スキン賭博

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出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2020/12/05 05:33 UTC 版)

Valveは2013年にCounter-Strike: Global Offensiveのアップデートの一部としてランダムのスキン報酬を追加し、プレイヤーがそれらを他のプレイヤーとのトレードやプレイヤーコミュニティと同作のSteamマーケットプレイスの両方を活気づけるために使われると考えていた。ValveがSteamマーケットプレイスに設定した価格制限を回避して高値取引を行えるように支援しユーザーがスキンの現金価値を受け取れるようにしたウェブサイトが数多く制作された。これらのサイトの一部は後にプロの試合や運の要素が大きいゲームの結果にそれらのスキンを賭けられる機能を追加しており、2016年には約50億ドルの仮想グッズが扱われたと推定されている。スポーツ試合における賭博、未成年者賭博、非開示の宣伝、結果の操作（八百長）に関連した倫理的・法的問題が原因でこれらのサイトはValveと様々なコンピュータゲームの配信者と共に綿密な調査の対象となっている。そのような非倫理的行為の証拠が2016年6月に発見され、翌月にこれらのサイトとValveに対し2件の正式な訴訟が提起された。Valveは後に賭博を可能にする目的でSteamのインターフェースを利用しているそれらのサイトを止めるための対策を講じたことでサイトの約半数の閉鎖につながったが、スキン賭博の地下経済への移行が更に進むことになった。

『Counter-Strike: Global Offensive』

『Counter-Strike: Global Offensive』（Global Offensive、CS:GO）はValve CorportationとHidden Path Entertainmentが開発し2012年に発売したチームベースのファーストパーソン・シューティングゲームである。作品自体は1999年に開発された『Counter-Strike』のmod上に構築されたスタンドアロンのゲームであり、後にValveのゲームシリーズに組み込まれた。ゲーム内でプレイヤーはテロリストまたは対テロリスト役を担い、各チームは敵対勢力から壊滅させられるか試合の時間制限に到達する前に達成する独自の目標を持っている。例えば、テロリストチームは特定の場所に爆弾を設置してそれを守らなければならず対テロチームは爆弾を設置される前にテロリストを排除する必要があり爆弾が設置された後は解除を行わなければならない。

仮想通貨としてのスキン

2013年8月の「Arms Deal」アップデートの導入で「スキン（Skins）」と呼ばれるコスメ用アイテムがゲームのパーソナルコンピュータ版に追加された。デベロッパーは武器スキンに至るまでに他の種類のカスタムドロップを検討していたが、Global Offensiveは一人称視点のシューティングゲームであり、プレイヤーは自身のカスタマイズを見ることはないためプレイヤースキンは除外され、ゲームバランスが崩れるのを懸念して新武器も同様に除外された^[1]。『Team Fortress 2』に使用したモデルに従い、Valveはプレイヤーが試合をプレイするにつれてSteam（Valveのソフトウェア配信ストアクライアント）内のユーザーインベントリに保存されるランダムのスキンドロップの報酬を受け取ることができるようにした。期間限定の「souvenir（お土産）」スキンはGlobal Offensiveの競争試合をゲーム内で、またはSteamアカウントに紐付けしたTwitch.tvのアカウントを通じて視聴すれば獲得することもできた^[2]。『Team Fortress 2』とは異なり、Global Offensiveのスキンはゲームプレイに直接的な影響を及ぼさず、プレイヤーの武器の外観に影響するのみであった。特定のゲーム内武器に固有のスキンはゲームをプレイまたはゲーム内報酬で付与されるランダムのゲーム内ドロップからプレイヤーが（そのアイテムを）獲得できる頻度によって決まる希少性や銃のどの程度使い古されたように見えるかに関連した外観品質を含む様々な特徴が与えられる^[2]^[3]。

これらのスキンは『Global Offensive』『Counter-Strike v1.6』および『Counter-Strike: Source』間で分割されていたコミュニティのプレイヤーの規模を統一・増加させるために追加された^[2]。ValveのKyle Davisによれば、Global Offensiveへのスキンの導入はSteamマーケットプレイスで他者とトレードに使える無料の仮想アイテムをゲームをプレイするだけで付与してマーケットプレイスの独自経済を強化することでより多くのプレイヤーに対しゲームを奨励するためであった^[4]。Arms Dealアップデートで聴衆が再びゲームに戻ってくるようになり、リリース後約7か月間の平均プレイヤー数が前年比6倍に増加した^[5]。

