バブル懸念について
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2022/05/02 23:21 UTC 版)
「量的金融緩和政策」の記事における「バブル懸念について」の解説
日銀副総裁であった山口広秀は、緩和政策の副作用で円キャリートレードを生み、海外市場に影響を与えた可能性は否定できないとしている。 経済学者の真壁昭夫は「金融緩和策にも問題点はある。大胆な金融緩和策は劇薬であり、プラス・マイナス両面の効果が想定外のかたちで出ることも考えられる。劇薬の副作用が顕在化した場合、それを抑える方法が限られている。特に潤沢な資金を背景に、バブルが形成される可能性は十分に注意する必要がある。一旦バブルが形成されると、崩壊後の大規模なバランスシート調整などの弊害は大きい。また、出口戦略に要するエネルギーは計り知れない」と指摘している。 一部で量的緩和による資産バブルへの懸念の声が挙がっていることについて、池尾和人は「バブルが生じるにはさまざまな条件が必要だと分析されている。金融緩和だけで起こるものではない。ある程度の人々が、新しいパラダイムがやってきたのだから資産などの値上がりは正当なものだと納得することが必要である」と指摘している。
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