再使用

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出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2023/12/12 00:28 UTC 版)

概要

資源の枯渇・ごみ排出に伴う処分コストの増大・資源開発に伴う環境破壊等が危惧される現代にあっては、循環型社会の形成が必要とされているが、そのためには、製品等を安易に焼却・埋立処分せずに可能な限り再使用ないし、リサイクルしていくことが求められる。

一般の消費者にとって製品単価が高価でおいそれと買い直しができなかったり、またそれらが素朴で理解しやすい構造をしていた時代には、壊れた製品を修理・修繕して使用しつづけていたが、工業製品が安価に大量生産されるようになってきたり、機械化・ブラックボックス化が進む中で、製品は修理せずに新しい製品を使うという風潮となっている。この風潮は修理に人件費などコストがかかりすぎる場合、特に強くなる。

製品単価と比較して修理に伴う人件費が相対的に高く付く先進国だと、この風潮が起こりやすい。
それに加え、修理の対象が進化の速いもの^{[注 1]}や「価値の低い古物」^{[注 2]}であった場合は、修理によるコストパフォーマンスが悪くなりやすい。

法律上の定義

循環型社会形成推進基本法では、「『再使用』とは、次に掲げる行為をいう。」として次のように定義している。

一循環資源を製品としてそのまま使用すること（修理を行ってこれを使用することを含む）

二循環資源の全部又は一部を部品その他製品の一部として使用すること

用語

リユースという概念に「再使用」という表現をあてることは、2000年の循環型社会形成推進基本法における用語の定義によって法的には改められた。それまでは「再利用」という表現が主に用いられていたが、再利用にはリユースとリサイクルの両方の概念が含まれるため、より厳密な表現に改められている。しかしながら、現在でも「再利用」という表現が用いられることは少なくない。同様に、「リサイクルショップ」は厳密には「リユースショップ」と呼ばれるべきであり、こちらの名称を使うことが少しずつ増えている。

再使用の業態や形態

　再使用を行っている業態や形態には様々なものがある。

リサイクルショップ(リユースショップ)

日本では、1980年代のバブル景気崩壊直後に倹約ブームが発生、様々な中古工業製品を売買するリサイクルショップ（近年はリユースショップともいう。古物商の一形態）が全国各地で起業したが、中には粗大ごみとして家庭から排出された壊れた家電製品をいい加減な知識や技術で修理して販売する悪徳業者まで横行、同種業態の信用を失墜せしめた。

この時代に大量に起業したリサイクルショップの大半が、中古家電製品の買取りによって発生した（商品価値の極めて低い）不良在庫に埋もれて廃業するといった事態を招いたが、一部では商品価値の高い物だけを選択的に買い取り、商品価値の低い物は産業廃棄物として、消費者から処分費用を求めて処分する形態が生まれ、現在に生き残っている。後に家電リサイクル法が制定され、粗大ごみに大型家電が捨てられることが無くなったために、前出の不良品を売り付けるような業者も減少し、今日では中古品でもいとわない消費者が、安心して買い物ができる業者となっている。

これらの業界団体として、現在、3つの団体が存在している^[1]。

オークション

ネットリユース

インターネットを使った、古物商業者を介した通信中古売買に加え、個人間のインターネットオークション・フリーマーケットサイトによる売買が普及してきた。個人間の対面売買を仲介する「ジモティー」のようなクラシファイドサイトが勃興し、保管や処分の難しい大型の家具や家電の再使用が伸びていった[1]。近年は、スマートフォンとそのカメラ機能、すなわちフリマアプリを活用した「メルカリ」などの利用が大幅に増えている。