日本のモノレール 日本のモノレールの概要

日本のモノレール

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2023/12/26 22:28 UTC 版)

2009年現在では、モノレールには新交通システムのような鉄道と軌道の混在路線はない。


注釈

  1. ^ 現在の江ノ島電鉄線は当時東京電燈が経営していたが若尾幾太郎が1926年江ノ島電気鉄道を設立し1927年東京電燈の取締役となり1928年に鉄道線を東京電燈より譲り受けている。
  2. ^ 発起人和田喜次郎は元江ノ島電気鉄道取締役「鉄道敷設権譲渡」『官報』1928年11月8日(国立国会図書館デジタルコレクション)
  3. ^ 社長の辰澤延次郎は元江ノ島電気鉄道取締役『地方鉄道及軌道一覧 : 昭和10年4月1日現在』(国立国会図書館デジタルコレクション)
  4. ^ ロッキード式、東芝式など。

出典

  1. ^ a b c 東京都懸垂電車上野懸垂線の鉄道事業廃止届の提出について”. 東京都交通局 (2023年7月21日). 2023年7月21日閲覧。
  2. ^ a b c 鉄道事業の廃止の日を繰り上げる届出について』(PDF)(プレスリリース)国土交通省関東運輸局、2023年11月13日https://wwwtb.mlit.go.jp/kanto/content/000306127.pdf2023年11月13日閲覧 
  3. ^ a b 佐藤信之『モノレールと新交通システム』グランプリ出版、2004年、37頁。ISBN 9784876872664 
  4. ^ 職業無職、信用度不詳(身元調査書「京阪神単軌高架鉄道大阪市東淀川区今里町―京都市下京区七条大橋西詰、大阪市東淀川区…」12頁、発起人身元調「羽田航空電鉄蒲田町羽田町間敷設願却下ノ件」10頁)
  5. ^ 資産180円、信用度相当信用アルモノト認ム(「有吉喜兵衛出願江島懸垂電車却下ノ件」14頁)、職業印刷及活字鋳造並会社役員、資産31000円内外、信用稍薄(「上野懸垂電車鉄道敷設願却下ノ件」6頁)、職業東京ホテル会社重役、資産住宅地家屋ナシ神奈川県ニ時価2万5千円ノ土地動産15万円、信用度相当アリ(豊島懸垂電車淀橋町下練馬村間鉄道敷設願却下ノ件9頁)
  6. ^ 本来は11月30日が閉会のところ博覧会が好評につき会期が12月2日まで延期となった。「逓信省告示第2733号」『官報』1928年12月3日(国立国会図書館デジタルコレクション)
  7. ^ 交通電気博覧会事務局(編)『交通電気博ポスター選集』(日本広告学会、1928年)pp.2-3「ポスター図案懸賞募集規定」(国立国会図書館デジタルコレクション)
  8. ^ 『交通電気博ポスター選集』 pp.38-39「余興及特種施設」(国立国会図書館デジタルコレクション)
  9. ^ 山本光次 編『交通電気博覧会誌 : 大礼奉祝』大礼奉祝交通電気博覧会残務事務所、1929年、303-304、390-391頁
  10. ^ 写真が掲載「大阪市電気博覧の空中電車動く」『大阪朝日新聞』1928年11月29日夕刊(聞蔵)
  11. ^ a b c d e f g 「起業廃止及会社解散決議ノ件」『第一門・監督・二、地方鉄道・イ、免許・空中電気鉄道(元江ノ島、日本懸垂電気鉄道)・起業廃止・昭和三年~昭和十年』(国立公文書館デジタルアーカイブで画像閲覧可)
  12. ^ a b c 「起業廃止及会社解散決議ノ件ニ対シ免許状其ノ他返納ノ件」『第一門・監督・二、地方鉄道・イ、免許・空中電気鉄道(元江ノ島、日本懸垂電気鉄道)・起業廃止・昭和三年~昭和十年』(国立公文書館デジタルアーカイブで画像閲覧可)
  13. ^ 『日本全国諸会社役員録. 第36回』(国立国会図書館デジタルコレクション)
  14. ^ 「鉄道免許状下付」『官報』1928年7月5日(国立国会図書館デジタルコレクション)
  15. ^ No.3「商号並事務所々在地変更届ノ件」『第一門・監督・二、地方鉄道・イ、免許・空中電気鉄道(元江ノ島、日本懸垂電気鉄道)・起業廃止・昭和三年~昭和十年』(国立公文書館デジタルアーカイブで画像閲覧可)
