ユニットバス 誤解

ユニットバス

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2023/10/12 09:34 UTC 版)

誤解

「ユニットバス = 浴室・トイレ・洗面台などが共有されているシステム」であるとの誤解がみられる。この原因は、当初、外国人観光客の宿泊を受け入れるホテル向けに、外国人に受け入れやすいこの3点を持つユニットが多く採用され[14]、現在でも単身用集合住宅などで広く普及しているためと考えられる。

アメリカでの事情

アメリカでは労働組合の力が強く、建物建築時に浴室工事を行うアスファルト防水、押さえモルタル、配管、シンダー(cinder―石炭殻。骨材に使われる)コンクリート打設、タイル張り、窓と天井の大工作業、などのそれぞれの職人・作業者の職場を確保するため、ユニットバスの使用は制限されている[5]

製造メーカー

  • TOTO
  • LIXIL
  • パナソニック ハウジングソリューションズ(以前は、東芝グループにもOEM供給していた時期があった。)
  • クリナップ
  • タカラスタンダード
  • トクラス(旧ヤマハリビングテック株式会社、ヤマハ株式会社の家具・住宅設備部門が1992年(平成4年)に分社し設立。ヤマハによる投資ファンドへの売却とMBOを経て完全に独立。ヤマハ発動機ボート製造などのFRP成形技術を活かし、1974年(昭和49年)からユニットバスを製造。旧ヤマハリビングテックとヤマハのユニットバス関係事業は全てこちらに移管継承されている。)
  • ハウステック
  • 長府製作所
  • ウッドワン
  • 永大産業
  • ブレクス
  • 積水ホームテクノ(積水化学工業の100%子会社:積水化学工業および積水ハウスのユニットバス事業は全てこちらに移管継承されている。積水化学工業から含めれば、日本の住宅向けユニットバス事業では最も歴史が長い会社。)
  • 日比野化学工業
  • 日ポリ化工
  • 和光製作所(スピリチュアルモード)
  • アステック
  • サンワカンパニー
  • 小笠原
  • ダイワ化成
  • PUDA
  • コーラーカンパニー
  • ノーキン
  • カドガン
  • 有田ユニテム
  • テクノクリエート
  • 東京バススタイル
  • ノーリツ(2019年冬に撤退を発表[15][16][17]。)
  • ナスラック(かつては、ナスステンレス→東建ナスラック時代を含む自社で製造販売していたが、ナスラックへの商号変更後にノーリツからのOEM製品に移行した。しかし、ノーリツのシステムバスを含む住宅システム事業からの撤退により、2020年夏をめどにシステムバスから撤退予定である。[15][16][17]

出典


  1. ^ 用語辞典 リプロス
  2. ^ a b 賃貸用語辞典 フラットエージェンシー
  3. ^ a b 不動産用語辞典 ビッグ
  4. ^ a b c 初代ユニットバス、都内に現存していた 東京五輪50年を機に里帰り - withnews・2014年12月1日
  5. ^ a b 高層建築研究会編 『建物の科学』 日刊工業新聞社 2007年2月28日初版1刷発行 ISBN 9784526058257
  6. ^ 特許検索ガイドブック ∼ユニットバス∼ 平成19年3月 特許庁 (PDF)
  7. ^ 歴史・沿革|企業情報|積水化学”. www.sekisui.co.jp. 2022年9月28日閲覧。
  8. ^ 沿革|積水ホームテクノ株式会社”. 積水ホームテクノ株式会社. 2022年9月29日閲覧。
  9. ^ 会社概要 | 積水ホームテクノ株式会社【採用サイト】”. www.p-sekisui-hometechno.jp. 2022年9月29日閲覧。
  10. ^ 銭湯とバスオール”. 千里ニュータウン情報館. 2022年9月29日閲覧。
  11. ^ 沿革 | 会社情報 | 企業・IR・ESG・採用 | 積水ハウス”. www.sekisuihouse.co.jp. 2022年9月28日閲覧。
  12. ^ 沿革|積水ホームテクノ株式会社”. 積水ホームテクノ株式会社. 2022年9月29日閲覧。
  13. ^ 設置できるユニットバスの条件とサイズ - ホームプロ
  14. ^ ティドビット ~水まわりのまめ知識~ ユニットバスルームの発祥は?”. TOTO. 2019年4月20日時点のオリジナルよりアーカイブ。2023年6月10日閲覧。
  15. ^ a b 国内事業の構造改革の実施関するお知らせ:ノーリツ
  16. ^ a b ノーリツが希望退職で600名を削減 住宅システムから撤退 不景気ニュース
  17. ^ a b ノーリツ、住宅システム分野の生産開発から撤退 日本経済新聞2019年11月27日付け


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