内分泌攪乱物質 環境ホルモン以外の内分泌攪乱物質

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内分泌攪乱物質

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2022/09/08 01:34 UTC 版)

環境ホルモン以外の内分泌攪乱物質

環境ホルモンの定義には当てはまらないが、次のように内分泌に影響すると考えられる(または可能性がある)物質がある。多く二次性徴期にその影響が明らかとなったため、発見に時間がかかり、被害が広まる要因となった。

医薬品
1960年代に合成女性ホルモン剤(流産防止効果があるとされたが、実際にはなかったらしい)として使われたジエチルスチルベストロールが女児に膣がんなどの影響を与えた例がある。
天然物
植物中には女性ホルモン(エストロゲン)類似の作用を及ぼしうる物質が含まれ植物エストロゲンと総称される。これらは摂取量が合成物質よりもはるかに多いと考えられる点で無視できない。オーストラリアヒツジの不妊が目立つことから研究され、クローバーに含まれる物質として明らかにされたのが最初であるが、ヒトの食物にもダイズに含まれるダイゼインゲニステインをはじめとしていろいろなものがあり、イソフラボンと称される。東アジアでは日常的なダイズの摂取は古くから一般的であり、東洋人で乳癌発生率が低い原因はダイズ摂取ではないか(良い影響)とする疫学的研究もある[11]が、これらの物質の胎児に対する悪影響の有無なども詳しく検討されるべき課題である。

参考文献

関連人物

関連項目

外部リンク


  1. ^ 環境ホルモン学会「会則」
  2. ^ シーア・コルボーンら著 『奪われし未来』 長尾力訳、増補改訂版、翔泳社、2001年。ISBN 4881359851
  3. ^ 「逆U字効果」、vom Saal, F. S. et al. (1997). Proc. Natl. Acad. Sci. USA 94: 2056. 全文(英語) など
  4. ^ ポリカーボネート・ニュース
  5. ^ 環境省(環境ホルモン問題関係)
  6. ^ 中西準子「環境ホルモン空騒ぎ」新潮45 1998年12月号
  7. ^ 西川洋三著 『環境ホルモン-人心を「撹乱」した物質』 日本評論社、2003年。ASIN 453504824X
  8. ^ 「ビスフェノールAについてのQ&A」 厚生労働省食品安全部基準審査課 2008年7月8日
  9. ^ 国立研部長がずさん報告書 厚労省から3千万円補助金(北海道新聞)
  10. ^ 「リスクプロファイルシート(ゼアラノレン)」農林水産省消費・安全局消費・安全政策課 2008年5月12日
  11. ^ Yamamoto S, Sobue T, Kobayashi M et al. "Soy, isoflavones, and breast cancer risk in Japan" J Natl Cancer Inst, 18;95(12), 2003 Jun, P906-13.


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