ネスレ日本 概要

ネスレ日本

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2024/03/17 07:52 UTC 版)

概要

ネスレ・アングロ・スイス煉乳会社(ネスレの前身で1866年に創立)のロンドン極東輸出部が1913年横浜に日本支店を開設し、1922年に神戸に移転する[2]

以前は英語読みでネッスルと表記していたが、1994年から(スイスに4つある公用語のうちの2つ)フランス語ドイツ語の読み方のネスレに変更[3]した。Nestleは、Nestが鳥の巣、語尾の-leは、アレマン(スイス・オーストリアのフォラールベルク・ドイツのシュヴァーベン)系の縮小語尾で、ネストレと発音し「小さな巣」を意味するドイツ語である。社名のNestléの語尾アクセント記号は、フランス語でも語尾をle-「レ」と発音させるためである。フランス語で「鳥の巣」はnid d'oiseauで、Nestleのフランス語訳はpetit nidである。ドイツのシュヴァーベン地方の出身の祖先を持つ創立者のアンリ・ネスレは1814年8月10日にフランクフルトで生まれ、Heinrich Nestleと名付けられた。1839年にフランス語圏スイスに移住し、Henri Nestléと改名して会社を設立した。当初は植物油脂由来の肥料や液体ガスを製造していたが思わしくなく乳児用粉ミルク製造を始めたのが現在のネストレ/ネスレの基盤となった[4][5]

労働組合はネッスル日本労働組合(第一組合、全国労働組合総連合傘下)とネスレ日本労働組合(第二組合日本労働組合総連合会傘下)の2つがある。

2021年6月17日より、食品ロス削減を目的とした無人販売機「みんなが笑顔になる 食品ロス削減ボックス」の運用を始めた[6]


注釈

  1. ^ 大塚食品がアサヒ飲料と相互提携することになり、大塚食品の自販機でアサヒ飲料の「WONDA」(アサヒ飲料側は「ポカリスエット」)を扱うことになったためによる。

出典

  1. ^ a b c d e ネスレ日本株式会社 平成30年12月期決算公告
  2. ^ ネスレ日本の歩み”. Nestle. 2022年12月14日閲覧。
  3. ^ よくあるご質問
  4. ^ Henri Nestlé
  5. ^ Nestlé
  6. ^ 業界初、「食品ロス削減ボックス」を6月17日(木)より全国5か所で運用開始 ~通常の流通ルートで販売が困難になったネスレ製品を販売~
  7. ^ “UCC上島珈琲、ネスレジャパンホールディングと和解 自販機事業譲渡での訴訟(※全文の閲覧は有料)”. 日本食糧新聞 (日本食糧新聞社). (2003年10月31日). https://news.nissyoku.co.jp/news/nss-9236-0012 2020年12月3日閲覧。 
  8. ^ 自販機で買えなくなる「ネスカフェ」ブランド - 読売新聞、2015年3月3日付。
  9. ^ 平成16(受)918 労働契約上の地位確認等請求,民訴法260条2項の申立て事件 平成18年10月06日 最高裁判所第二小法廷
  10. ^ 平成15(ワ)918 配転命令無効確認等請求事件(通称 ネスレジャパンホールディング配転)平成17年05月09日 神戸地方裁判所 姫路支部
  11. ^ 平成17(ネ)1771 配転命令無効確認等請求控訴事件(通称 ネスレ日本配転)平成18年04月14日 大阪高等裁判所
  12. ^ 神戸新聞ニュース
  13. ^ ネスレ日本と労組 30年の労使紛争終結 神戸新聞2013年10月7日
  14. ^ “「社員プロ」杉山 グッジョブ首位!コース記録タイ62、試合ない日はゴルフ場運営業務”. Sponichi Annex. スポーツニッポン新聞社. (2021年10月10日). https://www.sponichi.co.jp/sports/news/2021/10/10/kiji/20211010s00043000089000c.html 2021年10月10日閲覧。 






固有名詞の分類


英和和英テキスト翻訳>> Weblio翻訳
英語⇒日本語日本語⇒英語
  

辞書ショートカット

すべての辞書の索引

「ネスレ日本」の関連用語

ネスレ日本のお隣キーワード
検索ランキング

   

英語⇒日本語
日本語⇒英語
   



ネスレ日本のページの著作権
Weblio 辞書 情報提供元は 参加元一覧 にて確認できます。

   
ウィキペディアウィキペディア
All text is available under the terms of the GNU Free Documentation License.
この記事は、ウィキペディアのネスレ日本 (改訂履歴)の記事を複製、再配布したものにあたり、GNU Free Documentation Licenseというライセンスの下で提供されています。 Weblio辞書に掲載されているウィキペディアの記事も、全てGNU Free Documentation Licenseの元に提供されております。

©2024 GRAS Group, Inc.RSS