当初Valveは一部のマップで隠れやすくするためにより望ましいカモフラージュのように見えるスキンを検討していたが、コミュニティの関心は武器をペイントボール銃のようにする明るくカラフルなスキンに関心がよりよせられていることを発見した^[6]。スキンが一種のトロフィーであると見なされ他のプレイヤーに自分達がどれほど真剣なプレイヤーかを見せつけることができることからスキンの追加は熟練したプレイヤーにとってゲームをより魅力的にするものだった^[2]。Valveのゲイブ・ニューウェルCEOはスキンの提供はプレイヤーがゲームのプレイをやめた後でもゲームの名目上の価値を保つ「投資」だと説明したが、この機能で制御できなくなる可能性がある要因について懸念していると述べた^[5]。

特定のスキンは希少性と他の品質によりプレイヤーからの需要が非常に高くなった。数千米ドルの価値を持つ特別なコスメ用ナイフなどの一部アイテムと共にスキンは仮想通貨の形態を取るようになった^[7]^[8]。この仮想通貨は未知のスキンを含む「武器ケース（weapon cases）」をゲームが提供することで更に影響を受けた。武器ケースはゲーム内ストアで2.49米ドルで販売されているキーを購入することでしか開けることが出来ず、ケース開梱で入手できる最も一般的なスキンはキーのコストよりはるかに価格が安いため、キーを購入し一般スキンを入手した場合プレイヤーは事実上金を失うことになる^[9]。このため、ケースもまたGlobal Offensive内の仮想通貨の一部となっている^[6]。

Global Offensiveはプレイヤーが仮想のゲーム内アイテムの売買やトレードを行える最初のコンピュータゲームではないが、Steamマーケットプレイスを通じたアクセスと転送の容易性により同作は仮想経済として成功を収めた^[4]。しかしながら、一部スキンの金額の上昇に伴いSteamマーケットプレイスは実行不可能となった。Steamマーケットプレイスは最大400米ドルまで販売でき、全ての取引にValveが徴収する15%の手数料がかかる。Steamマーケットプレイスを経由したトレードと購入には他者からスキンを購入するためにSteamウォレットに資金を追加する必要があり、その後売り主のウォレットに資金が送られるが資金を現実世界の金として引き出すことはできない（可能ならばValveが銀行として規制されるため）^[6]。スキンの価値がこれらの制限を超えて成長していくにつれて、Global Offensiveのスキンのトレードの管理を行う新たなウェブサイトが立ち上がり、それらのサイトではSteamWorksのアプリケーションプログラミングインタフェース（API）を用いてプレイヤーのインベントリとサイトを繋げる一方でユーザーがPayPalのような他のオンラインのバンキング/支払いサイトあるいはビットコインのようなデジタル通貨を用いることで更に多額の金の支払い/受取ができ、またValveの取引手数料の支払いの回避を可能にしている^[6]^[10]。

『Global Offensive』のスキン賭博は2016年のこのMajaor League Gamingイベントなどで同作がEスポーツとして人気を博していくにつれて成長していった

スキンの追加後Global Offensiveのプレイヤーコミュニティは急速に成長していき、Twitch.tvのような配信サービスの成長によりさらに成長を遂げた。Valveは独自大会のスポンサーを含むプロフェッショナルプレイ（Eスポーツ）に好ましいようにするGlobal Offensiveへの機能を売り込んだ^[11]。ランキング上位プレイヤーからいくつかのチームが生まれ、大会での観戦機会を作り出した。これは視聴者が試合を観戦するたけで「観戦客（spectator）」スキンを獲得できるようになったことでさらに高まっていった。2013年に最も視聴されたEスポーツの一つ^[12]である『League of Legends』と比較してGlobal Offensiveは視聴者にとってわかりやすくついていきやすかったことで観客の視聴に魅力的なものとなった^[13]。Arms Dealアップデートの1年以内にプレイヤー数が大幅に好転し、主要なEスポーツになると見られた。2015年9月までに800万人以上のプレイヤーがGlobal Offensiveをプレイしており、2016年4月時点で同作はTwitch上で最も視聴される上位5つのゲームの一つになり、チャンピオンシップの試合中にピークの同時視聴者数52万5000人以上を記録した^[14]。2016年初頭にGlobal Offensiveはその年に最も成長するEスポーツになると見られていた^[15]2016年 (2016-April)現在^[update]

