イギリス領インド帝国 地方行政区画

イギリス領インド帝国

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2024/05/04 08:11 UTC 版)

地方行政区画

20世紀になる頃のインド帝国の直轄領は、州知事あるいは州準知事が統治する8つの州から構成されていた。1905年のベンガル分割令において、ベンガル州は、東ベンガル及びアッサムと西ベンガルの2つに分割されたが、1911年に、東西ベンガルは再統一され、さらに、ビハール州オリッサ州が新設された[2][3]

主要8州

イギリス領インド帝国の州[2] 面積 (平方km) 人口 (1901年) (百万人) 州の最高責任者
ビルマ州(現在のミャンマー 440,000 9 準知事
ベンガル州 (現在のバングラデシュ西ベンガル州ビハール州ジャールカンド州オリッサ州 390,000 75 準知事
マドラス州 370,000 38 知事
ボンベイ州 320,000 19 知事
連合州 (現在のウッタル・プラデーシュ州ウッタラーカンド州 280,000 48 準知事
中央州とベラール 270,000 13 政務長官
パンジャーブ州 250,000 20 準知事
アッサム州 (現在のアッサム州アルナーチャル・プラデーシュ州メーガーラヤ州ミゾラム州ナガランド州 130,000 6 政務長官

それ以外の直轄領

主要8州以外にも、政務長官が統治する複数の州が存在した[4]

小さい県[4] 面積 (千平方マイル) 人口 (千人) 州の最高責任者
北西辺境州 16 2,125 政務長官
バローチスターン州 46 308 バローチスターン担当政務長官
クールグ 1.6 181 マイソール担当政務長官
アジュメール-メールワーラー 2.7 477 ラージプーターナー担当政務長官
アンダマン・ニコバル諸島 3 25 政務長官

藩王国

チャールズ・キャニングの改革により、反乱の原因の一つとなった、前総督ダルハウジー侯爵が濫用した「失権の原理」は廃止され、無嗣を理由とする藩王国の断絶は回避されることとなった。またイギリス政府は、藩王としての「権利、権威、名誉」を尊重することで、藩王国の領域を間接的に支配することに成功した。ただ、藩王国の規模の大きさは大小さまざまであり、ニザーム藩王国デカン高原)、マイソール藩王国南インド)、トラヴァンコール藩王国(現在のケーララ州)、ジャンムー・カシミール藩王国北インド)がその代表として挙げられる。

藩王国の内政に関するイギリス側駐在官の権限は日常的な業務への干渉のみならず、大臣の罷免、任命権にまで及んだ。イギリスの干渉の理由としては、第一に藩王国と帝国の一体化をイギリスが望んだこと、第二に多くの藩王国内において民主的、民族主義的な運動が高揚したことが挙げられる[5]。またイギリスは、藩王国内における一体性が保たれていなかったことから、分割支配を試みた。

同様の政策が1886年から帝国の一州に組み込まれたビルマにも適用され、コンバウン朝より自立していたシャン族カヤー族カチン族の有力者にはイギリスの主権を承認することと引き換えに藩内での行政権が認められた[6]


