京島
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2024/04/14 01:28 UTC 版)
学区
区立小・中学校に通う場合、学区は以下の通りとなる（2022年9月時点）[13]。
| 丁目 | 番地 | 小学校 | 中学校 | 備考 |
|---|---|---|---|---|
| 京島一丁目 | 全域 | 墨田区立曳舟小学校 | 墨田区立文花中学校 | |
| 京島二丁目 | 1〜13番 16〜19番 | |||
| 14〜15番 20〜27番 |
墨田区立第四吾嬬小学校 | 調整区域により以下への変更が可能 ・墨田区立押上小学校 | ||
| 京島三丁目 | 11〜30番 31番1〜7号 34番1〜3号 35番6〜11号 36〜68番 |
|||
| 1〜10番 31番8〜11号 32〜33番 34番4〜10号 35番1〜5号 |
墨田区立曳舟小学校 |
交通
鉄道
バス
当地区内には、墨田区曳舟文化センター前、明治通り、橘通り、中居堀の停留所がある。 以下の路線があり、東京都交通局の都営バス南千住営業所により運行されている。
- 錦40系統（曳舟川通り）
- 錦糸町駅 - とうきょうスカイツリー駅 - 墨田区曳舟文化センター前 - 白鬚橋 - 南千住駅東口
- 里22系統（明治通り）
道路
- 306号王子千住夢の島線（明治通り）
- 465号深川吾嬬町線（八広中央通り）
事業所
2021年（令和3年）現在の経済センサス調査による事業所数と従業員数は以下の通りである[14]。
| 丁目 | 事業所数 | 従業員数 |
|---|---|---|
| 京島一丁目 | 262事業所 | 2,427人 |
| 京島二丁目 | 55事業所 | 168人 |
| 京島三丁目 | 194事業所 | 995人 |
| 計 | 511事業所 | 3,590人 |
事業者数の変遷
経済センサスによる事業所数の推移。
| 年 | 事業者数 |
|---|---|
| 2016年（平成28年）[15] | 559
|
| 2021年（令和3年）[14] | 511
|
従業員数の変遷
経済センサスによる従業員数の推移。
| 年 | 従業員数 |
|---|---|
| 2016年（平成28年）[15] | 3,452
|
| 2021年（令和3年）[14] | 3,590
|
施設
- 墨田区曳舟文化センター
- マークフロントタワー曳舟
- 曳舟小学校
- 第四吾嬬小学校
- 藍染博物館
- 墨田京島郵便局
- 墨田京島一郵便局
- ^ a b “世帯人口現況” (CSV). 墨田区 (2024年4月5日). 2024年4月6日閲覧。 “（ファイル元のページ）”(CC-BY-2.1)
- ^ “『国勢調査町丁・字等別境界データセット』（CODH作成）”. CODH. 2024年4月1日閲覧。(CC-BY-4.0)
- ^ a b “京島の郵便番号”. 日本郵便. 2023年11月17日閲覧。
- ^ “市外局番の一覧”. 総務省. 2019年6月24日閲覧。
- ^ “地震に関する地域危険度測定調査（第8回）”. 東京都都市整備局 (2018年3月9日). 2020年9月21日閲覧。
- ^ “国土交通省 不動産情報ライブラリ”. 国土交通省. 2024年4月6日閲覧。
- ^ a b “平成7年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年3月28日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成12年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年5月30日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成17年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年6月27日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成22年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2012年1月20日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成27年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2017年1月27日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “令和2年国勢調査の調査結果(e-Stat) -男女別人口，外国人人口及び世帯数－町丁・字等”. 総務省統計局 (2022年2月10日). 2022年2月20日閲覧。
- ^ “通学区域”. 墨田区 (2022年9月1日). 2024年4月6日閲覧。
- ^ a b c “経済センサス‐活動調査 / 令和３年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 事業所数、従業者数（町丁・大字別結果）”. 総務省統計局 (2023年6月27日). 2023年9月15日閲覧。
- ^ a b “経済センサス‐活動調査 / 平成28年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 都道府県別結果”. 総務省統計局 (2018年6月28日). 2019年10月23日閲覧。
- ^ “郵便番号簿 2022年度版” (PDF). 日本郵便. 2023年10月28日閲覧。
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