賭博

EスポーツとしてのGlobal Offensiveの人気が視聴者の増加に伴い成長していくにつれて、試合に賭けたがるプレイヤーが出てくるようになった^[16]。アメリカ国外ではGlobal Offensiveのようなゲームの試合結果にユーザーが直接資金を賭けられるサイトがいくつか立ち上がっていた^[17]。Eスポーツを含むスポーツに現金を賭けることはヨーロッパの一部の国々と、2018年5月まで1992年プロアマ保護法（PASPA）により4州を除くアメリカ合衆国全土で禁止されていた。PASPAが違憲であると判示した「マーフィー対全米大学体育協会事件（Murphy v. National Collegiate Athletic Association）」での最高裁の判断により、Eスポーツを含むスポーツ賭博を州が自由に解禁できるようになった^[18]。アメリカの判例法はまた試合の結果に仮想アイテムを賭けることは合法であり、賭博法の対象外であると判断した。ブリザード・エンターテイメントやライアットゲームズのような企業はこれらの従前の判決の範囲内にとどまるようにリアルマネーと仮想通貨との間に強い描写を行う一方で完全に仮想の資金を用いて自社のゲーム内の試合に賭ける機能を提供している

Global Offensiveのスキン取引を支援するために制作されたウェブサイトの一部はスキンで賭博を行う仕組みの提供を開始しており、それらのサイトではリアルマネーの介在を避けているように見られていた。これらはプレイヤーがEスポーツの試合に賭けるためにスキンを使用できるようにしたサイトが始まりであり、プレイヤーは自身のSteamインベントリから一つ以上のスキンを賭けることになり、その後賭けたスキンは賭博サイトが管理するアカウントに移される。勝利時にはプレイヤーは移したスキンの返却および賭けに負けたプレイヤーが提供したスキンの分け前が与えられる^[6]^[19]。

時間の経過と共に、他のサイトはEスポーツ賭博を越えて拡大していき運の要素が大きいゲームへの賭博も提供し始めた^[5]。ジャックポット風のサイトが導入され、それらのサイトではユーザーは自身のスキンをポットに入れることができ、最後は1人の勝利で終わる。合計値が高いほどユーザーが勝利するチャンスは高まる^[20]。いくつかのサイトでは一つのコイントスの結果に賭けることで賭博性を減らした^[21]。一部サイトではまたスキンで購入できる未開梱の武器クレートを提供している^[2]。賭博機能との組み合わせで、プレイヤーは獲得したスキンをこれらのサイトを通じて現金価値での交換や更に賭博を行うために通貨でスキンを購入できる^[6]。これらの賭博サイトが成長を遂げた正確な時期は不明確であるが、Eilers & Krejcik GamingおよびNarus AdvisorsのアナリストのChris Groveは早ければ2015年8月にもEスポーツへの賭博にスキンが用いられるようになったと述べた。その当時は従来の運の要素が大きいゲームでのスキンの使用は容易には分からなかった^[5]。

これらのサイトは一般的にValveが規制を行っていないGlobal Offensiveスキンの周りに一種のブラックマーケットを作り出した^[4]^[22]。これらのスキン賭博サイトで処理された正確な金銭的価値は所有権が不透明なため計測するのは困難である。Eilers とNarusは2015年に23億ドル^[4]、2016年には50億ドルのスキンがEスポーツへの賭博に使用されたと推定し^[5]、マーケットが抑制されないままである場合に2020年までに200億ドル以上のスキンが賭けに用いられると予測した^[23]。2016年の間の50億ドルのスキンの内、20億ドルのみEスポーツ賭博に用いられ、残りは従来の運の要素が大きいゲームに使われたと推定した^[5]。一部個人は彼らのインベントリに数千万ドル相当のスキンを蓄積していると推定されている^[24]。Esprots Betting Reportの推定ではGlobal Offensive の賭博の影響はスキン賭博に関連する視聴者数とプロモーションによりプロフェッショナルのEスポーツ全体から「8桁」の規模の金額が吸われていた^[21]。

