ピンポン外交とは? わかりやすく解説

Weblio 辞書 > 辞書・百科事典 > デジタル大辞泉 > ピンポン外交の意味・解説 

ピンポン‐がいこう〔‐グワイカウ〕【ピンポン外交】


ピンポン外交

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2024/06/28 05:27 UTC 版)

ピンポン外交(ぴんぽんがいこう、乒乓外交)とは、1971年昭和46年)に日本愛知県名古屋市で行われた第31回世界卓球選手権に、中華人民共和国(中国)が6年ぶりに出場し、大会終了後に中国がアメリカ合衆国など欧米の卓球選手を自国に招待したことを嚆矢とする米中間を中心とした一連の外交をいう。これにより朝鮮戦争での交戦以来敵対してきた米中関係緊張緩和が実現、同年7月にヘンリー・キッシンジャー大統領補佐官が極秘に訪中、1972年2月には、リチャード・ニクソン大統領の訪中につながった。また日中国交正常化にもつながった[3]


  1. ^ a b c d 国際卓球連盟会長の荻村伊智朗氏逝く(天声人語) 朝日新聞 1994年12月6日 1ページ
  2. ^ a b c d 選手から大臣…隔離も『ピンポン外交』荘則棟氏”. 東京新聞 (2008年7月8日). 2011年6月14日時点のオリジナルよりアーカイブ。2010年5月24日閲覧。
  3. ^ (自由自在)中国の「国技」卓球の重み 2008年5月15日朝刊20ページ
  4. ^ (この人に聞きたい)「悲願」の中国領事館開設 孫平さん 朝日新聞愛知全県版 2005年11月23日朝刊 30ページ
  5. ^ a b 荘則棟「伝説のチャンピオン、波乱万丈の人生を語る Vol.2」『卓球王国』2003年8月、pp. 32-37。 
  6. ^ 胡錦濤国家主席が早稲田大学で愛ちゃんと卓球対決”. サーチナ. 2008年5月8日閲覧。[リンク切れ]
  7. ^ 胡錦濤中国国家主席の訪日(概要及び評価)”. 外務省. 2010年8月29日閲覧。
  8. ^ ロイ・エバンズ氏死去 朝日新聞 1998年5月28日朝刊23ページ
  9. ^ a b ピンポン外交に始まった中日友好 バトンはタッチされている”. 中国国際放送局 (2008年11月26日). 2013年5月29日閲覧。
  10. ^ 「台湾除き中国招く・名古屋で開く世界卓球後藤協会長が決意」毎日新聞 1970年12月31日
  11. ^ a b c d 鄭躍慶 (2007年). “「ピンポン外交と後藤鉀二」” (PDF). 愛知淑徳大学. 2022年12月22日閲覧。
  12. ^ 日中ピンポン外交に尽力―森武さん(1)=60年代、相互訪問で交歓大会=”. 時事通信 (2007年10月24日). 2013年5月29日閲覧。
  13. ^ “ピンポン外交”地球を走る”. 日本卓球協会. 2011年5月14日閲覧。
  14. ^ 中日卓球交流の50年”. 中華人民共和国駐大阪総領事館 (2006年6月1日). 2011年5月14日閲覧。[リンク切れ]
  15. ^ 北京から届いた電報 ピンポン外交:4(スポーツひと半世紀) 朝日新聞 1995年1月28日23ページ
  16. ^ 国際舞台復帰に奔走―森武さん(2)=停滞期経て日中交流揺るがず=”. 時事通信 (2007年10月31日). 2013年5月29日閲覧。
  17. ^ 後藤淳氏、「ピンポン外交」との深い縁”. 人民網 (2011年12月23日). 2013年5月29日閲覧。
  18. ^ 粘って4日、中国折れる ピンポン外交:5 (スポーツひと半世紀)
  19. ^ 1972(昭和47)年にアジア卓球連合を創設”. 日本卓球連盟. 2013年5月29日閲覧。
  20. ^ a b 球が世界史刻む ピンポン外交:7(スポーツひと半世紀) 朝日新聞1995年1月31日21ページ
  21. ^ a b c 荘則棟「伝説のチャンピオン、波乱万丈の人生を語る Vol.3」『卓球王国』2003年9月、pp. 84-89。 
  22. ^ a b c d e 第2章 ピンポン外交と米中関係『米中友好の起爆剤となったピンポン外交』”. 2022年12月22日閲覧。
  23. ^ 世界卓球3連覇の荘則棟氏が東京で講演 伝説の王者、ピンポン外交を語る” (2004年10月18日). 2010年5月24日閲覧。
  24. ^ 世界卓球3連覇の荘則棟氏が東京で講演 伝説の王者、ピンポン外交を語る”. 愛知大学 (2004年10月18日). 2010年5月24日閲覧。
  25. ^ 荘則棟「伝説のチャンピオン、波乱万丈の人生を語る Vol.4」『卓球王国』2003年10月、pp. 24-29。 
  26. ^ (隣国の友 名古屋の民間外交:上)米中関係雪解け、導いた歴史 朝日新聞 2008年2月29日夕刊9ページ
  27. ^ http://www.upi.com/Audio/Year_in_Review/Events-of-1971/12295509436546-1/#title "Foreign Policy: 1971 Year in Review, UPI.com"
  28. ^ ピンポン外交 日本での発表が始まり(スポーツ百年物語)朝日新聞 2000年2月25日朝刊27ページ
  29. ^ ピンポン外交、ラリー続く 世界卓球選手権の舞台裏 時時刻刻 朝日新聞 1991年5月4日朝刊3ページ
  30. ^ 座談会 南北結んだ世界卓球選手権 「コリア」証明、統一の力 朝日新聞 1991年5月6日朝刊
  31. ^ 「ミスター卓球」遺族へ贈り物 朝日新聞 1997年9月5日夕刊8ページ
  32. ^ 第46回世界卓球選手権特集”. バタフライ (2001年). 2013年5月28日閲覧。
  33. ^ 「ピンポン外交」の立役者”. 読売新聞 (2012年6月14日). 2013年5月28日閲覧。
  34. ^ 卓球・荻村伊智朗”. 日本トップリーグ連携機構. 2013年5月28日閲覧。
  35. ^ 韓国と北朝鮮 20年ぶりに卓球で統一チーム結成”. ワウコリア (2011年11月20日). 2013年5月28日閲覧。
  36. ^ 卓球南北合同チーム実現 国際連盟会長「新ピンポン外交」”. 共同通信 (2011年11月23日). 2013年5月29日閲覧。
  37. ^ 北南朝鮮の卓球選手が躍動”. 朝鮮新報 (2011年11月25日). 2013年5月29日閲覧。


