地震危険度
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地震危険度（じしんきけんど、英: seismic risk）とは、ある地点における地震の危険度（リスク）を表すものである。一定期間における最大の地震動、一定期間に一定基準以上の地震動がある確率など、様々な表現方法がある[1]。地図形式のものは地震ハザードマップ(seismic hazard map)とも呼ばれ、日本では地震調査研究推進本部が発表している「地震動予測地図」が知られている。
注釈
脚注
- ^ a b c d e 地震の事典、§9-1（476-483頁）
- ^ 片山恒雄「研究解説 : 地震活動度･危険度の確率論的な考え方」『生産研究』第27巻第5号、東京大学生産技術研究所、1975年5月、185-195頁、CRID 1050282814090645888、hdl:2261/34859、ISSN 0037105X、国立国会図書館書誌ID:1602284。
- ^ a b 藤原・河合ら、2002年、§2-A「日本における確率論的地震ハザード評価に関する研究の変遷」、2024年3月29日閲覧
- ^ a b c d 地震調査研究推進本部 地震調査委員会 長期評価部会・強震動評価部会、「確率論的地震動予測地図の試作版（地域限定－西日本）」内「説明文」§1（31頁）、2004年3月25日付、2013年9月14日閲覧
- ^ 地震動予測地図工学利用検討委員会、2002年、§3-1「地震ハザード技術の進展」、2024年3月29日閲覧
- ^ 河角廣「有史以來の地震活動より見たる我國各地の地震危險度及び最高震度の期待値」『東京大學地震研究所彙報』第29巻第3号、東京大学地震研究所、1951年10月、469-482頁、CRID 1390009226045519488、doi:10.15083/0000034145、ISSN 00408972。
- ^ a b c 力武、2001年、397-402頁
- ^ a b 地震調査研究推進本部 地震調査委員会、「「全国を概観した地震動予測地図」報告書」内「分冊1： 確率論的地震動予測地図の説明」§1（1-2頁）、2005年12月14日更新時点、2013年9月14日閲覧
- ^ 石川裕、奥村俊彦、亀田弘行「活断層を考慮した神戸における地震危険度評価 (PDF) 」、土木学会『阪神・淡路大震災に関する学術講演会論文集』1巻、1996年、61-68頁
- ^ 「全国地震動予測地図」地震調査研究推進本部、2013年9月14日閲覧
- ^ 島崎邦彦、林豊「擾乱を含んだ時間予測モデル (PDF) 」、日本地球惑星科学連合、『地球惑星科学関連学会2000年合同大会予稿集』、Sl-004、2000年
- ^ a b 地震動予測地図工学利用検討委員会、2002年、§4-1-1「確率論的地震ハザード評価の利用形態」、2013年9月14日閲覧
- ^ 「地震の発生確率と地震動の超過確率」、防災科学技術研究所 J-SHIS 地震ハザードステーション、2013年9月14日閲覧
- ^ 地震動予測地図工学利用検討委員会、2002年、§2-2-2「米国の地震ハザード地図プロジェクト」、2013年9月14日閲覧
- ^ 地震動予測地図工学利用検討委員会、2002年、§2-2-1「世界地震ハザード評価プログラム」、2013年9月14日閲覧
- ^ 「過去に発生した地震の地震発生直前における確率」:地震調査研究本部＞地震に関する評価＞長期評価
- ^ 地震動予測地図工学利用検討委員会、2002年、§4-1-2「シナリオ型地震動評価の利用形態」、2013年9月14日閲覧
- ^ 「今後の地震動ハザード評価に関する検討 ～２０１１年・２０１２年における検討結果～ (PDF) 」地震調査研究推進本部、2012年12月21日付、2013年9月11日閲覧
- ^ “東北地方太平洋沖地震に伴う長期評価に関する対応について” (PDF). 地震調査研究推進本部地震調査委員会 (2011年6月9日). 2011年6月10日閲覧。
- ^ 読売新聞2011年6月10日13版37面、および地震予測の手法見直し 発生例なくても想定 政府調査委Asahi.com 2011年6月9日
- ^ 「全国地震動予測地図2014年版 これまでの経緯 (PDF) , 全国地震動予測地図2014年版について (PDF) 」地震調査研究推進本部、2014年12月19日付、2023年4月26日閲覧
地震危険度
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「地震危険度」も参照 一定期間中の地震の発生確率や最大の地震という形で地震危険度を表現する手法は、河角廣やアリン・コーネル(C. Allin Cornell)らによって1950年代-1960年代に地震学界に受け入れられ、改良を重ねてきている。地震危険度は、文献にある歴史地震の記録だけではなく、地質調査により推定した過去の地震を対象に加え、地盤の特性（表層地盤増幅率）、測地学的成果によるテクトニクスを考慮するなど、異なる領域の資料を集めた上で確率計算を行う。表現方法としては、震源域における地震の規模よりも、むしろ各地点における地震動の要素、つまり最大加速度、最大速度、震度など防災に役立つものを示すものが主流で、1990年代以降はさらに発展して構造物の被害や損失についても扱う場合が増えている。 アメリカのサンフランシスコでは1980年代に危険度地図が作成されており、カリフォルニア州では1990年代に州レベルで危険度地図が作成され改訂を重ねた。連邦レベルでも1990年代に危険度地図が作成されている。日本では、地震調査研究推進本部が2002年に「確率論的地震動予測地図の試作版（地域限定）」を発表、その後数度改訂・拡張を重ねている。 世界規模では、1990年代の「世界地震ハザード評価プログラム」(GSHAP)において、50年間に10%の確率で生じる最大加速度をもとにゾーニングした危険度地図が作成された。
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