トヨタ自動車 歴史

トヨタ自動車

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2020/10/03 19:22 UTC 版)

歴史

創業

実質的創業者の第2代社長 豊田喜一郎

豊田佐吉(とよさきち) が愛知県碧海郡刈谷町(現・刈谷市)に創業した豊田自動織機製作所(現・豊田自動織機)内に、1933年9月に開設された自動車部がトヨタ自動車の起源で、自動車部設置にあたり、中京デトロイト構想創案者で大同メタル工業創立者の川越庸一豊田喜一郎を説き伏せ、自動車部設置に至った。初代自動部部長に川越庸一を迎え入れた。佐吉の息子である豊田喜一郎[注釈 1]が中心となって設立したが、初代社長は佐吉の娘婿で喜一郎の義兄である豊田利三郎が就いた。

織機製作における鋳造・機械加工技術等のノウハウを活かし、研究期間を経て1935年11月にG1型トラックを発表。翌1936年9月に、同社初の量産乗用車であるAA型乗用車と、同時にG1型の改良型であるGA型トラックを発表した。これまで豊田自動織機製作所の自動車部として刈谷町で開発・製造されていたが、1937年8月28日に独立した新会社が広大な敷地のある愛知県西加茂郡挙母町(現・豊田市)に設立され、本社と工場が設置された。本社工場が竣工された11月3日を創立記念日としている。

豊田自動織機製作所自動車部時代は、社名中の「豊田」の読みが「トヨダ」であったため、ロゴや刻印も英語は「TOYODA」であった。エンブレムは漢字の「豊田」を使用していた。しかし、1936年夏に行われた新トヨダマークの公募で、約27,000点の応募作品から選ばれたのは「トヨダ」ではなく「トヨタ」のマークだった。理由として、デザイン的にスマートであること、画数が8画で縁起がいいこと、個人名から離れ社会的存在へと発展することなどが挙げられている[4]。1936年9月25日に「トヨタ(TOYOTA)」の使用が開始され、翌年の自動車部門独立時も「トヨタ自動車工業株式会社」が社名に採用された。

本社が位置する豊田市は、奈良時代から約1,300年間「挙母(ころも、挙母市)」と称された。1959年に「豊田(豊田市)」へ改称することを市議会で決議し、本社所在地の表示が「挙母市大字下市場字前山8番地」から「豊田市トヨタ町1番地」に変更された[5]。日本の企業城下町で、市名に企業名が採用されたのは稀な事例である。

初期

1936年に発売されたAA型乗用車(復元車)

1941年に利三郎は会長に退き、第2代社長に創業者の喜一郎が就任した。日中戦争および太平洋戦争中は主に帝国陸軍向けのトラックと、少数のAA型乗用車、派生型のAB型(ABR型)・AC型などを生産し、陸軍の要請で川崎重工業との合弁で東海航空工業(後のアイシン精機)を設立したり、トヨタも航空機部門を作って航空機用エンジンを製造した。終戦直前の1945年8月14日アメリカ軍の爆撃で挙母工場の約4分の1が破壊された。

1950年ドッジ・ラインに伴うデフレと戦前の好調を支えた割賦販売方式の影響を受けてトヨタは経営危機に陥った。豊田喜一郎社長は辞任に追い込まれたが、直後に朝鮮戦争が勃発して軍用トラック特需があり倒産を回避、同時に技術者中村健也の監督のもと、国産自家用車の開発を開始した。

この経営危機時、都銀地銀含めトヨタと取引のあった銀行24行による協調融資団が結成される中、帝国銀行東海銀行を中心とする銀行団の緊急融資の条件として、販売強化のためにトヨタ自動車販売株式会社(トヨタ自販)が設立された。このとき融資に協力した帝国銀行と東海銀行が主力銀行となるが、融資条件に合理化も含まれており、トヨタは初のリストラを断行している。貸付金を回収した大阪銀行は、後継の住友銀行さくら銀行と合併する(三井住友銀行)まで50年のあいだ口座開設や取引はされなかった。千代田銀行は取引解消に至らずも再建策に消極的であったことから、後継の三菱銀行は住友銀行ほどではないが、海外の資金調達や決済など一部に限られて東京銀行と合併する(東京三菱銀行、現・三菱UFJ銀行)まで45年のあいだ全面的な口座開設や取引はされなかった。

