選好
出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2024/03/01 04:01 UTC 版)
効用関数(選好関係の効用表現)
任意のについてを満たす関数を「選好関係を表現する効用関数」と言う[16]。効用関数の値は経済主体にとっての選択の主観的な好ましさを表していると解釈できる[8]。
効用関数の存在
選好関係が合理性を満たす(すなわち、完備性と推移性を満たす)ことは、を表現する効用関数が存在するための必要条件である。
選択肢の集合が有限の場合、選好関係が合理性を満たすならば、を表現する効用関数が存在する。 したがって、選好関係が合理性を満たすことは、選好関係を表現する効用関数が存在するための必要十分条件である。
選択肢の集合が無限の場合、が合理性を満たしていても、を表現する効用関数が存在しない場合がある。例えば、選択肢の集合がn次元の実数の集合である場合、その選択肢の集合上の辞書式選好(英語: Lexicographic preferences)は合理性を満たすが、それを表現する効用関数は存在しない。選好関係が合理性に加えて連続性を満たしていれば、を表現する効用関数が存在する。ただし、選好関係が連続性を満たさなくても選好関係を表現する効用関数が存在する場合があるので、合理性と連続性を満たすことは効用関数が存在するための十分条件ではあっても必要条件ではない。
選好関係と効用関数の関係
効用表現が存在する場合の選好関係と効用関数の各性質の対応関係は次の表にまとめられる[17]。
選好関係の性質 | は合理性を満たす | は連続性を満たす | は単調性を満たす | は凸性を満たす |
---|---|---|---|---|
効用関数の性質 | は実数値関数 | は連続関数 | は増加関数 | は準凹関数 |
効用表現を用いることの利点
選択可能な選択肢の集合をとする。経済主体の選好関係が合理性の仮定を満たすとき、選好関係の定義から、経済主体は
に含まれる選択肢を選択する。つまり、経済主体は選択可能な選択肢の集合の中で最も選好される選択肢を選択する(合理的行動)[18]。選好関係を用いた上記の表現では選択可能な選択肢の集合が変化した際の経済主体の行動の変化を分析するのは技術的に難しい。他方、効用表現を用いるとに直面した経済主体の行動は
と定式化することができ(効用最大化問題)、効用関数が微分可能であれば解析的な手法によって比較的容易に分析することが可能である[19][20]。
注釈
- ^ アマルティア・セン (1998年ノーベル賞受賞) は選好を「選択に内在する二項関係」と呼んでいる[1]。
- ^ ミクロ経済学の分析対象である意思決定の単位は一般的な意味での個人だけでなく、家計、企業、政党、国家など多岐にわたるため[6]、本記事ではそうした意思決定の単位を総称して「経済主体(英: econimic agent)」と呼ぶ。
- ^ 吉原 2008はマルクス経済学的な概念である「搾取」をミクロ経済学的に分析している。
- ^ 伊藤 2012, pp. 6–7。伊藤 2012は選好や効用といったミクロ経済学的アプローチが経営学に限らず幅広い分野で応用されていることを強調している。
- ^ ミクロ経済学的手法によって会計制度を分析した研究として田口 2015がある。
- ^ 小西 2009が財政学・政治学・行政学などにミクロ経済学的手法を応用した研究を紹介している。
- ^ ミクロ経済学的手法によって差別、家族、司法、自殺などの社会問題を分析する研究で知られるゲーリー・ベッカーの業績や影響については猪木 1994で説明されている。
- ^ これに対してなどの記号で表される通常の選好関係は「弱い意味での選好関係(英: weak preference relation)」と呼ばれることがある[11]。ただし、本記事ではを単に「選好関係」とする。
- ^ 選好関係は反対称性(英: antisymmetric)を満たさないため、全順序(英: total order)ではない。
出典
- ^ セン 2000.
- ^ a b c 奥野 2008, p. 25.
- ^ 浦井 & 吉町 2012, pp. 93–94.
- ^ 奥野 & 鈴村 1985, p. 142.
- ^ a b c 神取 2014, p. 11.
- ^ 伊藤 2012.
- ^ 浦井 & 吉町 2012, p. 323.
- ^ a b 浦井 & 吉町 2012, p. 98.
- ^ 神取 2002.
- ^ 神取 2014, pp. 16–17.
- ^ a b c d 奥野 & 鈴村 1985, pp. 142–143.
- ^ a b 神取 2014, pp. 12–13.
- ^ a b 浦井 & 吉町 2012, pp. 94–95.
- ^ 奥野 & 鈴村 1985, p. 145.
- ^ 鈴木 1999, p. 59.
- ^ 神取 2014, p. 14.
- ^ 奥野 2008, p. 38.
- ^ 神取 2014, p. 13.
- ^ 神取 2014, pp. 12–15.
- ^ 奥野 & 鈴村, p. 152.
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