PPD-34/38短機関銃とは? わかりやすく解説

Weblio 辞書 > 固有名詞の種類 > 製品 > 武器・装備 > 武器 > 短機関銃 > PPD-34/38短機関銃の意味・解説 

PPD-34/38短機関銃

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2025/03/21 14:30 UTC 版)

PPD-34/PPD-38
PPD-34(上)とPPD-34/38(下)
PPD-34/PPD-38
種類 短機関銃
製造国 ソビエト連邦
設計・製造 レニングラード造兵厰
ツーラ造兵厰
年代 1930年代
仕様
口径 7.62mm
銃身長 279mm
使用弾薬 7.62x25mmトカレフ弾
装弾数 25発(箱形弾倉)
71発・73発(ドラム式弾倉)
全長 788mm
重量 3740g(弾倉重量は除く)
発射速度 550発/分
歴史
設計年 1934年(PPD-34)
1938年(PPD-38)
配備先 ソ連地上軍
関連戦争・紛争 冬戦争 など
テンプレートを表示

PPD-34/38は、1934年及び1938年ソビエト連邦で開発された短機関銃(SMG)である。

“PP”とは、ロシア語で短機関銃を指す“Пистолет-пулемёт”の略称である“ПП”のラテン文字表記であり“D”とは開発者であるデグチャレフの頭文字である。

開発経緯

短機関銃(SMG)が注目され始めるのは第一次世界大戦末期のことで、ドイツ軍塹壕戦でMP18を使用したことから始まる。そのため各国では大戦後、短機関銃の開発が盛んに行われる事となりソビエト連邦も例外ではなく、軍部で短機関銃の研究が進められた。

PPD-34/38の登場

ソ連での軍用短機関銃の研究は、当時の文献から第一次世界大戦後の1926年頃からとされ、本格的に研究が開始されたのはもっと後とされる。銃技師であるヴァシーリー・デグチャレフを中心に開発が進められ、1934年には初期型であるPPD-34短機関銃を開発し1935年に、赤軍により正式採用、その後1938年にPPD-34を改良したPPD-38短機関銃が翌年の1939年に赤軍で採用されている。(PPDとは“Pistolet-Pulemet Degtyareva”ディグチャレフ短機関銃の略称)

機関部の動作機構はMP18短機関銃を参考にブローバック方式を採用し、弾倉には25発用の箱型弾倉を使用していた。その後、冬戦争フィンランド軍が使用していたスオミ KP/-31のドラム式弾倉に軍部が注目し、PPD-34/38専用の71発(初期型は73発)ドラム式弾倉が製作されている。これは円盤状の本体の上部に、箱型の挿入部が飛び出た形状で、頻繁に給弾不良を起こしたとされる。この不具合は後継機種であるPPD-40短機関銃で、スオミM1931のものと類似した形状のドラム式弾倉に改めることで解消された。

弾薬にはトカレフ製拳銃などに使用されていた7.62mm×25トカレフ実包を使用、銃自体も耐久性を重点において設計されているためか、ドラム弾倉をフル装填した時点でのPPD-34/38の総重量は6.0kg前後と他国の短機関銃と比べると非常に重たかった。ただし体格のいいスラブ民族にとってこの事はさほど問題にはならなかったとされる[要出典]

その後

PPD-34/38はその後、のちに登場するPPD-40短機関銃やPPSh-41短機関銃とともに赤軍内で広く配備され、独ソ戦ではドイツ国防軍鹵獲した本銃と互換性があった7.63x25mmマウザー弾を使うMP714(r)の名称で大量に使用されている。

関連項目





固有名詞の分類

このページでは「ウィキペディア」からPPD-34/38短機関銃を検索した結果を表示しています。
Weblioに収録されているすべての辞書からPPD-34/38短機関銃を検索する場合は、下記のリンクをクリックしてください。
 全ての辞書からPPD-34/38短機関銃 を検索

英和和英テキスト翻訳>> Weblio翻訳
英語⇒日本語日本語⇒英語
  

辞書ショートカット

すべての辞書の索引

「PPD-34/38短機関銃」の関連用語

PPD-34/38短機関銃のお隣キーワード
検索ランキング

   

英語⇒日本語
日本語⇒英語
   



PPD-34/38短機関銃のページの著作権
Weblio 辞書 情報提供元は 参加元一覧 にて確認できます。

   
ウィキペディアウィキペディア
All text is available under the terms of the GNU Free Documentation License.
この記事は、ウィキペディアのPPD-34/38短機関銃 (改訂履歴)の記事を複製、再配布したものにあたり、GNU Free Documentation Licenseというライセンスの下で提供されています。 Weblio辞書に掲載されているウィキペディアの記事も、全てGNU Free Documentation Licenseの元に提供されております。

©2025 GRAS Group, Inc.RSS