中興

カローラは33年連続で国内販売台数1位を獲得し、日本のモータリゼーション発展に貢献した。

喜一郎の後を継いだ石田退三社長の時代にクラウン1955年)、コロナ1957年)、ダイナ1959年)、パブリカ1961年)などロングセラーカーを開発し、販売網の整備を推し進めた。1956年クラウンがロンドン東京間を走破、国産自動車メーカー各社の自信となった。のちの中川不器男社長時代にスポーツ8001965年)、カローラ1966年)、ハイエース2000GT1967年)などを発売。特にカローラの躍進により、トヨタは国内シェアトップを不動のものとした。このころから北米タイブラジルなどにも進出し、カローラが発売後10年の1974年に車名別世界販売台数1位になって、トヨタの急速な世界展開をリードした。

この頃日本はOECDに加盟して外国車の輸入が自由化され、日本の自動車メーカーは生産力に勝るGMフォードに対抗するべく業界再編が行われていた。シェア首位のトヨタは独占禁止法の関係で他社を吸収合併することが認められなかったため[6]1966年日野自動車[7]1967年ダイハツ工業[8]業務提携を締結した。日野はトヨタの生産ノウハウを吸収してトヨタの小型車生産を請け負い、ダイハツはカローラやパブリカの事実上の上級モデルであるシャルマンコンソルテを開発・販売しながら四輪開発の経験を積んだ。こうしてトヨタは「200万台体制」に向けた準備を整えた。

豊田英二社長の時代にセンチュリー1967年)、スプリンターマークII1968年)、カリーナセリカライトエース1970年)、スターレット1973年)、タウンエース1976年)、ターセルコルサ1978年)、カムリ1980年)、ソアラ1981年)などを発売し、公害問題や排ガス規制などに対処した。1980年にビスタ店を設立し、トヨタ店トヨペット店カローラ店オート店1998年に「(旧)ネッツ店」に改称)とともに「販売5チャネル体制」を確立した。

企業統廃合

ソアラはトヨタのイメージリーダーとして最新技術が多数投入された。

1982年7月1日、トヨタ自工とトヨタ自販が合併し、現在のトヨタ自動車株式会社となった[9]。新会社の社長に喜一郎の長男・豊田章一郞が就任し、佐吉の甥である英二は会長に退いた。国内市場でビスタマスターエース1982年)、ハイラックスサーフMR21984年)、カリーナED1985年)、スープラ1986年)、セルシオ1989年)、ウィンダム1991年)など次世代のトヨタを担う車種を発売し、国内販売高トップの座を強固にした。

1989年アメリカを主要マーケットとしたトヨタの上級ブランド「レクサス」を立ち上げた。レクサス・LS (日本名、セルシオ) の成功は、日本車が高級乗用車としても通用することを証明した。

1992年に章一郞は社長を退き弟の豊田達郎が社長に就いた。バブル経済の崩壊は自動車業界を直撃してトヨタも影響を受けた。時代はトヨタの得意とするセダン・クーペなどの高級感・格好良さより、SUVやミニバンなどの実用性を重視する分野へと移り変わって行き、シェアは一時40%を切った。トヨタはセダンに力を入れる一方、ミニバンのエスティマ(1990年)や、クロスオーバーSUV(CUV)の先駆けとなるRAV41994年)を投入して状況に対応した。不況の続く中、1995年に達郎は高血圧で倒れ、副社長の奥田碩が社長職を継いだ。

