財団法人文化普及会とは? わかりやすく解説

Weblio 辞書 > 辞書・百科事典 > 百科事典 > 財団法人文化普及会の意味・解説 

財団法人文化普及会

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2014/01/11 00:09 UTC 版)

文化アパートメントの生活/森本厚吉編

文化普及会(ぶんかふきゅうかい、文化普及會)は、森本厚吉によって1922年大正11年)に設立された財団法人である。中流階級の生活改善の啓蒙を目的として設立された。[1]

概要

文化普及会は、「貧民長屋に類するもの」とは一線を画した、「耐震・耐音・耐盗の点に於て安全」な集合住宅で、「忙しく活動する人達の為に」「我国初めての試みとして」ウィリアム・メレル・ヴォーリズの設計による『文化アパートメント』を建設した。

同アパートは1925(大正14)年の竣工で、ヴォーリズは日本で数多くの近代建築を手がけた建築家。お茶の水付近では山の上ホテル主婦の友社を設計している。

ヴォーリズは、近江兄弟社の創立者の1人で、メンソレータムを日本に普及させた実業家であり、またYMCA活動を通じて、熱心にプロテスタントの伝道に従事した宗教者でもあった。


文化普及会は1927(昭和2)年。高等女学校卒業者に大学教育を授け、職業婦人を養成すべく、女子文化高等学院を創設。 翌1928(昭和3)年、新渡戸稲造を校長に迎え、女子文化高等学院を財団法人女子経済専門学校(後の東京文化短期大学。現新渡戸文化短期大学に昇格させた。

設立の由来

財団法人文化普及会:有島武郎(左)、森本厚吉、吉野作造(右)

 社会改造の根本義は国民生活を因習の囚はれから開放して之を合理化し、能率の高い生活を国民の大多数者にも楽ましめることであると信じます。それで数年前から講義録『文化生活研究』月刊雑誌『文化生活』『経済生活』等生活問題に関する論著の発行、或は各地に放ける講演等によつて、所謂文化生活運動を続けて参りました。これ微弱ながら私が大学で経済学講座を担当して居る公職上の関係と、特に消費経済学の研究に興味を有して居る理由とにより、時代の要求に応じて奮闘しようとする誠意に動かされた結果に過ぎないのであります

 幸に今日私共の運動は幾分の効果を収める事が出来ましたが、今一層徹底的に且又奉仕的に目的の貫徹を期する必要を認めて居る時に当たつて、政府当局が社会改善の根本的手段の一つとして私共の主張をもつと具体化させて見たいと言ふ希望から資金五十萬圓融通の約束を受けました。それで私は先づ貧者の一燈に過ぎない僅ばかりの持物を提供し、同志の助力を得て、この財団法人文化普及會を大正十一年十二月に設立しうるに至つたのであります

昭和4年2月10日発行 文化アパートメントの生活(財団法人文化普及會) 森本厚吉 編より

目的及事業

昭和5年3月女子経済専門学校第一期卒業生謝恩会:於文化アパートメント社交室(中央向かって右:新渡戸稲造、左:森本厚吉)

 人に仕へる生活ほど尊くして且幸なものはないとの信念のもとに社会に奉仕したい誠意にはげまされて本会が設立されました、そして現代社会の多数者が貧乏人である以上、その不幸な人たちに奉仕するのが、本会の目的であります
 けれども此の大きな社会事業を行ふには本会は未だ余りに微力であります、それで、私共は二十年計画をたてゝ目的の達成をはかり唯今はその第一期として先づ生活問題を研究して其の知識の増進を基調とし、精神的及物質的に文化の普及をはかるのであります

 之が為に教育及供給事業の両方面に次の通り活動をすゝめて居るのであります

其一

 (一) 女子経済専門学校に 於ては高等女学校卒業者に三ヶ年現代婦人に必要なる経済学を主とした大学教育を授け、新時代の要求する良妻、賢母、教員其他の職業婦人を養成いたします