いくつかの要因がGlobal Offensiveのスキン市場と賭博に関する懸念に繋がっていった。UCLAの賭博研究の共同ディレクターのTimothy Wayne Fongによれば、スキン賭博のメカニズムはゲーム内スキンをすぐに利用できることと獲得しやすく大きな報酬を稼ぐことができるため賭博の素因となるという^[5]。これはGlobal Offensiveのプレイヤー層の大部分を構成する若年プレイヤーに特に当てはまり、彼らは友人に見せびらかすためにユニークなスキンを入手しようという同調圧力によっても促進される可能性がある^[5]。

2016年にスキン賭博のウェブサイトに圧力がかけられるのに伴い、一部ではスキンを暗号通貨の一部として利用しようという動きがあり、2017年6月に暗号通貨「Skincoin（スキンコイン）」が誕生した^[25]。イーサリアムの裏付けがあるスキンコインは賭博サイト上でスキンを同コインに交換できるようにしており、その後コインを賭博またはスキンの購入に使用することができる^[26]。2017年にはユーザーが広告を視聴したり他のゲームでこれらのサイトの宣伝を行ったりするなどの「無償」の仕事を行うことでスキンを入手できるサイトが立ち上がった。合法にするためにこれらの無料スキンは賭博の側面はないがユーザーは後に他の賭博サイトにスキンを持ち込むことができた^[27]。

他のゲーム

スキン賭博とそれに関連する問題は大半がGlobal Offensiveのものであったが、他のゲームにおいても仮想グッズを用いた同様の賭博が行われていた。Valveのマルチプレイヤーオンラインバトルアリーナ（MOBA）ゲームの『Dota 2』はプレイアブルキャラクターのコスメ用の服装と武器の交換を仮想通貨として使用しており、これは両方ともGlobal Offensiveと同じまたは類似するサイトでEスポーツ賭博用にトレード・使用されている。それらのコスチューム要素のドロップはGlobal Offensiveよりもはるかに稀であることから、それらを巡る賭博の状況はGlobal Offensiveのスキン賭博のような深刻な状況だとみなされていないが、同じ倫理的・法的問題を抱えている^[28]。『Team Fortress 2』の仮想グッズも比較的規模は小さいが様々な賭博サイトで用いられている

エレクトロニック・アーツのFIFAシリーズのゲームでもプレイヤーがリアルマネーで購入した仮想コインを使い現実世界のFIFA選手をベースとしたチームを制作する『FIFA 2013』の「FIFA Ultimate Team」機能から同様のブラックマーケットと賭博サイトが存在するようになった。プレイヤーは仮想アスリートを別のアスリートと取引することができるが、コインと選手の裏側の仕組みはGlobal Offensiveのスキン賭博のように同じ方針で運営を行う第三者の賭博サイトへとつながっている^[29]。この種の賭博を提供するサイトが起訴された事例が少なくとも1件存在する^[30]。

大規模マルチプレイヤーゲーム『Eve Online』には開発企業のCCP Gamesではなくプレイヤーが主導するゲーム内経済はプレイヤー主導の経済のバランスを崩す仮想アイテム賭博の問題を抱えていた。特に、2016年の「World War Bee」と呼ばれるイベントにおいて多数のプレイヤーがプレイヤーが融資するカジノと協力して、ゲームの支配的なプレイヤーの派閥から支配権を奪取するために十分なゲーム内の富と資産を得た^[31]。紛争後、影響を受けた派閥のプレイヤーは未成年者が参加していた場合はヨーロッパの賭博法に抵触する可能性があるゲーム内カジノの潜在的な法的問題とそれらがCCPの構想を超えてゲームバランスにどの程度の影響を与えたかについて言及した。CCPはこれらのカジノと共に現実世界のファイナンスが関与する仮想アイテム賭博やゲームのサービス規約に違反する慣習も存在することを発見した。2016年10月、Eveをfree-to-playにすることを見越してCCPはソフトウェア利用許諾契約の規約を変更しゲーム内資産を用いたあらゆる賭博を禁止し^[32]、後に賭博スキームに関与したユーザーのアカウントのbanを行い現実の金銭価値で推定62万ドル相当のゲーム内通貨を事実上押収した^[33]。

脚注