日本一の企業、世界一の自動車メーカーへ

第8代社長・第7代会長の奥田碩。積極的な海外販路拡大路線が推し進められた。

奥田は創業家出身の章一郞会長を後ろ盾に、業績が下降していたトヨタを再生させ、積極的な海外販路拡大路線を開始した。1997年に高級SUVの先駆けとなるハリアーと、世界初の量産ハイブリッドカープリウスの販売を開始し、1999年ヴィッツ発売を機に張富士夫に社長の座を譲った。張は奥田の海外販路拡大路線を推進し、2002年以降は年間50万台ものペースで海外販売台数が急拡大し始めた[10]2003年に2代目プリウスの販売を開始したが、この成功は「ハイブリッドカーを擁する環境先進企業・トヨタ」のイメージを確立させる事に成功した。2000年から部品の設計開発段階からの原価低減を目指したCCC21活動を開始し、ピーク時の2003年に3,000億円の原価低減を達成した[11]。2003年3月末集計における従業員数は65,551人、トヨタグループの連結子会社の合計は264,096人で日本最大、世界で第三位の企業規模となった。2004年に旧ネッツ店とビスタ店を統合して新生・ネッツ店として再出発した。

傘下企業の関係強化も進み、1998年にダイハツ工業[8]、2001年に日野自動車の株式の過半数を取得した[7]

2005年に張の後任として渡辺捷昭が社長に就任した。渡辺も、奥田社長時代以降続いている拡大路線を継続しつつ、CCC21活動を発展させてシステム単位で原価低減を目指すVI活動を開始した[11]。同年、トヨタ町の本社新本館が完成し地上14階、地下2階の一面ガラス張りの現代的な建物が完成。8月にレクサス店を日本へ導入した。10月にゼネラルモーターズが保有する富士重工業の約20%の株式のうち8.7%を取得し筆頭株主になった上で、提携を結ぶことを発表した。2007年に世界販売台数が過去最多の936万6,418台を記録し (世界2位、生産台数は世界1位)、2008年3月期の連結営業利益も過去最高となる2兆2703億円を記録した[12]。2007年に、名古屋駅前にある豊田ビル・毎日ビルの建替えによる再開発で建設されるミッドランドスクエア内に新しい名古屋オフィスが完成し、元名古屋ビル、JRセントラルタワーズオフィス、本社機能の一部と名古屋市内と東京本社からそれぞれ日本国内・日本国外の営業部門が移転した。

消滅危機からのV字回復

THS-IIと低価格により爆発的にヒットした3代目プリウス。
スピンドルグリルを採用するレクサス・RC F

2008年リーマン・ショックで世界の自動車販売台数は急減し、トヨタも2009年3月期の連結営業利益が4,610億円で58年ぶりに赤字に転落した[13]。2008年の年間世界販売台数はGMの販売台数が落ち込みが激しかったため、897万2,000台の販売台数を記録したトヨタグループが初めて販売台数世界一となった[14]。この自動車市場の冷え込みに加えて、2009年から2010年にかけて大規模リコールが発生したため、トヨタの経営は一転して危機的状況に陥った。この危機に対して、2009年6月に新社長に就任したばかりの創業家出身の豊田章男は、トヨタが経営学者ジェームズ・C・ コリンズが言うところの企業消滅手前の「企業凋落の4段階目」に瀕していると表明した[15]。2011年に東日本大震災タイ大洪水が発生し、2010年から続く記録的な円高もあって、トヨタグループの世界販売台数はGMとフォルクスワーゲングループに抜かれて世界3位に後退した。2008年から、さらなる原価低減を目指す緊急VA活動を開始し、全社VA活動、VA開発部の発足まで発展させ[16][17]2011年から、意思決定の迅速化のために大幅に取締役を削減した上で海外事業体にいくつかの権限を委譲するなど[18][19]、様々な企業努力を行った。

2012年に過去最多となる世界販売台数974万7,762台を達成し、2年ぶりに世界販売台数1位を奪還した[20]。2012年末からのアベノミクスの金融緩和による円安で、2013年3月期はリーマン・ショック後初で5年ぶりとなる営業利益1兆円越えを達成する。