  16. ^ 「我国最初の懸垂鉄道」1929年6月30日中外商業新報(神戸大学附属図書館新聞記事文庫)
  17. ^ 『鉄道統計資料. 昭和4年 第3編 監督』(国立国会図書館デジタルコレクション)
  18. ^ 福井次郎「橋梁設計技術者・増田淳の足跡 (PDF) 」『土木史研究 論文集』Vol.23、2004年、165 - 175頁
  19. ^ 福井次郎「忘れられた橋梁技術者・稲葉健三 (PDF) 」『土木史研究 講演集』Vol.36、2016年、161 - 172頁
  20. ^ 「鉄道起業廃止」『官報』1935年9月16日(国立国会図書館デジタルコレクション)
  21. ^ a b 「高架単軌鉄道建設願取下申請 発起人の都合による【高架単軌鉄道予測平面図・単軌高架鉄道の図】高架鉄道企業発起人 (総代 内藤義雄)」東京府、1914年9月15日
  22. ^ a b 「東京単軌鉄道敷設願返付ノ件」『第十門・地方鉄道及軌道・六、敷設請願却下・巻一・大正四年~大正十三年』(国立公文書館デジタルアーカイブで画像閲覧可)
  23. ^ a b 「有吉喜兵衛出願江島懸垂電車却下ノ件」41-64頁図面あり『 第十門・地方鉄道及軌道・六、敷設請願却下・巻四十二・昭和三年』(国立公文書館デジタルアーカイブで画像閲覧可)
  24. ^ a b 「小樽高架電気軌道敷設願却下ノ件」『 第十門・地方鉄道及軌道・六、敷設請願却下・巻五十一・昭和四年』(国立公文書館デジタルアーカイブで画像閲覧可)
  25. ^ a b 「上野懸垂電車鉄道敷設願却下ノ件」24-41頁図面あり『 第十門・地方鉄道及軌道・六、敷設請願却下・巻五十三・昭和四年』(国立公文書館デジタルアーカイブで画像閲覧可)
  26. ^ a b 「日本飛行鉄道敷設願却下ノ件」35-39頁図面あり『 第十門・地方鉄道及軌道・六、敷設請願却下・巻五十八・昭和四年』(国立公文書館デジタルアーカイブで画像閲覧可)
  27. ^ a b 「日本懸垂電気鉄道梅田町浜口町間鉄道敷設願却下ノ件」『第一門・監督・九、却下・イ、地方鉄道・巻二・昭和六年』(国立公文書館デジタルアーカイブで画像閲覧可)
  28. ^ a b 「京阪神単軌高架鉄道大阪市東淀川区今里町ー京都市下京区七条大橋西詰、大阪市東淀川区今里町―神戸市天王橋附近間鉄道敷設願却下ノ件」『第一門・監督・九、却下・イ、地方鉄道・巻十一・昭和六年』(国立公文書館デジタルアーカイブで画像閲覧可)
  29. ^ a b 「豊島懸垂電車淀橋町下練馬村間鉄道敷設願却下ノ件」『第一門・監督・九、却下・イ、地方鉄道・巻二・昭和六年』車両図面あり26-33頁、国立公文書館デジタルアーカイブで画像閲覧可)
  30. ^ 図面があり車体は流線型で前後にプロペラを装備「日本遊覧飛行鉄道熱海町伊東町対島町間敷設願却下ノ件」40-46頁
  31. ^ a b 「日本遊覧飛行鉄道熱海町伊東町対島町間敷設願却下ノ件」『第一門・監督・九、却下・イ、地方鉄道・巻十六・昭和六年』(国立公文書館デジタルアーカイブで画像閲覧可)
  32. ^ a b 「羽田航空電鉄蒲田町羽田町間敷設願却下ノ件」『 第一門・監督・九、却下・イ、地方鉄道・巻九・昭和六年』(国立公文書館デジタルアーカイブで画像閲覧可)
  33. ^ a b c d e 佐藤信之『モノレールと新交通システム』グランプリ出版、2004年、51頁。ISBN 9784876872664 
  34. ^ 岡田昌彰「ランドスケープ再見(4) 姫路モノレール廃線 夢を語り続ける軌道跡」『土木技術』63巻6号、土木技術社、2008年6月号、90頁。 
  35. ^ 「船橋市市制施行80周年記念写真展 船橋ヘルスセンターの時代」写真パネル、船橋市視聴覚センター、2017年6月
  36. ^ 「モノレールについて」(原題「モノレールに関する最近の動向」)科学技術庁長官官房総務課、1961年3月9日(国立公文書館デジタルアーカイブスで画像閲覧可)
