名古屋電気鉄道
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名古屋電気鉄道株式会社（名古屋電氣銕道株式會社、なごやでんきてつどう、英文社名：Nagoya Electric Railway Co., Ltd.[2]）は、かつて愛知県の名古屋市を中心に鉄道事業を展開していた企業。愛知県を基盤とする大手私鉄の名古屋鉄道株式会社や、名古屋市営地下鉄などを運営する名古屋市交通局の前身企業である。通称は「名電」や「名古屋電鉄」。
注釈
出典
- ^ 名古屋鉄道 編『名古屋鉄道社史』1961年、624-629頁。ASIN B000JAMKU4。
- ^ 『全国銀行会社決算報告集 : 英和対照 41年度 下半期』（国立国会図書館デジタルコレクション）
- ^ 企業概要 - 名古屋鉄道、2016年5月1日閲覧。
- ^ 『日本全国諸会社役員録. 明治29年』（国立国会図書館デジタルコレクション）
- ^ a b 「馬車鉄道布設特許」『官報』1894年3月31日（国立国会図書館デジタル化資料）
- ^ 明治29年6月23日国民新聞「名古屋電気鉄道認可さる」『新聞集成明治編年史. 第九卷』 （国立国会図書館デジタルコレクション）
- ^ 『日本全国諸会社役員録. 明治30年』（国立国会図書館デジタルコレクション）
- ^ 「尾張電車鉄道」『東京朝日新聞』1906年9月28日朝刊（聞蔵2ビジュアル）
- ^ 「電鉄合同」『東京朝日新聞』1906年11月29日朝刊（聞蔵2ビジュアル）
- ^ 名古屋鉄道 編『名古屋鉄道社史』1961年、68-69, 71, 625頁頁。ASIN B000JAMKU4。
- ^ 日外アソシエーツ編集部 編『日本災害史事典 1868-2009』日外アソシエーツ、2010年9月27日、24頁。ISBN 9784816922749。
- ^ 1920年6月8日付大阪毎日新聞（神戸大学附属図書館新聞記事文庫）
- ^ a b 『官報』1922年9月22日（国立国会図書館デジタルコレクション）
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- ^ 『名古屋鉄道百年史』82頁
- ^ a b 『日本全国諸会社役員録. 第23回』（国立国会図書館デジタルコレクション）
- ^ 『東京名古屋現代人物誌』（国立国会図書館デジタルコレクション）
- ^ 鉄道史学会『鉄道史人物事典』日本経済評論社、143頁
- ^ 『鉄道院年報. 明治42年度』（国立国会図書館デジタルコレクション）
- ^ 『鉄道院年報. 明治43年度』（国立国会図書館デジタルコレクション）
- ^ 「軽便鉄道指定」『官報』1912年3月16日（国立国会図書館デジタルコレクション）
- ^ 「軽便鉄道指定」『官報』1912年4月5日（国立国会図書館デジタルコレクション）
- ^ 「軽便鉄道運輸開始並停車場名称、哩程変更」『官報』1912年9月11日（国立国会図書館デジタルコレクション）
- ^ 「軽便鉄道運輸開始」『官報』1913年2月6日（国立国会図書館デジタルコレクション）
- ^ a b 「軽便鉄道免許状下付」『官報』1913年4月16日（国立国会図書館デジタルコレクション）
- ^ 「軽便鉄道運輸開始」『官報』1914年1月30日（国立国会図書館デジタルコレクション）
- ^ a b 「軽便鉄道免許失効」『官報』1914年3月26日（国立国会図書館デジタルコレクション）
- ^ 「軽便鉄道免許状下付」『官報』1914年3月28日（国立国会図書館デジタルコレクション）
- ^ 「軽便鉄道免許状下付」『官報』1914年4月18日（国立国会図書館デジタルコレクション）
- ^ 「軽便鉄道運輸開始」『官報』1914年9月29日（国立国会図書館デジタルコレクション）
- ^ 「地方鉄道運輸開始」『官報』1920年10月12日（国立国会図書館デジタルコレクション）
- ^ a b 「鉄道免許状下付」『官報』1921年5月18日（国立国会図書館デジタルコレクション）
- ^ 1926年中に犬山-新鵜沼間開通。鵜沼村-関町間は1927年8月9日免許失効「鉄道免許失効」『官報』1927年8月9日（国立国会図書館デジタルコレクション）
- ^ a b 「鉄道譲渡」『官報』1921年8月8日（国立国会図書館デジタルコレクション）
