理学療法士理学療法士の概要

理学療法士
英名	Physical therapist
略称	PT
実施国	日本アメリカ合衆国カナダオーストラリアイギリスドイツフランススウェーデンデンマーク韓国など世界105ヶ国
資格種類	国家資格
分野	医療福祉
認定団体	厚生労働省
認定開始年月日	1965年（日本）
等級・称号	理学療法士
根拠法令	理学療法士及び作業療法士法
	ウィキプロジェクト資格; ウィキポータル資格
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定義

厚生労働大臣の免許を受けて、名称独占資格を用いて、医師の指示の下「理学療法」を行うことを業とする者をいう。

この法律で「理学療法」とは、身体に障害のある者に対し、主としてその基本的動作能力の回復を図るため、治療体操その他の運動を行なわせ、及び電気刺激、マッサージ、温熱その他の物理的手段を加えることをいう。 — 理学療法士及び作業療法士法昭和40年6月29日法律第137号第2条

業務

診療の補助として理学療法を行う^[1]ことが主な業務であるが、一般には、要介護状態や加齢、事故などによる身体機能障害からの回復目的のトレーニングを行わせたり、脳卒中での後遺症が残った人、運動能力発達の遅れがみられる新生児ら、循環器・呼吸器・内科・難病疾患などの身体的な障害を持つ人に対して、医師の指示の下その基本的動作能力の回復を図ることを目的に、運動療法や物理療法を行わせる人をいう。

なお、理学療法士は医師や看護師と異なり、名称独占資格であるため、理学療法士でなくても理学療法を業として行える場合がある。たとえば、日本運動器科学会（旧日本運動器リハビリテーション学会）では、日本整形外科学会（平成23年4月1日より公益社団法人化）専門医が所属する医療機関に勤務している運動器リハビリテーション従事者（看護師、准看護師、あん摩マッサージ指圧師、柔道整復師など）を対象に運動器リハビリテーションセラピスト認定試験を行い、認定を受ければ運動器リハビリテーションセラピスト（通称：みなしPT）として、定められた基準の施設において、医師と理学療法士の指示・監督の下に、一部の保険点数に関わる立場になれる^[2]。また、全国病院理学療法協会が主催する運動療法機能訓練技能講習会でも、理学療法士としてみなされる。

医療現場（理学療法・作業療法・言語聴覚療法を治療の中心とした病院を特にリハビリテーション病院と呼ぶ）におけるリハビリテーションでは、リハビリテーション専門職の一つとして関わっているが、介護の現場や、アスリートなどケアの分野においては、類似資格である柔道整復師、健康運動指導士、マッサージ師、アスレチックトレーナーなど様々な職種が関わっており、職域は必ずしも確立されてはいない。

日本における作業療法士との違い

理学療法士と作業療法士は専門職であり内容が明らかに異なるが、お互いの足りない部分を満たす関係となっている。

日本の国家資格による理学療法士・作業療法士の違いは以下であるが、法律は各国で違う為、国によって業務範囲が異なる。　

理学療法の対象は身体に障害があり、主として基本的動作能力の低下を認める者の内、医師により医学的根拠に基づいて理学療法が有効であると判断された者。
作業療法の対象は身体又は精神に障害があり、主としてその応用的動作能力又は社会的適応能力の低下を認める者の内、医師により医学的根拠に基づいて作業療法が有効であると判断された者。
理学療法の手段は物理療法、運動療法、基本的動作訓練。
作業療法の手段は作業、日常生活動作訓練、手段的日常生活動作訓練、職業関連活動の訓練、住環境への適応訓練。
理学療法の目的は主として基本的動作能力の回復。
作業療法の目的は主としてその応用的動作能力又は社会的適応能力の回復。

ここで言う応用動作とは食事動作・トイレ動作・入浴動作・更衣動作・炊事・洗濯・掃除等、多岐にわたり、基本的動作とは応用動作の基本となる動作「寝返り・起き上がり・座位保持・移乗・立ち上がり・移動」を指す。

脚注