Talknote
Talknoteとは、同名の企業が提供している企業向けのコミュニケーションツール（サービス）である。
Talknoteは、いわゆるメッセンジャーアプリを社内コミュニケーションツールとして最適化されたサービスであるといえる。相手のプロフ、既読・未読の機能、スタンプ、メンション、いいね！ボタンに相当する機能といった、メッセンジャーアプリやSNSアプリの便利機能が業務連絡ツールに活かされた形となっている。使い方はシンプルさが追求され、マルチプラットフォームに対応している。
2017年8月にTalknoteは「第2回HRテクノロジー大賞」の「業務変革サービス部門優秀賞」を受賞している。
参照リンク
Talknote
Talknote
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2026/04/15 09:02 UTC 版)
| 種類 | 株式会社 |
|---|---|
| 市場情報 | 非上場 |
| 本社所在地 |  日本〒102-0074 東京都千代田区九段南 1-6-5 九段会館テラス1F |
| 設立 | 2010年4月1日 |
| 法人番号 | 4011001067874 |
| 事業内容 | 情報共有プラットフォーム「Talknote」の運営・管理 |
| 代表者 | 小池はる（代表取締役） |
| 資本金 | 9858万4000円 |
| 純利益 | ▲1億0221万9000円 （2022年03月31日時点）[1] |
| 総資産 | 4億7073万9000円 （2022年03月31日時点）[1] |
| 関係する人物 | 森川亮（元社外取締役） |
| 外部リンク | https://talknote.com/ |
Talknote株式会社（トークノート、英語: Talknote, Inc.）は、東京都千代田区に本社を置く、情報共有プラットフォーム（社内SNS）「Talknote」の開発・提供を行う日本の企業である。
概要
2010年4月、代表の小池はる（旧名・小池温男）によってトークノート株式会社として設立された[2]。翌2011年6月に企業向けクラウド社内SNS「Talknote」の提供を開始し、主力事業としている[3]。2019年4月に社名を現在のTalknote株式会社へ変更した[4]。
製品
同社が提供するエンゲージメントクラウド「Talknote」は、自社の社内コミュニケーションツールとして開発されたとされる[5]。代表の小池が飲食店を経営していた経験を元に、ITツールに不慣れな従業員でも直感的に利用できるコミュニケーション基盤として設計されている[6]。
社内コミュニケーションの活性化を通じた組織課題の解決を掲げており、ビジネスにおけるテキストのみのやり取りによる意思疎通のすれ違いや、「指示・命令」と誤解される冷たさを防ぐため、2016年にはLINEの元社長であり当時のTalknote社外取締役であった森川亮の助言を受けて独自のスタンプ機能を追加するなど、コミュニケーション円滑化に向けた機能拡充を行っている[7]。
製品は飲食、小売、IT、教育機関などの業種で導入されている。飲食チェーンにおける大規模な導入事例として、2015年に「丸亀製麺」などを運営するトリドールが、店舗拡大に伴う情報共有の迅速化や社内メールの処理にかかる業務負担の削減（メール文化からの脱却）を目的に採用し、大幅な業務効率化を実現したことが報じられている[8]。また教育機関における活用事例として、2016年に聖徳学園中学校・高等学校（東京都武蔵野市）が教職員向けの校内SNSとしてTalknoteを採用し[9]、その後保護者と学校間の情報共有手段を従来の紙のプリントアウトから同アプリへ移行したことで、ペーパーレス化と迅速化を図った取り組みがメディアで取り上げられている[10]。
沿革
- 2010年
- 2011年
- 6月 – 法人向け社内SNSとして「Talknote」をリリース[2]。
- 2012年
- 3月 – サイバーエージェント・ベンチャーズ（現・サイバーエージェント・キャピタル）を割当先とする第三者割当増資を実施[11]。
- 2013年
- 2014年
- 2019年
- 4月 - 社名をTalknote株式会社に変更[14]。
- 2022年
脚注
- 1 2 “Talknote株式会社 第12期決算公告”. 官報決算データベース. 株式会社クリエイト. 2026年4月6日閲覧。
- 1 2 3 4 5 6 7 “会社概要”. Talknote. Talknote株式会社. 2026年4月6日閲覧。
- ↑ “社内SNS「Talknote」、国内5,000社を突破” (PDF). トークノート株式会社 (2012年3月29日). 2026年4月6日閲覧。
- ↑ “社名変更のご案内”. Talknote. Talknote株式会社 (2019年4月3日). 2026年4月6日閲覧。
- ↑ 「「20人いた事業部のほぼ全員が辞めた」会社が離職率0％に なぜ、トークノートは人が辞めなくなったのか」『ITmedia エンタープライズ』アイティメディア、2018年5月21日。2026年4月6日閲覧。
- ↑ 「営業テクが上達しない、企画のアイデアが浮かばない――こんな課題を解決する「Talknote」」『ITmedia エンタープライズ』アイティメディア、2013年12月17日。2026年4月6日閲覧。
- ↑ 「社内SNS「Talknote」にスタンプ機能、LINE元社長の森川氏がアドバイス」『ケータイ Watch』インプレス、2016年3月7日。2026年4月6日閲覧。
- ↑ 「丸亀製麺が“社内メール”をやめたワケ」『ITmedia エンタープライズ』アイティメディア、2015年4月30日。2026年4月6日閲覧。
- ↑ 「聖徳学園中学・高等学校、企業向けSNS「Talknote」を校内SNSとして採用」『日経クロステック（xTECH）』日経BP、2016年6月7日。2026年4月6日閲覧。
- ↑ 「保護者との情報共有、聖徳学園はいかにして「脱・紙」を成し遂げたのか」『TechTargetジャパン』アイティメディア、2022年3月30日。2026年4月6日閲覧。
- ↑ 「CAベンチャーズ、社内SNSを展開するベンチャー企業トークノートに出資」『gamebiz』ゲームビズ、2012年3月30日。2026年4月6日閲覧。
- ↑ 「社内SNSのTalknote（トークノート）利用社数が1万社を突破ー2億円の資金調達で「迷わずIPO」を目指す」『BRIDGE』THE BRIDGE、2013年10月21日。2026年4月6日閲覧。
- ↑ “社内SNS「Talknote」利用企業数20000社を突破。 新機能「社外コミュニケーション」も新たにスタート”. PR TIMES. PR TIMES (2016年2月5日). 2026年4月6日閲覧。
- ↑ “社名変更のご案内”. Talknote. Talknote株式会社 (2019年4月3日). 2026年4月6日閲覧。
外部リンク
- Talknoteのページへのリンク
