正戦論とは? わかりやすく解説

Weblio 辞書 > 同じ種類の言葉 > 人文 > 論理 > 理論 > 正戦論の意味・解説 

正戦論

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2024/05/12 05:04 UTC 版)

正戦論(せいせんろん、英語: Just War もしくは Just War Theory)とは、ローマ哲学カトリックに起源をもつ、軍事に関する倫理上の原則・理論。西ヨーロッパにおいては「正しい戦争」「正しくない戦争」を区別することで、戦争の惨禍を制限する事を目指して理論構築がなされた。正しい戦争論とも。


注釈

  1. ^ 主要参考文献『戦争批判の公共哲学』は一貫して「ヨーロッパ」と表記しているが、文脈上東欧を含んでおらず、キリスト教教会法についても西方教会に限定された内容記述となっているため、ここでは「西ヨーロッパ」もしくは「西欧」とした。
  2. ^ 山内(1997)は、初出箇所にのみ「パヴェウ・ヴウォトコヴィチ」とのポーランド式転写が記され、後は「パウルス・ウラディミリ」で通されている。

出典

  1. ^ この項目、ハンス ユーゲン・マルクス「正しい戦争はあるか-歴史の答え」(『南山神学』27号、2004.2、p.p.1-43)[1]脚注4から起筆した。
  2. ^ a b 木村(2003: 110)
  3. ^ a b c d War (Stanford Encyclopedia of Philosophy) (英語)スタンフォード哲学百科事典
  4. ^ a b c d e 木村(2003: 111)
  5. ^ 山内(1997: 178、201)
  6. ^ 山内(1997: 252-272)
  7. ^ a b c 木村(2003: 112)
  8. ^ 引用元書籍は『戦争批判の公共哲学』113頁。ただし当書籍中でも引用である事が脚注に記されている。記された引用元はヘンリー・キッシンジャー著『外交 上』岡崎久彦監訳、日本経済新聞社、1996年、67頁
  9. ^ 木村(2003: 112-113)
  10. ^ 木村(2003: 114-115)
  11. ^ 木村(2003: 115)
  12. ^ 鍵括弧内引用元書籍は小林編・木村(2003: 121)。ただし当書籍中でも引用である事が脚注に記されている。記された引用元はマイケル・ハワード著『ヨーロッパ史と戦争』奥村房夫・奥村大作訳、学陽書房、1981年、11頁
  13. ^ a b c 木村(2003: 121)
  14. ^ a b 木村(2003: 120)
  15. ^ 木村(2003: 126)
  16. ^ a b ゴーマン(1990)
  17. ^ a b c d e 信州夏期宣教講座(2009)
  18. ^ ハルナック、G.J.ケドゥックス、G.J.ヘリング、ジョン・ホルシュ、ハーシュバーガー、ポール・レムジー
  19. ^ 佐々木寛新潟国際情報大学情報文化学部教授)「「正戦論」の乗り越え方
  20. ^ 西山俊彦カトリック司祭英知大学講師)「「神の国」と「地上の国」の平和主義-「正戦論」からの脱却を期待して」、『サピエンチア』 1995年2月(英知大学)
  21. ^ a b 別所良美(名古屋市立大学人文社会学部国際文化学科教授)「平和主義と正戦論―グローバル化と暴力の制御、あるいは「9・11」の衝撃―


「正戦論」の続きの解説一覧




正戦論と同じ種類の言葉

このページでは「ウィキペディア」から正戦論を検索した結果を表示しています。
Weblioに収録されているすべての辞書から正戦論を検索する場合は、下記のリンクをクリックしてください。
 全ての辞書から正戦論 を検索

英和和英テキスト翻訳>> Weblio翻訳
英語⇒日本語日本語⇒英語
  

辞書ショートカット

すべての辞書の索引

「正戦論」の関連用語

正戦論のお隣キーワード
検索ランキング

   

英語⇒日本語
日本語⇒英語
   



正戦論のページの著作権
Weblio 辞書 情報提供元は 参加元一覧 にて確認できます。

   
ウィキペディアウィキペディア
All text is available under the terms of the GNU Free Documentation License.
この記事は、ウィキペディアの正戦論 (改訂履歴)の記事を複製、再配布したものにあたり、GNU Free Documentation Licenseというライセンスの下で提供されています。 Weblio辞書に掲載されているウィキペディアの記事も、全てGNU Free Documentation Licenseの元に提供されております。

©2024 GRAS Group, Inc.RSS