東洋学館
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出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2020/06/22 04:14 UTC 版)
ナビゲーションに移動 検索に移動東洋学館（とうようがっかん）は、1884年から1885年にかけて、上海で、興亜学館（こうあがっかん）、亜細亜学館（あじあがっかん）と名称を変えながら日本人によって経営された学校[1]。
中国における日本人の経営による教育機関としては、後の日清貿易研究所や東亜同文書院に先んじた存在であり[1]、また、それらにも人脈の上で間接的な影響を及ぼした[2]。
沿革
上海に日本人のための中国語学校を設けようとする動きは、1883年ころから、九州改進党関係者の間にあったとされている[3]。一説には、設立時の発起人にも名を連ねた中江兆民の発案であったともいう[4]。1884年7月、東洋学館の設立に向けた「綱領」と「趣意書」が作成され、8月に虹口乍浦路第28号館に[5]、寄宿舎制の学校として東洋学館が開設された[6]。当時の虹口は、共同租界の一角に「日本人街」が形成されていたが[6]、開校時点における立地場所は娯楽施設が多い、風紀上の虞れも取りざたされるようなところであった[7]。
発足時における構想では、修業年限を3年ないし4年とする商法学、政治経済学、法律学の専攻を置くものとされ、加えて、語学を中心に2年学ぶ予科を併設することになっていた[8]。しかし、開校当初から、上海の領事館当局からは有名無実の学校と目されて、日本政府からの公的認可や支援を受けることはできなかった[9]。結果的には専門教育はほとんど行なわれず、実態は中国語と英語を教える語学学校にとどまった[1]。
体制の建て直しを企図した東洋学館は、10月に『朝野新聞』主筆であった末広重恭（鉄腸）を館長に立て、現地上海に大内義映、鈴木万次郎を学校設立委員として派遣し、さらに館長代理・山本忠礼などを現地に送り、いったん学館を閉館の上、11月からの再開に取り組んだ[10]。その後、再開後の校名を興亜学館とするが、「興亜」の文字を不穏とする意見を受け、さらに亜細亜学館と改称して、アメリカ合衆国の租界となっていた崑山路第8号館に移転し、学校再開の開館式を行った[11]。亜細亜学館は、イギリス人、中国人の教員も加えて体制を整え、中国人学生の受け入れも行ない、日本政府に対して認可申請を行なったが、認可は遂に下りなかった[11]。
最終的には、1885年9月に学生募集停止の諭達が政府から下され、財政難という背景もあって学館は解散することとなったが、負債整理と関係者の帰国のために、大隈重信が資金援助を行なった[12]。
脚注
- ^ a b c 佐々博雄 1980, p. 55
- ^ 熟美保子 2009, p. 147
- ^ 佐々博雄 1980, p. 57
- ^ 久米雅章「明治初期の民権運動と士族」『鹿児島近代社会運動史』、43頁。「（長谷場純孝は）上海に設立予定の『東洋学館』の運動に熱を入れた。これは当時民権思想家の中江篤助（兆民）の発案によるものといわれている。」
- ^ 佐々博雄 1980, p. 58
- ^ a b 熟美保子 2009, p. 140
- ^ 熟美保子 2009, p. 143
- ^ 熟美保子 2009, pp. 145-147
- ^ 佐々博雄 1980, pp. 59-60
- ^ 佐々博雄 1980, p. 60
- ^ a b 佐々博雄 1980, p. 61
- ^ 佐々博雄 1980, p. 63
参考文献
- 佐々博雄「清仏戦争と上海東洋学館の設立」『国士舘大学文学部人文学会紀要』第12号、国士舘大学文学部人文学会、1980年1月、 ISSN 0386-5118、 NAID 120005957943。
- 熟美保子「上海東洋学館と「興亜」意識の変化--杉田定一を中心に (特集 「杉田定一関係文書」が語る世界)」『経済史研究』第12号、大阪経済大学、2008年、 137-156頁、 ISSN 1344803X、 NAID 110009580015。
関連項目
- 長谷場純孝、杉田定一、植木枝盛 - 設立時の「主唱者」に名を連ねた
- 中野二郎 (大陸浪人) - 東洋学館に在籍
- 東洋学館のページへのリンク
