航海用電子海図
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航海用電子海図(こうかいようでんしかいず 英語:Electronic navigational chart, ENC)は、各国の水路機関が作成した公式のデジタル海図データベースであり、CD-ROMやICカード媒体での刊行が行われている[1]。
- ^ “平成8年度 沿岸航行援助情報システムの構築に関する調査研究報告書”. 日本財団. 2022年5月4日閲覧。
- ^ a b c d e “P&I ロスプリベンションガイド (PDF)”. 日本船主責任相互保険組合 (2017年4月). 2022年5月1日閲覧。
- ^ “一定の要件を満たす外航船に対する電子海図表示システム(ECDIS)搭載義務化の決定 (PDF)”. 日本水路協会 (2008年12月). 2022年5月1日閲覧。
- ^ “RNC”. 一般社団法人日本船舶電装協会. 2022年6月12日閲覧。
- ^ “電子海図とその船舶搭載要件の実際 (PDF)”. 日本水路協会 (2010年3月). 2022年6月12日閲覧。
- ^ “GPSの取扱いが関係する海難について”. 海上保安庁. 2022年5月1日閲覧。
- 1 航海用電子海図とは
- 2 航海用電子海図の概要
- 3 関連項目
電子海図
出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2022/07/23 22:56 UTC 版)
「電子海図情報表示装置」の記事における「電子海図」の解説
ECDISシステムでは主に2種類の電子海図が用いられている。 「航海用電子海図」を参照 航海用電子海図 (ENC; Electronic navigational chart) ENCは、ECDIS用海図データベースの要件に適合しており、内容、構造、形式が標準化されたベクター海図で、各国の政府機関や水路機関の権限によりECDIS用途で使用するため発行されたものとなり、日本では公式海図とも呼ばれ、ENCは国際水路機関 (IHO) の発布した「S-57」に記載されている規格に適合する仕様となっている。ENCは、安全な航海に必要なすべての海図情報を含んでおり、紙海図に含まれる情報に加えて、補足情報を含むこともある。ENC海図を使用するシステムは、船舶の位置と移動に関連して差し迫った危険を警告するようにプログラムすることが可能である。また、ECDISシステムは、IMOの基準に従って認証された機器でなければならない。 ラスター海図 (RNC; Raster Navigational Chart) RNCは、IHO「S-61」に準拠したラスターグラフィック海図となり、日本では非公式海図とも呼ばれ、紙海図をスキャナでデジタル画像に変換して作成されたものである。IMO規則 Resolution MSC.86 (70) の中で、ENC海図がない場合にのみ、ECDIS装置がラスター海図表示システム (RCDS) モードで動作することを認めている。
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電子海図
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個々の電子海図、より一般的に海図のデータベースこそがチャートプロッタの心臓部であり、チャートプロッタシステムは、その海図以上の精度を確約するものでは無く、海図が適切な政府機関によって認定されていない非公式海図(ラスター海図)や航行用電子参考図(ERC:Electronic Reference Chart)を用い、国際海事機関(IMO)から装置の型式認証を得ていないチャートプロッタシステムは電子海図装置(ECS)となる。 海図が国際海事機関と各国の水路機関の公式海図(ベクター海図)を使用し、装置認証を満たしている機器を使用したチャートプロッタシステムは電子海図情報表示装置(ECDIS)として認定され、ECDISを2基設置することでバックアップシステムと見做されるため、紙の海図を保持せず航行することが許可されている。しかし、非常に高価であり、操作に専門の資格を必要とするため大型船以外では一般的でない。ECDISを使用しないチャートプロッタシステムを使用する場合、船舶は紙の海図を保持することが規則により定められている。 SOLAS条約の改訂により2012年から2018年にかけ段階的に国際航海に従事する総登録トン数500トン以上の旅客船、及び3,000トン以上のタンカー、貨物船にECDISの搭載が義務化された。
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