 (二) 消費経済研究所 に於は主として消費経済学殊に衣食住にかんする学理を研究しその実験を行ひます

 (三) 文化普及會出版部に於て月刊雑誌『経済生活』その他図書の出版、講演会及び講習会の開催等によつて大学教育普及事業[ユニバーシテイエキステンシヨンオウク]を行ひます

其二

 (四) 住宅問題の根本的解決をはかるため、先づ第一期に於ては現代的設備を有する模範住宅と其科学的家庭経営の実際を示すにふさはしい最新式合同住宅館「文化アパートメント」を建設し之に進歩的家族六十五世帯を収容します

第二期に於ては月収百圓内外のものを標準としたる住宅、第三期に於ては貧民住宅改善の為に理想的テネメント・ハウスを建設いたします

 (五) 文化アパートメント食堂部を経営し現代科学の教ふる標準食糧の実例を示し其知識の普及をはかると同時に社交室、食堂、宴会室、屋上庭園[ルーフ ガーデン]其他の設備を公開して品位ある各種会合を奨励し以て社会改善の一助と致します

昭和4年2月10日発行 文化アパートメントの生活(財団法人文化普及會) 森本厚吉 編より

財団法人文化普及會寄附行為

第一條 本会は住宅の改良其の他の生活の合理化に必要なる事業を行ひ且つ之が知識の普及を図り以て国民生活を向上せしむるを以て目的とす

第二條 前條の目的を遂行する為左の事業を行ふ

 一 現代生活に必要なる最新式設備を有するアパートメント・ハウス及中流階級模範住宅を供給すること

 二 家庭及社会生活を合理化するに必要なる学科と実習を授け家庭経営指導者を養成すること

 三 生活に関する理論と実際の研究を行ひ雑誌の発行書物の出版及講演会、講習会を開催すること

 四 其の他本会の目的を達成する為必要なる附帯事業

  第二章 名称及事務所

第三條 本会は財団法人文化普及會と称す

第四條 本会の事務所は東京市本郷区元町一丁目五番地に之を置く

  第三章 資産及会計

第五條 本会の資産は左の各号より成る

 一 本財団設立者森本厚吉の寄附する左の資産

  北海道札幌市北十二條西三丁目一番地所在

  西洋造二階建家屋

  給水設備付 一棟 延建九十余坪

 二 本会設立後寄附せらるべき金員及物件

 三 本会設立後建設又は購入する動産及不動産

 四 其の他の収入繰越金

第六條 本会の資産は現金又は有価証券は確実なる銀行及郵便官署に預入れ不動産は評議員会の決議に依り管理方法を定む

第七條 本会の経費は左の諸収入を以て之に充つ

 一 資産より生ずる収入

 二 本会事業に伴ふ諸収入

 三 其の他の収入

第八條 本会の会計年度は毎年四月一日に始り翌年三月三十一日に終る

第九條 本会の予算は毎年評議員の議決を以て之を定め決算は其の認定を受く

  第四章 役員

第十條 本会に左の役員を置く

  理事 三名 内一名を理事長とす   評議員 八名以上

第十一條 理事は評議員会に於て選任す   理事長は理事の互選とす

第十二條 理事長は本会の事務を総理し本会を代表す

  理事長事故ある場合は予め定め置きたる他の理事其の職務を代理す

第十三條 評議員は理事会の同意を経て理事長之を嘱託す

第十四條 理事又は評議員の任期は各四年とす但し再任を妨げず

  補欠に依る役員の任期は前任者の残任期間とす

第十五條 役員は任期満了後と雖後任者の就任する迄は其の職務を行ふものとす

第十六條 理事長は本会に顧問幹事又は其の他必要なる職員を置くことを得

  第五章 評議員会

第十七條 評議員会は必要の都度理事長之を召集し本会に関する重要なる事項を審議す

  評議員会の議長は理事長之を掌る

第十八條 評議員は評議員半数以上出席するに非ざれば会議を開くことを得ず但し同一事項に付召集再囘の場合は此の限に非ず

  第六章 解散

