総医研ホールディングス
出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2025/06/15 04:12 UTC 版)
本社が入居する千里ライフサイエンスセンター
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種類 | 株式会社 |
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市場情報 | |
本社所在地 | ![]() 〒560-0082 大阪府豊中市新千里東町一丁目4番2号 千里ライフサイエンスセンター13階[1] |
設立 | 1994年7月(創業) 2001年12月(株式会社化) |
業種 | サービス業 |
法人番号 | 4120901026508 |
代表者 | 代表取締役社長 角田真佐夫[1] |
資本金 | 18億3,658万7,000円(2024年6月30日現在)[2] |
売上高 | 51億58百万円(連結、2024年6月期)[3] |
従業員数 | 連結90名、単体23名(2025年4月時点)[4] |
決算期 | 6月30日 |
外部リンク | 公式ウェブサイト |
株式会社総医研ホールディングス(そういけんホールディングス、Soiken Holdings Inc.) は、大阪大学発バイオベンチャーを源流とし、バイオマーカーを用いた臨床評価試験受託事業や、抗疲労成分「イミダペプチド」関連の健康補助食品・化粧品の製造販売を行う企業グループの持株会社である。
2003年12月に東京証券取引所マザーズへ上場し、2022年4月の市場区分再編以降はグロース市場に属する[4]。
概要
- 主力子会社の株式会社総合医科学研究所が手がける生体評価システム(臨床試験受託)事業を基盤に、化粧品や健康補助食品などBtoC事業を拡大している[5]。
- 連結売上高の約5割を健康補助食品(「イミダペプチド」シリーズ)が占め、残りを化粧品、臨床試験受託などが構成する[4]。
- 中国EC向け化粧品販売が拡大しており、海外売上高比率は30%前後で推移する[5]。
歴史
- 1994年7月 – 有限会社総合医科学研究所として創業(大阪府堺市)。[1]
- 2001年12月 – 株式会社へ組織変更。
- 2003年12月 – 東京証券取引所マザーズへ株式上場。
- 2007年1月 – 持株会社体制へ移行し、**株式会社総医研ホールディングス**に商号変更。
- 2015年7月 – 主力健康食品「イミダペプチド」を機能性表示食品としてリニューアル発売[6]。
- 2022年4月 – 東証マザーズ廃止に伴いグロース市場へ移行[1]。
事業
- 生体評価システム事業
- 臨床評価試験の設計・実施受託やバイオマーカー開発を行い、食品・医薬品メーカーの研究開発を支援する。
- ヘルスケアサポート事業
- 特定保健指導の受託、健診支援サービスなどを行政・健保組合向けに提供。
- 化粧品事業
- 連結子会社株式会社ビービーラボラトリーズがプラセンタ配合化粧品を展開し、中国ECモール向けが主力販路となっている[5]。
- 健康補助食品事業
- 日本予防医薬株式会社が疲労軽減素材「イミダペプチド」配合サプリメントを直販・通販で販売。
- 機能性素材開発事業
- 乳由来ラクトフェリンなど機能性原料の開発・OEM供給を手がける株式会社NRLファーマを傘下に持つ。
グループ会社
- 株式会社総合医科学研究所
- 日本予防医薬株式会社
- 株式会社ビービーラボラトリーズ
- 株式会社NRLファーマ
- 株式会社ウィルス医科学研究所 ほか[1]
業界での位置づけ
会社四季報オンラインは、同社を「抗疲労食品・飲料の直販と中国EC主体の化粧品販売が収益柱」と評し、バイオマーカーを活用した臨床試験受託が差別化要因と指摘している[5]。また、機能性表示食品分野でのエビデンス構築力が競争優位性となっているとの分析記事も見られる[7]。
脚注
- ^ a b c d e “会社概要・沿革”. 総医研ホールディングス. 2025年6月15日閲覧。
- ^ “総医研ホールディングス 会社概要”. みんかぶ. 2025年6月15日閲覧。
- ^ “総医研ホールディングス 決算情報”. 株探. 2025年6月15日閲覧。
- ^ a b c “総医研ホールディングス 企業情報”. Yahoo!ファイナンス. 2025年6月15日閲覧。
- ^ a b c d “総医研HLD(2385)プロフィール”. 会社四季報オンライン. 2025年6月15日閲覧。
- ^ “総医研HDが急反騰、「イミダペプチド」を機能性表示食品で新発売”. 株探ニュース (2015年7月24日). 2025年6月15日閲覧。
- ^ “総医研ホールディングス 詳細分析レポート”. note (2025年6月8日). 2025年6月15日閲覧。
関連項目
外部リンク
- 総医研ホールディングスのページへのリンク