不妊 女性の年齢による妊孕力低下

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不妊

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2023/12/26 04:32 UTC 版)

女性の年齢による妊孕力低下

加齢による受胎能力低下・流産率と先天性欠損症上昇

健康な男性は40歳を越えてから生殖能力が下落し出すものの、生涯生殖能力を持つ。しかし、女性は健康でも年をとるにつれ、受胎能力低下・流産率胎児先天性欠損症率(身体障害知的障害発達障害などの各種先天性障害)が上昇する[35]。女性の身体の仕組みとして、胎児期に体内の卵子数ピークは約700万を迎え、その後は下落し続ける。母親の体内から出生した時点で卵子数は200万、思春期に20-60万、平均約26歳で大きく下落し始め、平均32歳で更に下落し、40後半から50歳の閉経時には卵巣に残っている卵子の大半は染色体異常で最後には0になる[31][35][36][37]

加齢よる子宮内の老化は卵子の老化として報道されているが、医学的に卵子の数減少と卵子の質の低下を意味する。ちなみに百万円前後の高度な不妊治療後の40歳女性で体外受精で無事出産できる可能性は全治療総数に対し8.1%、45歳では0.5%である。治療無しでは更に厳しい出産成功率になっている。出産児童の染色体異常率も20歳では1/1667、30歳では1/952、40歳では1/106、45歳では1/30と、年齢とともに急激に増加する。20歳の出産と比較すると、40歳で約16倍、45歳で約56倍と、発生頻度が高くなっていく[31][36][37]

妊孕性と合計特殊出生率

健康な女性が妊娠し出産する能力は、最初の排卵時(一般的に11~12歳)で始まり、最後の排卵時(一般的に50歳前後)で終了する。人類の経験則として、最初の排卵時から数年(一般的に10代前半)の期間は、身体が妊娠出産に必要十分の状態に生育していないので妊娠率は低く、10代後半~30代前半までが妊娠と出産の能力があり[38][39][40][41]、20代が一番妊娠しやすく[25]、30代後半以後は卵子や子宮の能力の低下により漸減し[38][39]、40代後半になると能力が著しく低下し[38][39]、50歳以上ではゼロに近くなるが、50歳以上の出産も非常に少数の例外として存在する[38][39]

厚生労働省と世界保健機関は、合計特殊出生率を算出する定義として、「15~49歳の女性」を母集団としている。ほよ理由として、15歳未満と50歳以上の出産も存在するが統計の精度に影響を与えないとの考えから、合計特殊出生率を算出するための統計には含んでいない。

早期閉経・早発閉経

健康であっても女性は40歳で閉経することがある。40歳以前に閉経した場合は、早発卵巣不全(または早期閉経・早発閉経)と診断される[42]

若年性不妊と生理不順

個人差があるため、10代でも卵子数の標準偏差の下の女性は40代後半の平均値の卵子の数しかない若年性不妊症ことがあるため、全て女性は産婦人科に通うようになる初潮以後の若いうちに卵巣や卵子の診察を受けることが勧められている。特に「月経周期が28日~32日で安定しており、予定通りの月経」に該当しない場合は、たとえ月経があったとしても排卵はしていない無排卵周期症など不妊の可能性が高い[43][44]

不妊治療開始年齢による出産率・流産率

体外受精を用いた高度な不妊治療を開始して出産出来る確率は30歳開始で19.9%、35歳開始で16.3%、40歳開始で7.7%、43歳で4%(流産率48%[45])、45歳開始で0.6%である[46]

加齢による卵子老化と保険適応年齢

卵子のもととなる細胞(原始卵胞)は、女性が生まれたときに既に体の中にあり、年齢と同じだけ年を重ねるために、女性が老化すると不具合が出る。不妊治療を受けても、加齢と共に子どもを授かる可能性は低くなる。日本産科婦人科学会によると、体外受精を行っても1回の治療で出産した割合は、30歳代半ばまでで約20%で、40歳では約10%にまで下がる。43歳の女性が体外受精しても出産に至る確率は4%まで下がり、流産率は48%に上がる。加齢と妊娠の関係について、産婦人科医の石原理埼玉医科大教授は「加齢により卵子の染色体異常の割合が高まります。妊娠率は低下し、流産率は上昇。子宮筋腫などの合併症や、妊娠中の高血圧や糖尿病も増えます。若いほうが低リスクで出産できるのは間違いありません」と述べている[45]。子ども好きであったため、「いつかは子どものいる家庭を」と思いながら、「まずは仕事を一生懸命やって、妊娠、出産はその後に」と考えていたが国内外で転勤を重ねるうちに40代に突入した遠藤富美子読売新聞東京本社英字新聞部記者は、41歳で同い年と結婚・43歳で不妊治療開始し、5年による多額を費やした不妊治療で48歳で出産した。遠藤記者によると娘の妊娠直前は「この先、夫と2人でどう生きようか」「もう妊娠は無理だろう」と考えることが増え、採卵方法中止して以前凍結した胚の移植しようとしていたところであり、47歳での通算10回目の移植で妊娠判定が医師から出た。2019年春に、帝王切開で3000グラム台の健康な女の子を出産成功した。採卵や移植を受けるごとに十数万から二十数万単位が掛かっていた遠藤記者は40代の有名人による出産ニュースもよく目にしたため、「40代で産んでいる人も結構いそうだし、まだ時間あるよね」と、「まだ時間あるよね」という楽観主義で妊娠適齢期の20代・30代を過ごしてしまったとし、出産後の51歳である2022年2月には「女性は年を重ねると卵子の老化問題にぶつかるため、子どもを望むのなら妊娠しやすい年齢を意識してライフプランを考えたほうがよさそうです。」と述べている[45]