第十九條 本会は民法第六十八條第一項第一号及第二号の事由あるに非ざれば解散せず

第二十條 本会の解散は評議員会の決議を要す

  前項の決議は評議員全員の四分の三以上の同意あることを要す

第二十一條 本会解散の場合に於て残余財産ある時は評議員会の決議を経て之を同種又は類似の目的を有する事業に寄附す

  第七章 附則

第二十二條 本寄附行為の変更は評議員四分の三以上の同意を経且主務官庁の認可を受くるを要す

第二十三條 本会の事業施行に関する主要の細則は評議員会の議決を経其の他は理事長之を定む

第二十四條 本会設立当初の役員は設立者之を嘱託す。設立者森本厚吉は第十一條及第十四條の規定に拘らず本会設立と同時に理事長に就任し其の任期は無期とす

昭和4年2月10日発行 文化アパートメントの生活(財団法人文化普及會) 森本厚吉 編より

組織

  • 理事長

 帝大教授法学博士 ドクトル・オブ・フイロソフイー 森本厚吉

  • 理事兼評議員

 衆議院議員法学士  医学博士 星島次郎
 聖路加病院内科長 橋本寛敏

  • 評議員

 帝大教授理学博士 五島清太郎
 櫻蔭女学校長 後閑菊野
 文化アパートメント管理者 森本靜子
 早大教授工学博士 佐藤功一
 朝日新聞専務法学博士 下村宏
 米国ペンシルバニア病院監督 バチエラー・オブ・ロー M・サツトレー
 ヴオーリズ建築会社長 バチエラー・オブ・フィロソフイー W・ヴオーリズ
 東京女子大学長 安井哲子
 東京電気会社長 ドクトル・オブ・フイロソフイー 山口喜三郎
 帝大教授法学博士 吉野作造

昭和4年2月10日発行 文化アパートメントの生活(財団法人文化普及會) 森本厚吉 編より

文化アパートメントの建設

(文化普及会発行「文化アパートメントの生活」より)

一 日本初めてのアパートメント・ハウス

 殆んど毎日起る火災や盗難を免かれたにせよ、僅か二三十年で住まはれなくなつたり、少なからぬ手数のかゝる日本在来の住宅は不経済極まるものであります,たとへ一時の建築費は幾分高価であつても、現代設備を有する永久的建物であるアパートメント・ハウスは結局最も経済的のものであります、然るに我国にアパートメントとして知られて居るのは、多くはテネメント・ハウス(貧民長屋)に類するもので,ほんとうのアパートメント・ハウスはまだ知られて居りません、それで、我国初めての試みとして文化アパートメントが忙しく活動する人達の為めに建設されたのであります。

二 建設の理由

 消費も一種の経済行為である以上,それを合理化して生活を充実させるには,やはり生産と同様に,機械力と合同力を利用しなければなりますまい。そして経済進歩のこの原則を日常生活に充分適用するには、アパートメント式の住宅が基本とならねばなりません、若し不合理極まる我住宅を能率の高い生活に適応するものに改めなければ、食物、衣服、社交等の改善を徹底的に行ふ事が非常に困難であるのはいふまでもないことであります。

 幸に我国に於ても今日進歩的生活を送って、一人で普通二三人分の働きをしようとする文化の開拓者が少なくありません、が不幸にして未だその人達の生活にふさはしい現代的住宅の備へがありませんので止むを得ず不完全な家に住ふことになります、するとその人達の活動はいつのまにか鈍り、薪取の気性も次第に消失するといふ幾多の実例を見て甚だ遺憾に思ふのであります。

 文化アパートメントはかゝる人達の為に建設されたものであります。従て活動的精神を缺いて奢侈生活に耽り多くの召使にかしづかれたり、刑務所のやうに高壁で囲まれた自分の庭園を他排的に楽しんで得意がるやうな人々には、この種の住宅は勿論不適当であります。

 尚我国に相当の期間滞在せんとする外国人で住宅難に悩むものが甚だ多いのですから、その人達の為にもこの文化アパートメントの一部を開放して、国際的にも役立てるのであります。