  37. ^ 佐藤信之『モノレールと新交通システム』グランプリ出版、2004年、42-43頁。ISBN 9784876872664 
  38. ^ a b c d e f g h i j k 「日本のモノレールめぐり」『鉄道ピクトリアル』第38巻第12号、電気車研究会、1988年12月号、30-31頁。 
  39. ^ 草町義和 (2016年3月14日). “「大井モノレール構想」はなぜ幻に終わったか”. 東洋経済オンライン. 2016年3月22日閲覧。
  40. ^ 恩賜上野動物園モノレール休止のお知らせ”. 東京都. 2019年10月31日閲覧。
  41. ^ 令和元年度 損益計算書 千葉モノレール 2020年9月9日閲覧
  42. ^ 平成26年度 損益計算書 東京都交通局 2017年4月9日閲覧
  43. ^ 決算情報 東京モノレール 2020年9月9日閲覧
  44. ^ 多摩都市モノレール(株)第 34 期(2019 年度)決算概要 (PDF)  多摩都市モノレール 2020年9月9日閲覧
  45. ^ 財務諸表 (PDF)  湘南モノレール株式会社 2013年7月29日
  46. ^ 2019年度損益計算書 (PDF)  大阪モノレール株式会社 2020年9月9日閲覧
  47. ^ 2019年度貸借対照表 (PDF)  大阪モノレール株式会社 2020年9月9日閲覧
  48. ^ 2019年度決算 (PDF)  北九州高速鉄道株式会社 2020年9月9日閲覧
  49. ^ 令和元年度 事業報告 (PDF)  沖縄都市モノレール 2020年9月9日閲覧
  50. ^ 「東京都上野動物園内懸垂鉄道敷設免許について」運輸省鉄道局、1957年6月22日
  51. ^ a b c d e f g h i j k l m n o p q r s 妹尾隆之「明日の鉄道・モノレール 」『交通技術』第18巻第1号(通算216号)、交通協力会、1963年1月、9 - 12頁
  52. ^ 「大山登山鉄道(株)発起人の大山新玉橋、大山雲井橋間地方鉄道(懸垂式)、免許申請書返付について」運輸省鉄道局、1961年4月7日
  53. ^ a b c d e f g h 草町義和「公文書でたどる鉄道裏史(3) 未成モノレールの『薄い本』」『鉄道ジャーナル』2020年5月号、鉄道ジャーナル社、106 - 109頁
  54. ^ 「大和観光(株)羽田空港、新橋間地方鉄道(懸垂)免許申請について」運輸省鉄道局、1960年3月14日
  55. ^ 「日本高架電鉄(株)羽田空港、新橋間懸垂式鉄道免許申請返付について」運輸省鉄道局、1961年2月14日
  56. ^ a b 恩田睦「1960年代における東京モノレールの経営と技術改良 都市交通機関としてのモノレール普及の歴史的考察」『弘前大学経済研究』第41号、2018年12月、52-72 頁
  57. ^ 「北海道不動産(株)日光霧降、霧降滝間地方鉄道(跨座式)免許申請書取下げ願について」運輸省鉄道局、1962年6月18日
  58. ^ a b c d e 「モノレールで現在申請を受けているのは、新橋——羽田間、これは日本高架電鉄株式会社からの申請でございます。それから広島——比治山公園一周、広島モノレール観光株式会社からの申請、それから北海道不動産株式会社から申請しておりまする日光の霧降高原のモノレール、それから名古屋鉄道株式会社が申請しておりまする犬山公園のものと、それから大阪南地興業が申請しておりまする大阪市大黒橋から日本橋の間にモノレールを敷こうということでございます。」運輸大臣木暮武太夫の発言、第38回国会 参議院決算委員会第10号、1961年3月13日
  59. ^ a b c d e f g 平手三郎「都市人口と交通量」交通協力会、1962年、150 - 153頁
  60. ^ 「名古屋鉄道(株)申請の犬山遊園、動物園前間地方鉄道(跨座式)業免許について」運輸省鉄道局、1961年6月14日