2013年4月にレクサス・インターナショナル、第1トヨタ、第2トヨタ、ユニットセンターの4つのビジネスユニットを新設し、意思決定を迅速化した。これは1982年の工販合併後の最大の組織改編であった[21][22]。同年のグループ年間生産台数は1011万7274台を記録し、世界の自動車メーカーの中で初めての年間生産台数1000万台超えを達成し[23]、翌2014年は、年間販売台数でも初の1000万台超えを達成した[24]2015年3月期は日本企業で初の純利益2兆円越えを達成し、2016年3月期売上高28兆4千億円は、5大商社である三菱商事三井物産住友商事伊藤忠商事丸紅を抑え日本1位である[25]

2015年に新しい設計開発思想「TNGA(トヨタ・ニュー・グローバル・アーキテクチャ)」の導入を開始し[26]、さらなる原価逓減と「もっといいクルマづくり」の姿勢を鮮明に打ち出した。一般投資家向けに中長期保有を前提とした元本保証の種類株式『AA型種類株式』の発行を発表[27]。即座に業績へ反映されない研究開発に投資するのが目的とされる[28]。株式名はトヨタ初の量産乗用車AA型にちなんで命名された。同年2月、トヨタは燃料電池車の特許5700件を無料開放。社会全体での水素技術の普及を図った[29]

100年に一度の大変革の時代

CASE、MaaS

CASEは、Connected(コネクティッド)、Autonomous(自動化)、Shared(シェアリング)、Electric(電動化)の頭文字をとった略称[30]で、技術革新や概念の変化のことを指す。CASEとMaaS(Mobility as a Service)の波が同時に到来したことで自動車業界は「100年に一度の大変革の時代」に突入した[31]。トヨタはCASEやMaaSに対する施策を矢継ぎ早に打ち出していく。

モビリティカンパニーへの変革

トヨタは「自動車をつくる会社」から「モビリティカンパニー」にモデルチェンジし、世界中の人々の「移動」に関わるあらゆるサービスを提供する会社、すべての人に移動の自由と楽しさを提供する会社に変革するために、ホーム&アウェイ視点でのトヨタグループ全体の事業の再構築や従来の枠組みに捉われないモビリティサービス中心の協業を加速させている。