昭和4年2月10日発行 文化アパートメントの生活(財団法人文化普及會) 森本厚吉 編より

文化アパートメントについて

所在地 東京都文京区(現存せず)
構造規模 鉄筋コンクリート造 地下1階、地上5階建て
延床面積 837坪
竣工年 1925年

・ マンションの源流

森本厚吉は1922年(大11)に文化普及会を設立し、文化アパートメント建設に着手する。

この文化アパートメントは地下1階、地上4階(のちに5階建てに増築)の鉄筋コンクリート造、延べ床面積837坪。

中流階級に欧米風アパートを定着させるべく企画され、現在で言えば超々高級マンションの原点とも言える。

・ 不燃・永久的な堅牢な家屋にする
・ 畳をやめる
・ 障子や襖をやめてドアや西洋窓にする
・ 玄関や客間よりもふだん使う居間・食堂、寝室に力を入れる
・ 椅子とベッドの生活を取り入れる
・ 暖房や給湯、洗濯の共同化、応接室や庭園などを共用にして能率化、効率化をはかる

この大正期に建てられた日本初の純洋式集合住宅は、江戸川乱歩の作品で、名探偵明智小五郎が探偵事務所を開いていた「開化アパート」のモデルとしても知られる。

明智小五郎は東京都千代田区采女町の開化アパート2階に部屋を借りて、「明智小五郎探偵事務所」を開設、女助手の文代さん(後の妻)と助手の小林少年と暮らしていたとの記述がある。

W・M・ヴォーリズによって設計され、住居内はすべて純洋式。ベッド、椅子、テーブル、電話、ガス調理台、マントルピース、そして共用の施設として社交室、カフェ、食堂、店舗が用意され、エレベーター、焼却炉が備わっており、掃除・洗濯はメイドが行い、アパートよりもホテルの生活に近かった。

この建物は戦後、進駐軍将校の宿舎として使われ、その後旺文社に売却され、日本学生会館として受験生や修学旅行生の都内宿泊施設として利用されたが、1986(昭和61)年に老朽化のため取り壊された。

