海洋法に関する国際連合条約
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参考文献
- 大沼保昭『国際条約集』有斐閣、2007年。ISBN 978-4-641-00137-4。
- 小寺彰、岩沢雄司、森田章夫『講義国際法』有斐閣、2006年。ISBN 4-641-04620-4。
- 島田征夫、林司宣『国際海洋法』有信堂高文社、2010年。ISBN 4842040602。
- 杉原高嶺、水上千之、臼杵知史、吉井淳、加藤信行、高田映『現代国際法講義』有斐閣、2008年。ISBN 978-4-641-04640-5。
- 筒井若水『国際法辞典』有斐閣、2002年。ISBN 4-641-00012-3。
- 山本草二『海洋法』三省堂、1992年。ISBN 4385313407。
- 山本草二『国際法【新版】』有斐閣、2003年。ISBN 4-641-04593-3。
注釈
出典
- ^ a b c d e f “国連海洋法条約”. 外務省 (2008年8月). 2013年2月5日時点のオリジナルよりアーカイブ。2013年4月13日閲覧。
- ^ a b 杉原、124頁。
- ^ a b c d e f g h i 筒井(2002)、48頁。
- ^ a b c 国際条約集(2007)、146-188頁。
- ^ “国連海洋法条約と日本” (PDF). 外務省. p. 1. 2016年8月3日閲覧。
- ^ “Chronological lists of ratifications of, accessions and successions to the Convention and the related Agreements Page last updated: 09/04/2019” (英語・フランス語). 国連海事・海洋法課 (2019年4月9日最終更新). 2019年7月10日閲覧。
- ^ 小寺(2006)、251頁。
- ^ “国連海洋法条約と日本” (PDF). 外務省. p. 2. 2016年8月3日閲覧。
- ^ a b c d 筒井(2002)、260頁。
- ^ a b 筒井(2002)、340頁。
- ^ a b 筒井(2002)、60頁。
- ^ a b 筒井(2002)、326頁。
- ^ a b 筒井(2002)、213頁。
- ^ a b 杉原(2008)、134-135頁。
- ^ a b c d e 筒井(2002)、92頁。
- ^ 杉原(2008)、137頁。
- ^ a b c d e f 杉原(2008)、133頁。
- ^ a b c d 筒井(2002)、77頁。
- ^ 島田(2010)、52頁。
- ^ a b c d e 筒井、279-280頁。
- ^ 山本(2003)、391頁。
- ^ 島田(2010)、64-65頁。
- ^ 島田(2010)、68頁。
- ^ a b c 筒井(2002)、178頁。
- ^ 山本(1992)、79頁。
- ^ 島田(2010)、65頁。
- ^ a b 杉原(2008)、148頁。
- ^ 島田(2010)、71-72頁。
- ^ 杉原(2008)、151頁。
- ^ a b c d e 筒井(2002)、229-230頁。
- ^ 杉原(2008)、151-152頁。
- ^ 山本(2003)、399頁。
- ^ a b c 小寺(2006)、265-266頁。
- ^ 山本(2003)、419頁。
- ^ a b 筒井(2002)、85頁。
- ^ 杉原(2008)、153頁。
- ^ 山本(2003)、426頁。
- ^ 杉原(2008)、142-146頁。
- ^ a b c 筒井(2002)、173頁。
- ^ a b c 山本(2003)、414頁。
固有名詞の分類
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