企業の 1 株当たりキャッシュ・フローへの応用
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2022/03/28 13:17 UTC 版)
「DCF法」の記事における「企業の 1 株当たりキャッシュ・フローへの応用」の解説
そこで株価を求めるには、以上の割引く作業を、将来のすべてのキャッシュ・フローに適用すればよい。これが DCF 法のエッセンスである。 たとえば、今から t 年後のある企業の 1 株当たりキャッシュ・フローを Yt、その期間に適用される利子率を rt とすると、その 1 年前の価値は、 Y t 1 + r t {\displaystyle {\frac {Y_{t}}{1+r_{t}}}} である。また、2 年前の価値は、同じ割引計算を繰り返すことで、 Y t ( 1 + r t − 1 ) ( 1 + r t ) {\displaystyle {\frac {Y_{t}}{(1+r_{t-1})(1+r_{t})}}} である。 この要領で、t 年後の 1 株当たりキャッシュフロー Yt の割引現在価値は、 Y t ( 1 + r 1 ) ( 1 + r 2 ) ⋯ ( 1 + r t ) {\displaystyle {\frac {Y_{t}}{(1+r_{1})(1+r_{2})\cdots (1+r_{t})}}} であることがわかる。 この計算を、1 年後から n 年後までのキャッシュ・フロー Y1, Y2, ・・・, Yn にすべて適用すると、理論的な株価 P は、 P = Y 1 1 + r 1 + Y 2 ( 1 + r 1 ) ( 1 + r 2 ) + ⋯ + Y n ( 1 + r 1 ) ( 1 + r 2 ) ⋯ ( 1 + r n ) {\displaystyle P={\frac {Y_{1}}{1+r_{1}}}+{\frac {Y_{2}}{(1+r_{1})(1+r_{2})}}+\cdots +{\frac {Y_{n}}{(1+r_{1})(1+r_{2})\cdots (1+r_{n})}}} と書き表せる。
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