- ^ a b c d e f g h i 名古屋市交通局（編）『市営三十年史』名古屋市交通局、1952年、前編24頁頁。
- ^ a b c d e f g h 名古屋市交通局（編）『市営三十年史』名古屋市交通局、1952年、後編27頁頁。
- ^ 名古屋市交通局（編）『市営三十年史』名古屋市交通局、1952年、後編28頁頁。
- ^ a b c d e f g 井戸田弘『東海地方の鉄道敷設史』 2巻、2006年、136-137頁。
- ^ a b c 井戸田弘『東海地方の鉄道敷設史』 3巻、2008年、179-181頁。
- ^ 井戸田弘『東海地方の鉄道敷設史』 3巻、2008年、211頁。
- ^ a b c 井戸田弘『東海地方の鉄道敷設史』 3巻、2008年、167頁。
- ^ 井戸田弘『東海地方の鉄道敷設史』 2巻、2006年、249頁。
- ^ 和久田康雄『日本の市内電車 1895-1945』成山堂書店、2009年、52頁。ISBN 978-4425961511。
- ^ 和久田康雄『日本の市内電車 1895-1945』成山堂書店、2009年、56頁。ISBN 978-4425961511。
- 1 名古屋電気鉄道とは
- 2 名古屋電気鉄道の概要
- 3 路線一覧
- 4 車両
名古屋電気鉄道
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「神野金之助 (初代)」の記事における「名古屋電気鉄道」の解説
名古屋電気鉄道は名古屋鉄道の前身であり、明治27年の設立に係わり、初代取締役社長は甥の富田重助が就任する。神野金之助も明治43年６月に取締役社長に就任する。大正3年9月の電車焼討事件の責任を取り、神野金之助は相談役に退き、上遠野富之助が常務取締役に、甥の富田重助が社長に再任された。
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名古屋電気鉄道
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詳細は「名古屋電気鉄道」を参照 愛知馬車鉄道は当初、馬車鉄道を敷設するための特許を得ていたが、計画を電気鉄道に変更し、1896年（明治29年）に名古屋電気鉄道に社名を改めた。1898年（明治31年）には、京都電気鉄道（のちに市営化され京都市電となる）に次ぐ日本で2番目の電車運行を開始。以後、同社は市内各所へ網の目のように路線網を構築していった。1912年（大正元年）には初の郊外路線（郡部線）を開業させ、以降は尾張北中部の各市町と名古屋市を結ぶ郊外路線を充実させていった。 1921年（大正10年）、市内線の市営化が決定する。その前段階として名古屋電気鉄道は6月に郊外線部門を引き継ぐ（旧）名古屋鉄道を新たに設立し、第二の創業とした。翌1922年（大正11年）8月には名古屋市電気局（のちの名古屋市交通局）へ市内線部門を乗務員ごと譲渡して名古屋市電が発足し、（旧）名古屋鉄道の発足後も市内線の営業を続けていた名古屋電気鉄道は解散した。なお、市営化後も柳橋 - 押切町間の郊外線から市内線への乗り入れ（営業権）は、譲渡条件として保持されたまま（当該区間は市営・名鉄の二重免許区間）であった。 その後（旧）名古屋鉄道は、名古屋電気鉄道当時はおまけのような存在であった郊外線部門を生かす形で名古屋市と岐阜市という2つの大都市を直結する都市間路線を形成することを目論み、1928年（昭和3年）4月10日にはその第一歩として名岐線の丸ノ内 - 西清洲（現・新清洲）間を開通させたことにより、押切町 - 新一宮（現・名鉄一宮）間が開通した。 1930年（昭和5年）8月、岐阜市周辺の路面電車などを経営していた美濃電気軌道を合併した（旧）名古屋鉄道は、名岐間輸送を社の重点目標としたことから、合併翌月に社名を名岐鉄道と改称した。この時点で開通していたのは押切町 - 新一宮間および笠松（現・西笠松） - 新岐阜（現・名鉄岐阜）間であったが、木曽川橋梁の完成にともない1935年（昭和10年）4月29日に新一宮 - 笠松間が開通し、押切町 - 新岐阜間が全通している。
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