  1. ^ 2014年3月22日,23日にTBS系列でトヨタ自動車監修のスペシャルドラマ「LEADERS リーダーズ」が放送された。劇中でトヨタはアイチに置き換えている。自動車製造の開始、トヨタ自動車の設立、戦後の金融事情、経営危機に際した住友銀行による融資拒否、日本銀行や24の取引行による協調融資団から人員整理1600名の再建案、労働組合と経営陣の対立激化による労働争議、などを描いた。2017年3月26日に「LEADERS II」で、小島プレス工業などを中心とする協力会社組織の協豊会の発足、愛知トヨタなど販売ディーラーとの協力関係、戦時中の自動車配給会社の設立、戦後のトヨタ自動車販売店協会の発足、などを描いた。
  2. ^ そのため、名鉄バスセンター名古屋駅)・豊田市駅藤が丘駅から運行されている名鉄バスの空港行のバスには、日野・セレガが充てられている。
  3. ^ ただしトヨタ自動車の子会社である日野自動車といすゞ自動車はバス部門で協業関係(ジェイ・バス)にある。
  4. ^ 安さを主眼とするマーケットに高級感・高機能を持ち込み席巻するこの手法は、1999年に登場したヴィッツでも用いられている。
  5. ^ 特に過激な事例を取り上げればトップ・ギア司会者3人組の扱き下ろしがある。「カローラの横に並んでいた冷蔵庫をカローラとして紹介し、没個性的だと揶揄」「初代LS(セルシオ)登場時に“退屈なレクサス”と発言」など、トヨタ車がこき下ろされる際のキーワードは「無(没)個性」「退屈」「無味無臭」が多い。また、米国におけるサイオン導入も「トヨタ車は退屈」というネガティブイメージが背景にあった。車好きからのトヨタの受けの悪さは、『NAVI CARS Vol.29』(2017年3月25日発売、ボイスパブリケーション刊)の『トヨタが好きで、悪いか!』という大見出しにも象徴される。
  6. ^ これらは格好良さよりも見た目のインパクトの強さを重視しており、一目でトヨタ/レクサス車だと分かることを目的としている
  7. ^ JDパワー保険会社のランキングなどによる。
  8. ^ 2009年にG'sに先駆けて登場。MNとはMeister of Nurburgring=「ニュルマイスター」の略で、トヨタのテストドライバー・成瀬弘のニックネームであった
  9. ^ ただしヴィッツ GR SPORTとヴィッツ GR SPORT "GR"は、ベース車両(1.0〜1.3L)より大きい1.5Lエンジンを搭載している
  10. ^ なおカローラは花冠、コロナは太陽冠、クラウンは王冠と、いずれも「冠」にその名を由来する。
  11. ^
    X70系 - X100系までのマークII/チェイサー/クレスタ
    L20系以降のターセル/コルサ/カローラII
    E20系 - E110系までのカローラシリーズ/スプリンターシリーズ
    T150系以降のコロナ/カリーナ(のちのプレミオ/アリオン
    V10系 - V40系までのカムリ/ビスタ
    エスティマエミーナ/エスティマルシーダ
    グランビア/グランドハイエース
    タウンエース/ライトエース/マスターエース
    カローラランクス/アレックス
    ノア/ヴォクシー
    H20系以降のアルファード/ヴェルファイア
    プロボックス/サクシードなど。
  12. ^ 例:ネッツ店専売車種(例:後期型以降のアベンシス、2代目ヴィッツ、後期型以降のウィッシュ、2代目bB、オーリス、3代目RAV4、ヴェルファイア、2代目ヴォクシー等)の「N」マーク、シリーズ9代目からシリーズ11代目までのカローラシリーズの「NCV」マーク、カローラスポーツを含むシリーズ12代目以降のカローラシリーズの新「C」マーク、マークXおよびマークXジオの「X」マーク、プレミオの「P」、アリオンの「A」、初代ラクティスの「R」マーク等。リアは大抵の場合トヨタマークが付いている。
  13. ^ 自動車分野でライバル関係にある日産自動車は国内市場の縮小などから、1995年に造船部門を日産マリーンとして分離し、2015年に新規製造と販売を終了している。
  14. ^ 名前の由来は町工場時代の気持ちを忘れない為に、元・町工場から元町工場と命名された
  15. ^ 当時のCMの最後は「愛される車をめざして(進歩のマーク・信頼のマーク)[改行]TOYOTA[改行]当時のトヨタのマーク」が表示された。末期は単にTOYOTAの旧ロゴになった。一時期はCMの最後に「TTCのトヨタ」のナレーションや、旧ロゴ最末期から現行ロゴの初期は「安全はトヨタの願い[改行]TOYOTA」もあった。
  16. ^ 金曜ドラマ」から移動。
  17. ^ 日曜劇場」から移動。
  18. ^ 「超逆境クイズバトル!! 99人の壁」から移動。
  19. ^ おいしいプロポーズ」では、LEXUSの車が登場していたため、2006年5月上旬からLEXUSがつくこともあった。2009年10月から東芝に交代。その後スバル提供。スポンサー枠は「情報7DAYS ニュースキャスター」に移動。
  20. ^ 提供クレジット自粛時期有り、途中降板時は同業者のマツダ日産自動車が提供(グループ企業のトヨタホームが提供していた時期あり)。現在は小林製薬に交代。スポンサー枠は「マツコの知らない世界」に移動。
  21. ^ 読売新聞2006年 9月24日、同年9月28日記事。2004年6月に35万円で仕入れた国産中古車を同月下旬、営業店社員に45万円で販売し、社員名義で自動車登録。同年11月、この車を80万円で買い取った形にし、数日後、一般顧客に90万円で販売していた。
  22. ^ ランドクルーザープラドのリコール対象は中東、ロシアが主体で日本などで販売された右ハンドル車はリコールの対象外である。 トヨタ・レクサスGXの販売一時中止、世界全体に拡大 MSN産経ニュース 2010年4月14日
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