えられている。
Office 365
個人ユーザー向けの「Office 365 Solo」(日本のみのエディションで商用利用も可能)がPremiumと同日の2014年10月17日よりサービス開始した。契約期間は1か月単位と1年単位を選べるようになっている。契約するとプランに応じた最新のOffice製品がサブスクリプション方式として使用できるほか、プランによってはOneDriveの容量が増えたり、一般電話へのSkype通話が月60分使える。1か月(30日)に一度はライセンス認証確認のためインターネットに接続する必要がある。
Office Online(旧・Office Web Apps)
詳細はOffice 365を参照
Office Mobile
詳細はOffice Mobileを参照

Office 2016

Office 2016以降、2021に至るまで内部バージョンは16のまま据え置かれている。

Office 2016
2015年9月23日に発売され、当初は法人向け、および個人向けOffice 365ユーザー契約者向けに対し先行提供される[45]。また、ボリュームライセンス契約を締結しているユーザーは同年10月1日よりボリュームライセンスサービスセンターからOffice 2016をダウンロードすることが可能となる。そして、個人向けの永続ライセンス版のOffice 2016が同年9月30日に発売された(パッケージ版からPOSAカード版に)。
Office 2016でも、インストールするときに必要な「Microsoftアカウント」を取得すれば、オンラインストレージの「OneDrive」を15GB使用できるようになる。
OEM版は個人向けと法人向けとでパッケージが違い、個人向けはネット接続が必要で、バックアップディスク(インストールされているストアアプリ版でなくデスクトップ版)は法人向けと同じくあるが作成のみで購入は不可(個人向けと法人向けの違い個人向けPIPCセットアップ方法個人向けFAQ法人向けPIPCセットアップ方法法人向けFAQ)。なお、以前はディスク注文が可能であったもよう[5]。また、Windows 10 Fall Creators Update以降のOffice 2016がプリインストールモデルでは、デスクトップアプリ版のOffice 2016でなくWindows 10のストアアプリ版のOffice 2016がプリインストールされているモデルもある。
スタンドアロン版の(延長)サポート終了予定は2025年10月14日。
Office 2016 for Mac
2015年9月23日に発売され、Mac版は約5年ぶりのメジャーアップデートとなった。他のプラットフォームと統一されたコードベース[46]とフラットなデザインが特徴で、OneDriveの連携が強化されている。2015年7月にOffice 365契約者向けに提供が開始されており、個人向けの永続ライセンス版が同年9月30日に発売された[40]
永続ライセンス版は2020年10月13日にサポート終了した(延長サポート対象外)。
2017年6月16日リリースの更新プログラム(Version15.35.0)でmacOS High Sierra(macOS v10.13)に暫定対応した。正式対応は9月12日リリースの更新プログラム(Version15.38.0)以降。

Office 2019

Office 2019
2018年9月24日に発売され、当初は法人向けに先行提供される。一般向けは2019年1月22日に発売された[47]
Office 2019はWindows、macOSで使用できるOffice 365のオンプレミスバージョンである。定期的なセキュリティと安定性の更新プログラムのみ提供される[48]
2016までのメインストリーム5年、延長5年、計10年のサポートポリシーが短縮され、メインストリーム5年、延長2年、計7年のサポートとなっている。この関係上、2016と同じく2025年10月14日に全サポートが終了する[49]

Office 2021

Office 2021
2021年10月5日に発売された、永続ライセンス版のOfficeである[50]Windows 11と同日のリリースとなった。
2019よりさらにサポート期間が短縮され、延長サポートは設定されず、メインストリームの5年のみとなった[49]。サポート終了日は2026年10月13日[51]

サポート状況

Microsoft Office 97Microsoft Office 2000Microsoft Office XPMicrosoft Office 2003Microsoft Office 2007Microsoft Office 2010Microsoft Office 2013Microsoft Office 2016
凡例: メインストリームサポート 延長サポート

  1. ^ ファイル容量は1GB - 3GB程度で各エディションでファイル容量が異なっている
  2. ^ ただし、日本市場向けのSurface RTモデルに関しては最初から正式版が搭載されている。
  1. ^ 『日経産業新聞』1993年6月17日
  2. ^ Wildstrom, Stephen H. (2008年1月3日). “Microsoft and Mac, Happy Together”. Business Week. オリジナルの2008年1月6日時点におけるアーカイブ。. https://web.archive.org/web/20080106081222/http://www.businessweek.com/magazine/content/08_02/b4066000498753.htm 2010年10月30日閲覧。 
  3. ^ “The Microsoft Office for Windows Advertisement”. InfoWorld: p. 50. (1990年11月19日). https://books.google.co.jp/books?id=wFAEAAAAMBAJ&lpg=PA1&pg=PA50&redir_esc=y&hl=ja#v=onepage&q&f=false 
  4. ^ “Microsoft ships updated Office for Windows”. InfoWorld: p. 16. (1991年3月4日). https://books.google.co.jp/books?id=rlAEAAAAMBAJ&pg=PT15&redir_esc=y&hl=ja 
  5. ^ a b History of the Microsoft Macintosh Business Unit” (Microsoft Word format). Microsoft (2009年8月). 2008年6月25日時点のオリジナルよりアーカイブ。2010年10月30日閲覧。
  6. ^ “The Microsoft Office for Windows 1.6 Advertisement”. InfoWorld: pp. 18–19. (1991年7月8日). https://books.google.co.jp/books?id=iVAEAAAAMBAJ&pg=PA18&redir_esc=y&hl=ja 
  7. ^ “Microsoft Office now has Mail, PowerPoint”. InfoWorld: p. 15. (1992年8月31日). https://books.google.co.jp/books?id=EVEEAAAAMBAJ&pg=PA15&redir_esc=y&hl=ja 
  8. ^ 「マイクロソフト、ウィンドウズ3.1対応ソフト―パッケージを投入」『日経産業新聞』1993年6月17日、6面。
  9. ^ [1] アーカイブ 2012年8月29日 - ウェイバックマシン
  10. ^ 「マイクロソフト、ワープロ、表計算ソフト合体―「オフィス」新バージョン」『日経産業新聞』1994年2月28日、7面。
  11. ^ Greenberg, Ilan (1994年8月4日). “Microsoft set to unveil Office for Power Mac”. InfoWorld: p. 21. https://books.google.co.jp/books?id=pjgEAAAAMBAJ&pg=PA21&redir_esc=y&hl=ja 2010年11月7日閲覧。 
  12. ^ 「マイクロソフト、「オフィス」「ワード」増産―倍の月20万本に。」『日経産業新聞』1994年10月18日、6面。
  13. ^ 「マイクロソフト、低価格の「オフィス」「アクセス」統合版。」『日経産業新聞』1995年3月10日、6面。
  14. ^ 「マック用ソフト2種、マイクロソフトが発売へ。」『日経産業新聞』1995年4月13日、6面。
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