「ピンポン外交」の続きの解説一覧

ピンポン外交

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2022/07/02 17:56 UTC 版)

第41回世界卓球選手権」の記事における「ピンポン外交」の解説

ソビエト連邦からの独立運動並行してバルト三国卓球協会は、1989年より国際卓球連盟加盟申請提出同様の申請IOC世界水泳連盟では却下されたが、特にラトビアリトアニアソ連への併合前、世界卓球選手権大会出場していたこともあり、他の競技先駆けて加盟承認する動きもあったが、ソ連の強い反対により、総会での決議断念検討事項とされた。 30回以上朝鮮半島訪れた国際卓球連盟会長当時)・荻村伊智朗尽力により、1991年世界選手権では、南北朝鮮分断後初め統一チーム結成して出場することが、同年2月南北スポーツ会談合意された。統一コリアチーム(白地空色朝鮮半島あしらった旗で出場)として出場女子団体では9連覇狙った中国女子を破り優勝果たした表彰式では国歌代わりにアリラン演奏された。

※この「ピンポン外交」の解説は、「第41回世界卓球選手権」の解説の一部です。
「ピンポン外交」を含む「第41回世界卓球選手権」の記事については、「第41回世界卓球選手権」の概要を参照ください。

ウィキペディア小見出し辞書の「ピンポン外交」の項目はプログラムで機械的に意味や本文を生成しているため、不適切な項目が含まれていることもあります。ご了承くださいませ。 お問い合わせ


英和和英テキスト翻訳>> Weblio翻訳
英語⇒日本語日本語⇒英語
  

辞書ショートカット

すべての辞書の索引

「ピンポン外交」の関連用語

ピンポン外交のお隣キーワード
検索ランキング

   

英語⇒日本語
日本語⇒英語
   



ピンポン外交のページの著作権
Weblio 辞書 情報提供元は 参加元一覧 にて確認できます。

   
デジタル大辞泉デジタル大辞泉
(C)Shogakukan Inc.
株式会社 小学館
ウィキペディアウィキペディア
All text is available under the terms of the GNU Free Documentation License.
この記事は、ウィキペディアのピンポン外交 (改訂履歴)の記事を複製、再配布したものにあたり、GNU Free Documentation Licenseというライセンスの下で提供されています。 Weblio辞書に掲載されているウィキペディアの記事も、全てGNU Free Documentation Licenseの元に提供されております。
ウィキペディアウィキペディア
Text is available under GNU Free Documentation License (GFDL).
Weblio辞書に掲載されている「ウィキペディア小見出し辞書」の記事は、Wikipediaの第41回世界卓球選手権 (改訂履歴)の記事を複製、再配布したものにあたり、GNU Free Documentation Licenseというライセンスの下で提供されています。

©2024 GRAS Group, Inc.RSS