このように、いくつになっても子供は産めると誤解している女性も珍しくないが、妊娠には適齢期があり、女性の年齢が高くなれば妊娠は難しくなる。そのため、ドイツでは40歳までは不妊検査や不妊治療が公的健康保険適用範囲内となっており、不妊検査は無料、人工授精など次のステップは半額自己負担となっていて、年齢制限が存在する[47]。日本でもタブーとされてきた、加齢による「卵子の老化」が26歳以降の妊娠を難しくする主な原因として指摘されている。女性と男性のどちらにも疾患がない健康な男女のカップルでも、卵子の老化により妊娠の可能性は低くなる[25][48][49]

健康な男性の場合、生殖細胞(精子)を毎回新たに作るが、健康な女性でも生殖細胞(卵子)は発生時より分化形成され、新たに作られることはない。この違いの結果、精子の年齢は受精時には長くても生後数日であるのに対し、卵子の歳は排卵時の女性の年齢+1となる。どれほど女性の肉体(体細胞)が若々しく見えても、卵子(生殖細胞)の受けたダメージをはかり知ることはできない。ここでいう「卵子の老化」とは、平均約26歳で大きく下落、33歳から急激に悪化の一途を辿り、40歳にほぼ生殖能力なくなり、50歳前後に迎える閉経時に生殖能力が0になる。「卵子の老化」は卵子の機能の低下の総称である加齢に伴う卵巣内の卵胞数の減少や、卵子の顆粒膜細胞の数の減少、核の染色体の不正確な分離、ミトコンドリアのDNAの減少、小胞体のカルシウム取り込みの能力の低下、などと考えられている[31][49]

卵子凍結保存

本来は放射線治療などのために不妊になる女性に対しての将来の出産保護のための治療方法であるが、卵子の老化による不妊問題を回避するために、液体窒素で若い時期の卵子を凍結保存しておく技術で、卵子を結婚以後まで保存する女性もいる[25]。急性骨髄性白血病に放射線治療を受けるために2009年4月に治療前に卵子凍結した女性は放射線で2015年の白血病完治後の2016年に凍結卵子を溶かし、顕微授精後に受精卵を再凍結し、2018年2月に受精卵を母体へ移動させた。31歳で妊娠し、同年10月に健康な子供を出産した。このように20代前半の卵子を凍結してから10年目の30前半で受精卵を体内に移植して、出産に成功した事例もある[50]。しかし、酪農における牛の凍結卵子技術を応用した手法[51]は、未成熟卵や成熟していても未受精の卵子(排卵直前や直後)は耐凍性が低いため、20代前半の若い凍結卵子でも現在の技術では100%出産成功するとは限らない[52][50]

不妊治療に当たる医師らは、「結婚適齢期はなくなったが、妊娠適齢期は動いていない[53]」「妊娠には必ず適齢期があります」「卵子の若返りは不可能です」「どんなに見た目が若く見えても 卵子は若返りません」としている。医師らは女性の卵子の老化と不妊について密接な相関関係があることが周知されていないと述べ、体外受精や卵子の凍結でも、凍結時の卵子年齢と母体の現年齢が関係するなど、不妊手術時点で若い時の卵子がない場合は現在の不妊治療では解決できない問題があるとしている[25]


注釈

  1. ^ 子供側14歳・親側25歳と、子供側0歳と親側44歳が民法上可能な最少、最大年齢差。

出典

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不妊手術と安楽死1933年、ドイツにおいて、遺伝的かつ矯正不能のアルコール依存症患者、性犯罪者、精神障害者、そして子孫に遺伝する治療不能の疾病に苦しむ患者に対する強制断種を可能とする法律が立法化された。これはナチス政権において議会の承認なしに制定されたものだが、障害者に対する強制不妊措置の導入をやむを得ないと考える者は社民党内部にも相当数いた。ナチス政権に特徴的だったのは下部組織の自律性や決定権を奪い、政府の管理下に置いたことである。遺伝病や重度のアルコール障害に対する不妊手術を裁判所に申請しなかった場合、医療活動の永久停止を含む処罰が科された。ナチス政権下で実施された不妊手術の件数は36万件から40万件にのぼり、他国に比べてかなり多い。第二次世界大戦が始まった1939年9月に不妊手術は原則として中止され、同時にT4作戦と呼ばれる、精神的または肉体的に「不適格」と判断された人々に対する強制的安楽死政策が開始され、1945年までに少なくとも7万人、多ければ十数万人が死亡した。ただドイツの優生学者のほとんどは安楽死には反対の立場をとっていた。その理由は、次世代への遺伝子継承を阻止するという優生学の目的のためには断種で十分であり、安楽死には人道的な問題があること、そもそも安楽死の対象となるような重度の患者は子供を作らないこと、などであった。安楽死の法制化準備に加わった唯一の優生学者であるフリッツ・レンツは、不治の患者の苦痛を取り除くという、優生学とは別の観点から安楽死を支持した。なお不妊手術の数は1939年以降、大幅に減少したが、終戦まで継続している。レーベンスボルン計画

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