オイルショック (oilshock:oilcrisis)
石油危機。第1次石油危機は1973年、第4次中東戦争を機に石油輸出国機構（OPEC）が生産量を減らし、石油の値段を4倍に引き上げた為に石油価格が高騰、それに伴って世界各国の経済は混乱し、物価が上昇した。第2次石油危機は1979年、イラン革命を契機とした原油の高騰。
石油危機 (oil crisis)
オイル・クライシス
石油危機
読み方： せきゆきき
【英】: oil crisis
同義語: オイル・クライシス
【英】: oil crisis
同義語: オイル・クライシス
| 1973 年と 1979 年の 2 度にわたる原油価格の急激な上昇によってもたらされた国際石油市場およびエネルギー需給における激変と、それによる甚大な経済的・社会的・政治的混乱を指して、第一次石油危機、第二次石油危機と呼ぶ。 わが国では、オイル・ショックという言葉がしばしば用いられる。過去 2 回の石油危機は、いずれも共通の進行パターンを持つ。まず第 1 に、石油需給がタイトになった時期に、産油国において政治的な不測事態が発生する。 第一次の場合は第四次中東戦争、第二次の場合はイラン革命である。 第 2 に、それによって石油市場に原油供給危機が発生する。第一次の場合は OAPEC 諸国による石油禁輸であり、第二次の場合はイラン革命政府によるコンソーシアムの解体に端を発した、メジャーズの調達可能原油不足とそのサード・パーティへの影響である。 第 3 は、原油価格の急激かつ大幅な上昇であり、第一次の場合は約 4 倍、第二次の場合は約 2 倍にはね上がった。 第 4 は、これによるエネルギー市場および経済・社会に対する甚大なインパクトである。原油価格が一方的に引き上げられることによって、石炭、天然ガス、原子力、新エネルギー源などのいろいろなエネルギー源の間の相対価格の構造が大幅に崩れ、エネルギー市場には、この調整のための激しい摩擦が生じた。 また、より重要なのはマクロ経済的なインパクトであり、大幅な物価上昇、国際収支赤字、経済成長率の低下と失業率の上昇をもたらし、世界経済に大きな混乱をもたらした。同時に、一時的供給不足は、特に第一次の場合、消費国ではほとんど例外なく消費者によるパニック買いを誘い、社会的な混乱を招来した。 第5に、このような過程を経て残るのは、産油国政府および国営石油会社による、原油価格決定権、原油処分権、石油会社の経営権などの形での権利伸長である。今後については、このようなサイクルが現在でも生きていて、石油市場は幾多の変動を経ながらも第三次石油危機に着実に向かっているという見方と、石油市場の構造は変化してしまったため、もう石油危機は発生しないという見方に分かれており、意見の一致をみていない。ただし今後とも大きな変革はなくとも、部分的、局地的な石油危機、すなわちミニ・クライシスは数多くあるといわれている。 |
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