  61. ^ a b c d e f g h i j k l m n o p q r s t 菊川哲士「モノレールの現況」『JREA』1964年8月号、日本鉄道技術協会、2 - 3頁
  62. ^ 「日本高架電鉄(株)申請の羽田空港、新橋間地方鉄道業(跨座式)免許について」運輸省鉄道局、1961年12年27日
  63. ^ 「日本モノレール電鉄株式会社発起人の大手町、三鷹間地方鉄道(跨座式)免許申請書返付について」運輸省鉄道局、1961年8月30日
  64. ^ 「日本電波塔(株)地方鉄道(跨座式鉄道)敷設免許申請書返付」運輸省鉄道局、1968年11月18日
  65. ^ a b 「異色を放つモノレール観光事業――全日本モノレール」『経済情報』1961年10月号、経済情報社、38 - 39頁
  66. ^ 「日本エアウェイ開発株式会社申請の大手町、三鷹市間地方鉄道(懸垂式)敷説免許申請書返付について」運輸省鉄道局、1967年3月14日
  67. ^ 「日本エアウェイ開発株式会社申請の大手町、五井町間地方鉄道(懸垂式)敷説免許申請書返付について」運輸省鉄道局、1967年3月14日
  68. ^ 「日本エアウェイ開発株式会社申請の蒲田、山下公園間地方鉄道(懸垂式)敷説免許申請書返付について」運輸省鉄道局、1967年3月14日
  69. ^ 「日本高架電鉄(株)の蒲田、羽田空港間跨座式鉄道免許申請について」運輸省鉄道局、1962年7月16日
  70. ^ 「東邦観光開発(株)申請の熱海駅、熱海港間地方鉄道(跨座式)敷設について」運輸省鉄道局、1963年12月23日
  71. ^ 「熱海モノレール(株)申請の熱海駅前、ロープウェイ前間地方鉄道(跨座式)敷設について」運輸省鉄道局、1963年12月23日
  72. ^ a b 草町義和「公文書でたどる鉄道裏史(8) 大井モノレール『発見』の顛末」『鉄道ジャーナル』2020年11月号、112 - 115頁
  73. ^ 「日本エアウェイ開発株式会社申請の大森、長島町間地方鉄道(懸垂式)敷説免許申請書返付について」運輸省鉄道局、1967年3月14日
  74. ^ 「日本高架電鉄(株)横浜、羽田空港間地方鉄道(跨座式)免許申請について」運輸省鉄道局、1962年12月6日
  75. ^ 「ゴルフ場、西生田間地方鉄道(跨座式)業免許について」運輸省鉄道局、1962年10月24日
  76. ^ 「湘南モノレール株式会社の江の島、片瀬間地方鉄道(懸垂式)敷設免許申請書取下げについて」運輸省鉄道局、1962年10月30日
  77. ^ 「姫路市申請の姫路、手柄山南間地方鉄道業免許について」運輸省鉄道局、1964年11月4日
  78. ^ 「社団法人名古屋市交通局協力会申請の動物園、植物園前間地方鉄道業(懸垂式)免許について」運輸省鉄道局、1963年5月14日
  79. ^ 「成田山モノレール観光(株)発起人代表小屋重信申請の成田、成田山門前間地方鉄道業却下について」運輸省鉄道局、1965年1月28日
  80. ^ 「日本ドリーム観光株式会社の大船ドリームランド間及び六合ドリームランド間地方鉄道(跨座式)免許申請について」運輸省鉄道局、1963年9月18日
  81. ^ 「日本ドリーム観光株式会社申請の大船ドリームランド間地方鉄道(跨座式)業免許について」運輸省鉄道局、1964年7月29日
  82. ^ 「読売ランド、音楽堂前間地方鉄道(跨座式)業免許について」運輸省鉄道局、1964年7月2日
  83. ^ 「成田観光開発(株)申請の新成田、新勝寺間地方鉄道業免許について」運輸省鉄道局、1965年1月28日
  84. ^ 「昭和40年1月26日、成田観光開発に、成田市内2.4kmのモノレール免許。」『運輸と経済』1965年4月号、交通経済研究所、87頁
  85. ^ 「浜松モノレール(株)浜松、池川間地方鉄道免許申請書返付」運輸省鉄道局、1965年12月7日
  86. ^ 「鳴沢村申請の地方鉄道(跨座式鉄道)敷設免許申請書の返付について」運輸省鉄道局、1968年10月18日
  87. ^ 「富士山と五湖をひとながめ 夢のモノレール計画」山日紙面で見る富士山/富士山NET(1964年9月11日付山梨日日新聞掲載記事)
