ヘイト本

ウィキペディア

索引トップランキングカテゴリー

出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2024/02/19 10:01 UTC 版)

定義、内容

日刊SPA!によれば、「ヘイト本」は、タイトルや帯の文章が異様に長く、内容は中国と韓国（特に韓国）への批判や嫌悪が中心である^[1]。

「ヘイトスピーチと排外主義に加担しない出版関係者の会」の岩下結は「ヘイト本は形として韓国や中国の政府批判であるかもしれない。でもその背景には人種的偏見があり、多くは『韓国人、中国人とはこういうやつらだ』という言い方になっている。ヘイトスピーチの温床をこうした本が、かなり広げている」「負の感情をあおるタイトルは『冷静な議論ではない』と自ら宣言しているようなもの。建設的な批判をしたいなら、そうした体裁を取るべきではない」と主張している^[2]。また、ころから代表の木瀬貴吉は「タイトルでこそ決まります。タイトルのみで決まると言い切っていいです」と主張している^[3]。

宮城佑輔によると、「ヘイトスピーチと排外主義に加担しない出版関係者の会」は「排外的装い」を持った近年の出版物を「ヘイト本」と総称して問題視しているといい、「ヘイト本」の源流として山野車輪の『マンガ嫌韓流』といった著作が挙げられるという^[4]。

永江朗によれば、「中国や韓国、および同国にルーツをもつ人々への憎悪をあおる本。嫌中嫌韓本、反中嫌韓本」を「ヘイト本」とも言うといい^[5]、「差別を助長し、少数者への攻撃を扇動する、憎悪に満ちた本」で「嫌韓反中本」と呼ばれることもある^[6]。

大泉実成らによる「さらば、ヘイト本! 嫌韓反中本ブームの裏側」（ころから）では「ヘイト本」を「よその国を十把ひとからげにし、他民族を嘲笑したり、民族差別や排外主義を煽る本」「人種的差別撤廃条約の第4条（b項）にあたる人種差別を助長し及び扇動する宣伝活動にあたる書籍」と定義している^[7]。岩下結は「ヘイト本」という呼称について、「ヘイトスピーチと後述の嫌韓・嫌中本ブームが一続きのものとして認知されるようになってきた」と主張している^[2]。

木瀬貴吉、木村元彦、清水檀らは「事実を捻じ曲げた上で差別を扇動するようなあからさまなヘイトは減る」が「一見、学術的に裏付けられたようで実はナショナリズムを煽る、いわば『綺麗なヘイト』は増えるのではないか」と危機感を募らせた^[8]。

一方で木瀬貴吉は「嫌韓本」や「ヘイト本」について「だれもが納得する基準はありません」とも書いている^[9]。

定義への異論・反論

山野車輪は「『反差別』団体を自称する一部の反社会的な人たちは、韓国を批判する者に対して『レイシスト』『ヘイトスピーチ』などとレッテルを貼ったり、韓国を批判する本を『ヘイト本』などと一方的に決めつけて、書店に対して店頭から撤去するように抗議したり、さらには図書館にまで圧力をかけようとするなど、思想警察気取りで言論封殺活動に勤しんでいるのです。」と述べた^[10]。

宮城佑輔は、行動保守らへの批判者は東アジア3か国（中国、韓国、北朝鮮）に対する批判的著作群を「ヘイト本」と呼称しているが、こういった安易なラベリングは多様な保守メディア内の差異を捨象しかねない、と述べている^[11]。

ケント・ギルバートは「私が2017年に出版した(ギルバート 2019)は、ジャーナリストの青木理氏に『究極のヘイト本』というお褒めの言葉をいただきました。部分的でしょうけれども読んでいただいて、すごく嬉しかったですね。おかげでその後、また売れました。」^[12]。「左派の人々は、日本に対する誹謗中傷には沈黙し、中国や韓国・北朝鮮に対する批判は、何でもかんでも『ヘイト』と言うんです。自分たちが一般国民に今まで隠していた、知られたくない事実が暴かれると『ヘイト』だと言う。」^[13]と述べた。

ジャーナリストの石橋毅史はマイケル・ムーアの「アホでマヌケなアメリカ白人」について、「著者がアメリカ人ということもあるが」と条件を付けた上で、「差別的だという批判が挙がった記憶はないし、僕自身はそうは思わない」とヘイト本との評価に否定的見解を示した^[14]。その一方でタイトルについて「アメリカ白人」を「朝鮮民族」とか「中国人」に変えた場合は、「著者が朝鮮民族又は中国人か否か」という条件を付けることなしに日本が中韓を植民地や占領地としていた等の歴史的経緯から「ヘイトのにおいがする。そして、実際にそうなるだろう」とヘイト本との評価になりうる見解を示した^[14]。

脚注