現在はイギリス人ノーマン・フォスターによる設計のセンチュリータワーとよばれるオフィス・ビル(1991年竣工)がその跡地に建設されている。

森本厚吉と財団法人文化普及会のあゆみ

  • 1920(大正 9)年
    • 3月 同文館より「生活問題」を出版。
    • 4月 講義録「文化生活研究」を4ヶ年にわたり刊行。この年、文化生活研究を組織し事務所を東京銀座警醒社内に置く。
  • 1921(大正10)年
    • 6月 月刊雑誌「文化生活」を文化生活研究会より出版。のちに財団法人文化普及会に出版が移される。この年、「私どもの主張」を文化生活研究会より出版。
  • 1922(大正11)年
    • 10月 「新生活研究」を文化生活研究会より出版。
    • 12月 財団法人文化普及会を設立。事務所を東京市本郷区元町1丁目に置く。
  • 1926(大正15)年
    • 1月 「アパートメント・ハウス」を財団法人文化普及会より出版。
    • 9月 「創造の生活」を財団法人文化普及会より出版。
    • 12月 文化アパートメント開館。
  • 1927(昭和 2)年
    • 2月 女子文化高等学院を創設、森本静子が院長に就任し4月開校。
    • 2月 「今日の問題」を文化普及会より出版。
  • 1928(昭和 3)年
    • 3月 財団法人女子経済専門学校(学院昇格)を設立し理事長に就任。
    • 3月 月刊雑誌「文化生活」を「経済生活」に改題。
    • 4月 新渡戸稲造が校長に就任。森本厚吉は副校長に就任。
  • 1931(昭和 6)年
    • 3月 成美高等女学校を付属高等女学校として併合し、新渡戸稲造が校長に就任。
  • 1932(昭和 7)年
    • 4月 女子経済専門学校に家庭科を設置。
  • 1933(昭和 8)年
    • 4月 専門学校に商科を設置。
    • 1月 新渡戸稲造校長、カナダにて逝去。森本厚吉、専門学校及び付属高等女学校校長に就任。
  • 1934(昭和 9)年
    • 9月 (旧)新渡戸記念館落成、専門学校をお茶の水より中野に移転し、授業開始。
  • 1936(昭和11)年
    • 4月 校舎1部焼失、現新渡戸記念館着工式。
  • 1937(昭和12)年
    • 3月 新渡戸記念館、3号館完成。
  • 1939(昭和14)年
    • 2月 板橋区に第1農場を設置。実習の家を新築。
    • 4月 専門学校に裁縫科設置、5号館完成。
  • 1940(昭和15)年
    • 5月 経専寮落成。
    • 6月 「消費経済」を大日本図書株式会社より出版。
  • 1941(昭和16)年
    • 2月 4号館完成。
  • 1942(昭和17)年
    • 4月 専門学校に家事経済科と家事理学科設置。
  • 1943(昭和18)年
    • 1月 桃園寮を設置。
    • 3月 北多摩郡に小平農場を設置。この年、「文化アパートメント」閉鎖。
  • 1944(昭和19)年
    • 3月 女子経済専門学校を東京女子経済専門学校と改称、専門学校に経済科、保健科及び育児科を設置。
  • 1945(昭和20)年
    • 3月 家庭科、裁縫科を廃止。
  • 1946(昭和21)年
    • 2月 長野県に木曽産業学校を設置、戦災復興事業に着手。
    • 3月 専門学校に英文科を設置。
    • 3月 「文化生活」を復刊。
    • 3月 家事経済科と家事理学科を廃止。
    • 4月 木曽産業学校を開校し文化普及会工場とする。
    • 4月 東京経専幼稚園を開園。
    • 7月 元米人メレル・ヴォーリス氏より15坪能率型住宅設計図及び仕様書到着。
  • 1947(昭和22)年
    • 2月 木曽産業学校より教員及び生徒十名上京。桃園町において15坪能率型住宅1号館建設に着手。
    • 4月 桃園町邸宅が連合軍総司令部に接収される。
    • 4月 新学制により東京経専中学校、同高等学校校長に森本厚吉が就任。
    • 8月 木曽の事業を譲渡。
  • 1948(昭和23)年
    • 7月 「文化生活」復刊第4号で廃刊。
  • 1949(昭和24)年
    • 2月 森本厚吉、脳溢血にて卒倒。
    • 3月 学制変更により附属高等女学校廃止、専門学校育児科を廃止。
    • 4月 専門学校に臨時に別科(経済科家政科)を設置。森本厚吉が幼稚園園長に就任。8号館成る。
    • 5月 「家政学通論」を大明堂書房より出版。
    • 9月 病気回復し、令息武也宅より桃園町の自宅へ移る。
    • 12月 病気悪化。
  • 1950(昭和25)年
    • 1月31日、森本厚吉逝去。

脚注

  1. ^ 文化アパートメント 経済的な生活 「アパートメント利用料即ち借家料は表面的には普通の日本住宅より勿論高価であります、が実質的には非常に廉価なのであります...」”. 新渡戸文化学園. 2013年12月28日閲覧。

関連項目

外部リンク


文化普及会

(財団法人文化普及会 から転送)

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2017/01/12 06:34 UTC 版)




英和和英テキスト翻訳>> Weblio翻訳
英語⇒日本語日本語⇒英語
  

辞書ショートカット

すべての辞書の索引

「財団法人文化普及会」の関連用語

財団法人文化普及会のお隣キーワード
検索ランキング

   

英語⇒日本語
日本語⇒英語
   



財団法人文化普及会のページの著作権
Weblio 辞書 情報提供元は 参加元一覧 にて確認できます。

   
ウィキペディアウィキペディア
All text is available under the terms of the GNU Free Documentation License.
この記事は、ウィキペディアの財団法人文化普及会 (改訂履歴)、文化普及会 (改訂履歴)の記事を複製、再配布したものにあたり、GNU Free Documentation Licenseというライセンスの下で提供されています。 Weblio辞書に掲載されているウィキペディアの記事も、全てGNU Free Documentation Licenseの元に提供されております。

©2025 GRAS Group, Inc.RSS