  88. ^ 「湘南モノレール株式会社設立発起人代表村岡智勝申請の大船、片瀬間地方鉄道業(懸垂式)免許について」運輸省鉄道局、1965年11月2日
  89. ^ 「小田急電鉄(株)の向ケ丘遊園駅前、向ケ丘遊園正門間地方鉄道(跨座式)敷設免許申請について」運輸省鉄道局、1965年1月12日
  90. ^ 「(財)日本万国博覧会協会申請の地方鉄道業免許について」運輸省鉄道局、1968年6月27日
  91. ^ 「二月の十四日でございますが、新空港まで参りますモノレールの申請が東京陸運局に出てまいりました。したがいまして、それにつきましての陸運局の検討結果を待ちまして、運輸省といたしましても慎重に検討いたしたいと考えております。」運輸省鉄道監督局長 町田直の発言、第63回国会 衆議院運輸委員会第4号、1970年2月25日
  92. ^ 「モノレールでございますが、これは西船橋から空港を結ぶ五十キロばかりの線でございますが、現在申請がございまして、そしてこれは東京陸運局においていま調査中でございます。」運輸政務次官 山村新治郎 (11代目)の発言、第63回国会 衆議院地方行政委員会第8号、1970年3月19日
  93. ^ 「モノレールの建設申請 西船橋 - 空港結ぶ 48年4月に開通 空港電鉄 知事に協力求める」サンケイ新聞、1970年2月26日朝刊千葉版
  94. ^ 「モノレール申請」読売新聞、1970年2月26日朝刊、15頁
  95. ^ 「運輸と経済」1970年7月号、交通経済研究所、90頁
  96. ^ 三重野信義(北九州市都市計画局高速鉄道建設部長)「北九州都市モノレール小倉線建設計画概要」『モノレール』33号、日本モノレール協会、1977年10月、2 - 8頁
  97. ^ 「北九州高速鉄道(株)申請の小倉線小倉・志井車庫前間軌道業の特許について」運輸省鉄道監督局民営鉄道部監理課、1976年12月6日
  98. ^ 「大阪モノレールの開業に際して」大阪高速鉄道株式会社『モノレール』71号、日本モノレール協会、1990年11月、42 - 59頁
  99. ^ 「沖縄都市モノレールの歩みと事業計画の概要」沖縄県土木建築部都市モノレール建設室『モノレール』93号、日本モノレール協会、1998年10月、7 - 21頁
  100. ^ 「東京モノレール、羽田整備場 - 新ターミナル間6.1km区間の新線免許を申請」、『運輸と経済』1985年8月号、運輸調査局、79 - 80頁
  101. ^ 「沖縄都市モノレール株式会社に係る軌道運輸事業の特許について」国土交通省鉄道局都市鉄道課、2012年1月25日
  102. ^ 「大阪高速鉄道株式会社申請の軌道事業の特許について」国土交通省鉄道局都市鉄道政策課および近畿運輸局鉄道部監理課、2019年3月18日


「日本のモノレール」の続きの解説一覧




固有名詞の分類


英和和英テキスト翻訳>> Weblio翻訳
英語⇒日本語日本語⇒英語
  

辞書ショートカット

すべての辞書の索引

「日本のモノレール」の関連用語

日本のモノレールのお隣キーワード
検索ランキング

   

英語⇒日本語
日本語⇒英語
   



日本のモノレールのページの著作権
Weblio 辞書 情報提供元は 参加元一覧 にて確認できます。

   
ウィキペディアウィキペディア
All text is available under the terms of the GNU Free Documentation License.
この記事は、ウィキペディアの日本のモノレール (改訂履歴)の記事を複製、再配布したものにあたり、GNU Free Documentation Licenseというライセンスの下で提供されています。 Weblio辞書に掲載されているウィキペディアの記事も、全てGNU Free Documentation Licenseの元に提供されております。

©2024 GRAS Group, Inc.RSS