市法売買
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2021/07/09 21:13 UTC 版)
ナビゲーションに移動 検索に移動市法売買（しほうばいばい）とは、江戸時代の日本における生糸輸入の方式である。江戸時代前期の1672年（寛文12年）から1685年（貞享2年）の間行われた[1]。
概要
江戸幕府は、糸割符制度では、中国船に白糸取引の盲点を突かれて中国に巨利を得られたため、1655年（明暦1年）に糸割符法を改め相対売買としたが、逆に輸入品の価格が高騰した。相対売買では、売り手と買い手が相対売買としたため、中国・オランダとも貿易額が増大し、大きく発展したといえるが、それに伴って、金、銀の海外流出の増加をもたらした。そこで、国内使用の金・銀・銅の不足を補う政策として市法売買法を施行した。この法は、江戸、大坂、京都、堺、長崎の5か所の商人（五か所商人）から、それぞれ札宿老2人、支配人4、5人、目利き、鑑定人を選び、輸入品の価格を決めさせ、その高騰と金銀の流出を抑制した[2]。
出典
- ^ 高柳光寿 & 竹内理三 1979, p. 448.
- ^ 浅田毅衛 2000, p. 39.
参考文献
- 高柳光寿、竹内理三「角川日本史辞書」、角川書店、1979年10月。
- 浅田毅衛「鎖国政策下の日本貿易」『明大商學論叢』第82巻第1号、明治大学、2000年6月。
関連項目
- 市法売買のページへのリンク