  1. ^ 佐伯『世界歴史叢書 ネパール全史』、pp.577-578
  2. ^ a b Imperial Gazetteer of India vol. IV 1907, p. 46
  3. ^ Metcalf (2006)pp.184-185
  4. ^ a b Imperial Gazetteer of India vol. IV 1907, p. 56
  5. ^ Chandra (2001) pp.168-171
  6. ^ 根本敬『現代アジアの肖像13 アウン・サン』岩波書店、1996年、p.33頁。ISBN 4-00-004868-6 
  7. ^ a b c Barbara D. Metcalf, Thomas R. Metcalf 著、河野肇 訳『ケンブリッジ版世界各国史_インドの歴史』創土社、2006年、pp.151-154頁。ISBN 4-7893-0048-X 
  8. ^ Metcalf (2006) pp.168-169
  9. ^ Imperial Gazetteer of India vol. III 1907, p. 488
  10. ^ a b c Metcalf (2006) pp.172-174
  11. ^ a b Metcalf (2006) pp.196-199
  12. ^ a b c Metcalf (2006) pp.214-222
  13. ^ a b Metcalf (2006) pp.222-227
  14. ^ Chandra (2001) p.244
  15. ^ Metcalf (2006) p.232
  16. ^ Metcalf (2006) pp.227-230
  17. ^ Chandra (2001) pp.268-269
  18. ^ a b c d e Chandra (2001) pp.272-275
  19. ^ a b Metcalf (2006) p.234
  20. ^ Chandra (2001) pp.284-287
  21. ^ a b c d e f Metcalf (2006) pp.241-262
  22. ^ a b Chandra (2001) pp.292-297
  23. ^ a b c Chandra (2001) pp.298-301
  24. ^ Metcalf (2006) p.274
  25. ^ a b c d Chandra (2002)pp.308-313
  26. ^ a b Metcalf (2006) p.282
  27. ^ a b c Chandra (2001) p.315
  28. ^ モリス(2010)下巻 p.283-284
  29. ^ a b Metcalf (2006)pp.294-296
  30. ^ モリス(2010)下巻 p.283
  31. ^ Chandra(2002)pp.326-328
  32. ^ a b c d e f g h i Metcalf (2006)pp.301-312
  33. ^ a b c d Chandra(2001)pp.330-341
  34. ^ Ayesha Jalal 著、井上あえか 訳『パキスタン独立』勁草書房、1999年、pp.315-319頁。ISBN 4-326-39897-3 
  35. ^ Official website, Government of Pakistan. “"The Leader: The Plan of June 3, 1947: page 2"”. 2006年4月20日閲覧。
  36. ^ インド及びパキスタンの独立と条約の承継」『早稲田法学会誌』第24巻、1974年3月20日、291頁。 
  37. ^ 国連加盟国加盟年順序”. 国連広報センター. 2024年4月2日閲覧。
  38. ^ a b c d e f g h i Metcalf (2006) pp.182-190
  39. ^ Chandra (2002) p.198
  40. ^ Metcalf (2006) p.191
  41. ^ a b c d e 柳澤悠 著「第6章 植民地支配下の社会」、辛島昇編 編『南アジア史_3』山川出版社、2007年、pp.229-273頁。ISBN 978-4-634-46210-6 
  42. ^ Metcalf (2006)p.200
  43. ^ a b c d e f Chandra (2001) pp.219-226
  44. ^ a b Chandra (2001) pp.226-230
  45. ^ Metcalf (2006)p.208-211
  46. ^ a b Chandra (2001) p.230
  47. ^ 辛島昇 著「第8章 スリランカ社会の展開」、辛島昇編 編『南アジア史_3』山川出版社、2007年、p.333頁。ISBN 978-4-634-46210-6 
  48. ^ a b c Metcalf (2001)pp.236-239
  49. ^ Metcalf (2006)pp.212-213
  50. ^ a b c d Chandra (2001) pp.240-244
  51. ^ a b c 山根聡 著「第4章 国語ウルドゥーとその文学の評価をめぐる地域差」、黒崎卓、子島進、山根聡編 編『現代パキスタン分析』岩波書店、2004年、pp.121-148頁。ISBN 4-00-022737-8 
  52. ^ a b c d 臼田, 雅之 (2010-12). “文学に見る近代の自画像と歴史認識 (日本南アジア学会設立20周年記念 連続シンポジウム インド亜大陸の5000年) -- (第4回シンポジウム 南アジアにおける近代とは何か)”. JJASAS (日本南アジア学会) 22: 343-357. NAID 40018969574. 
  53. ^ 丹羽, 京子 (2013). “カジ・ノズルル・イスラム再考 : ノズルル・ギーティは「文学」か”. 南アジア研究 (日本南アジア学会) (25): 22-30. NAID 40020115962. 
  54. ^ a b 丹羽, 京子 (2017). “歌の大地、ベンガル ~バウルとコビガン~”. 総合文化研究 (東京外国語大学総合文化研究所) 21. http://www.tufs.ac.jp/common/fs/ics/journals/2017.html. 
  55. ^ a b 萬宮健策 著「第3章 地域語のエネルギーに見る国民統合と地域・民族運動」、黒崎卓、子島進、山根聡編 編『現代パキスタン分析』岩波書店、2004年、pp.83-119頁。ISBN 4-00-022737-8 
  56. ^ a b 志賀美和子 著「第7章第3項 タミル・ルネサンス --タミル人意識の源流」、辛島昇編 編『南アジア史_3』山川出版社、2007年、pp.298-306頁。ISBN 978-4-634-46210-6 
  57. ^ 山田桂子 著「第7章第4節 テルグ語とアーンドラ人の近代」、辛島昇編 編『南アジア史_3』岩波書店、2007年、pp.306-314頁。ISBN 978-4-634-46210-6 





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