小宮隆太郎
出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2024/04/19 02:40 UTC 版)
著書
単著
- 『アメリカン・ライフ』(岩波書店[岩波新書]、1961年)
- 『ヨーロッパ経済の旅――国際化時代の経済と経営』(中央公論社[中公新書]、1968年)
- 『国際経済学研究』(岩波書店、1975年)
- 『現代日本経済研究』(東京大学出版会、1975年)
- 『ジョーン・ロビンソン『現代経済学』の解剖――批判的コンメンタール』(日本経済新聞社、1979年)
- 『現代日本経済――マクロ的展開と国際経済関係』(東京大学出版会、1988年)
- 『現代中国経済――日中の比較考察』(東京大学出版会、1989年)
- The Japanese Economy: Trade, Industry, and Government, (University of Tokyo Press, 1990).
- 『貿易黒字・赤字の経済学――日米摩擦の愚かさ』(東洋経済新報社、1994年)
- 『日本の産業・貿易の経済分析』(東洋経済新報社、1999年)
- 『経済学 我が歩み――学者として教師として』(シリーズ「自伝」:ミネルヴァ書房、2013年)
共著
- (館龍一郎・新飯田宏)『日本の物価問題』(東洋経済新報社、1964年)
- (館龍一郎)『経済政策の理論』(勁草書房、1964年)
- (天野明弘)『現代経済学(8)国際経済学』(岩波書店、1972年)
- (岩田規久男)『企業金融の理論――資本コストと財務政策』(日本経済新聞社、1973年)
- (須田美矢子)『現代国際金融論――理論・歴史・政策 理論編』(日本経済新聞社、1983年)
- (須田美矢子)『現代国際金融論――理論・歴史・政策 歴史・政策編』(日本経済新聞社、1983年)
- Japan's Foreign Exchange Policy, 1971-1982 with Miyako Suda, translated by Colin McKenzie (Allen & Unwin, 1991).
編著
- 『戦後日本の経済成長――東京経済研究センター主催第1回コンファレンス議事録』(岩波書店、1963年)
- Postwar Economic Growth in Japan: selected Papers of the first Conference of the Tokyo Economic Research Center, translated by Robert S. Ozaki. (University of California Press, 1966).
共編著
- (館龍一郎・鈴木淑夫)『国債管理と金融政策』(日本経済新聞社、1968年)
- (大塚久雄・岡野行秀)『地域経済と交通』(東京大学出版会、1971年)
- (小島清)『日本の非関税障壁』(日本経済新聞社、1972年)
- (佐伯尚美)『日本の土地問題』(東京大学出版会、1972年)
- (澄田智・渡辺康)『多国籍企業の実態――外務省多国籍企業調査団報告書』(日本経済新聞社、1972年)
- (菅野和夫)『公共部門の争議権』(東京大学出版会、1977年)
- (奥野正寛・鈴村興太郎)『日本の産業政策』(東京大学出版会、1984年)
- Industrial Policy of Japan, co-edited with Masahiro Okuno and Kotaro Suzumura, translated under the supervision of Kazuo Sato (Academic Press, 1988).
- (館龍一郎・宇沢弘文)『中国経済あすへの課題』(東洋経済新報社、1984年)
- (通商産業省通商産業研究所)『国際化する企業と世界経済』(東洋経済新報社、1989年)
- (今井賢一)『日本の企業』(東京大学出版会、1989年)
- Business Enterprise in Japan: Views of leading Japanese Economists co-edited with Kenichi Imai, translation edited and introduced by Ronald Dore and Hugh Whittaker (MIT Press, 1994).
- (横堀恵一・中田哲雄)『世界貿易体制――ウルグアイ・ラウンドと通商政策』(東洋経済新報社、1990年)
- (米村紀幸)『ヨーロッパ統合と改革の行方』(東洋経済新報社、1993年)
- (山田豊)『東アジアの経済発展――成長はどこまで持続するか』(東洋経済新報社、1996年)
- 『21世紀に向かう日本経済――人口・国際環境・産業・技術』(東洋経済新報社、1997年)
- (奥野正寛)『日本経済21世紀への課題』(東洋経済新報社、1998年)
- (日本経済研究センター)『金融政策論議の争点――日銀批判とその反論』(日本経済新聞社、2002年)
翻訳
- ウィリアム・W・クーパー、A・ヘンダーソン、エイブラハム・チャーンズ『リニヤープログラミング入門』(パトリア書店、1960年/勁草書房、1964年)
- ジェイムズ・M・ヘンダーソン、リチャード・E・クォント『現代経済学――価格分析の理論』(創文社、1961年/増訂版・兼光秀郎共訳、1984年)
- クリストファー・レイトン、ピエール・ユーリ『現代の国際投資――アメリカ企業の欧州進出』(岩波書店、1969年)
- ジョージ・ボール編『多国籍企業――その政治経済学』(日本経済新聞社、1976年)
- 『世界インフレと失業の克服――OECDマクラッケン・レポート』(赤尾信敏共訳、日本経済新聞社、1978年)
- ^ a b “小宮 隆太郎 - 会員個人情報”. 日本学士院. 2019年11月6日閲覧。
- ^ 小宮隆太郎『出身県別 現代人物事典 西日本版』p386 サン・データ・システム 1980年
- ^ “平成14年度 文化功労者及び文化勲章受章者(五十音順)”. 文部科学省 (2002年11月3日). 2011年3月24日時点のオリジナルよりアーカイブ。2023年5月31日閲覧。
- ^ “岡村薫・鈴村興太郎・林秀弥「小宮隆太郎教授へのインタビュー:八幡,富士両製鉄の合併事件の回顧と評価を中心として」” (PDF). 公正取引委員会 (2009年5月1日). 2017年1月26日閲覧。
- ^ 特集:東大vs慶応 経済学部対決 ◇巨匠いなくなった東大 他大学出身増えた慶応 週刊エコノミスト編集部 2013年7月9日号
- ^ “高度成長の分析で優れた研究業績、経済学者の小宮隆太郎氏が死去…93歳”. 読売新聞オンライン. 読売新聞社. (2022年11月11日) 2022年11月12日閲覧。
- ^ 『官報』第874号9頁 令和4年12月8日号
- ^ 田中秀臣 『経済政策を歴史に学ぶ』 ソフトバンククリエイティブ〈ソフトバンク新書〉、2006年、211頁。
- ^ a b 田中秀臣・野口旭・若田部昌澄編 『エコノミスト・ミシュラン』 太田出版、2003年、221頁。
- ^ 田中秀臣・安達誠司 『平成大停滞と昭和恐慌〜プラクティカル経済学入門』NHK出版〈NHKブックス〉、2003年、111頁。
「小宮隆太郎」の続きの解説一覧
固有名詞の分類
- 小宮隆太郎のページへのリンク