PIONETとは? わかりやすく解説

三次ケーブルビジョン

(PIONET から転送)

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2026/08/02 03:03 UTC 版)

株式会社三次ケーブルビジョン
Miyoshi Cable Vision
種類 株式会社
市場情報 非上場
略称 Pionet(ピオネット)
本社所在地 日本
728-0013
広島県三次市十日市東五丁目19番1号
三次市防災センター2階
設立 2003年(平成15年)7月30日
業種 情報・通信業
法人番号 9240001024643
事業内容 ケーブルテレビ事業、インターネット事業 他
代表者 代表取締役社長 中谷 博之
資本金 2億円
純利益
  • 3606万1000円
(2026年3月期)[1]
総資産
  • 9億4601万4000円
(2026年3月期)[1]
主要株主 株式会社ちゅピCOM
外部リンク http://www.pionet.jp/
テンプレートを表示

株式会社三次ケーブルビジョン(みよしケーブルビジョン)は、広島県三次市をエリアとするケーブルテレビ局である。通称は「ピオネット」。

所在地

  • 本社 - 広島県三次市十日市東五丁目19番1号 三次市防災センター2階

サービスエリア

沿革

主な放送チャンネル

地上波系列別再放送局

NHK-G NHK-E NTV ANN JNN TXN FNS JAITS
NHK広島 NHK広島 広島テレビ 広島ホームテレビ 中国放送 テレビ新広島

テレビ局

デジタル 放送局
D011(1) NHK広島総合
D021(2) NHK広島教育
D031(3) 中国放送
D041(4) 広島テレビ
D051(5) 広島ホームテレビ
D081(8) テレビ新広島
D111(11)  ピオネット11(自主放送)
D121-122(12)  ピオネット121・ウェザーニュース
BS101 NHK BS
BS141-143 BS日テレ
BS151-153 BS朝日
BS161-163 BS-TBS
BS171-173 BSテレ東
BS181-183 BSフジ
BS191-193 WOWOW
BS200 BS10
BS201 BS10スターチャンネル
BS211 BS11
BS222 TwellV
BS231-232 放送大学テレビ
BS531 放送大学ラジオ
BS4K101 NHK BSプレミアム4K
BS4K141 BS日テレ 4K
BS4K151 BS朝日 4K
BS4K161 BS-TBS 4K
BS4K171 BSテレ東 4K
BS4K181 BSフジ 4K
C211 スカイ・A sports+
C213 J sports 1
C214 J sports 2
C217 ゴルフネットワーク
C226 衛星劇場
C230 ファミリー劇場
C234 時代劇専門チャンネル
C241 アニマックス
C255 ヒストリーチャンネル
C262 スペースシャワーTV
C270 囲碁・将棋チャンネル
C271 ショップチャンネル
C272 QVC
C281 フジテレビTWO
C282 フジテレビONE
C285 グリーンチャンネル
C286 グリーンチャンネル2
  • デジタル放送はi-HITSを使用している。
  • 2007年8月4日より地上デジタル放送開始。

ラジオ局

周波数 放送局
81.0MHz RCCラジオ
81.9MHz NHK広島ラジオ第1
82.9MHz NHK広島ラジオ第2
83.5MHz HFM
84.5MHz NHK広島FM

脚注

関連項目

外部リンク


全国消費生活情報ネットワークシステム

(PIONET から転送)

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2020/06/17 19:33 UTC 版)

ナビゲーションに移動 検索に移動

全国消費生活情報ネットワークシステム(ぜんこくしょうひせいかつじょうほうネットワークシステム、Practical living Information Online network system)とは、独立行政法人国民生活センターが運営する詐欺師・悪徳商法などから守るために作られた防犯情報ネットワーク。略称PIO-NET(パイオネット)

概要

PIO-NETは、国民生活センターと全国の消費生活センターを結び、消費者からの相談を円滑に行うと同時に、情報を蓄積し、その予防等に務めるために設置された。「消費生活相談データベース」として公開されている。[1]。1984年(昭和59年)から2016年(平成28年)5月末までの情報累積件数は約1,992万件となっている[2]。新手の詐欺手法や特に被害報告が多い詐欺手法は、国民生活センター上で公開され、関連各省や警察などにも情報共有し、新たな被害者の発生予防に務める。マスコミを通して注意喚起が行われることも度々ある。

利用方法

消費生活相談データベースにアクセスし、先方の操作ガイドに従って操作することで閲覧できる。

脚注

[脚注の使い方]

関連項目

外部リンク



英和和英テキスト翻訳

英語⇒日本語日本語⇒英語

辞書ショートカット

すべての辞書の索引

「PIONET」の関連用語

PIONETのお隣キーワード
検索ランキング

   

英語⇒日本語
日本語⇒英語
   



PIONETのページの著作権

   
デジタル大辞泉デジタル大辞泉
(C)Shogakukan Inc.
株式会社 小学館
ウィキペディアウィキペディア
All text is available under the terms of the GNU Free Documentation License.
この記事は、ウィキペディアの三次ケーブルビジョン (改訂履歴)、全国消費生活情報ネットワークシステム (改訂履歴)の記事を複製、再配布したものにあたり、GNU Free Documentation Licenseというライセンスの下で提供されています。 Weblio辞書に掲載されているウィキペディアの記事も、全てGNU Free Documentation Licenseの元に提供されております。

©2026 GRAS Group, Inc.RSS