日本高周波
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2020/10/18 03:37 UTC 版)
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- 日本高周波
| 種類 | 株式会社 |
|---|---|
| 市場情報 | 非上場 |
| 略称 | 日高波、NKC |
| 本社所在地 |  日本〒226-0011 神奈川県横浜市緑区中山3-15-1[注 1] |
| 設立 | 1938年2月 |
| 業種 | 電気機器 |
| 法人番号 | 2020001002297  |
| 事業内容 | 通通信･放送機器、プラズマ応用機器、エレクトロニクス機器、レーザー関連機器および周辺機器の研究・開発ならびに販売 |
| 代表者 | 代表取締役社長 金子 茂 |
| 資本金 | 1億5550万円 |
| 売上高 | 26億円（2015年実績）[1] |
| 従業員数 | 165名[1] |
| 決算期 | 8月20日 |
| 主要子会社 | エヌ・ケイ・エス |
| 外部リンク | http://www.nikoha.co.jp/ |
| 特記事項：創立は1932年6月1日 | |
日本高周波株式会社（にほんこうしゅうは）は、神奈川県横浜市に本社をおく企業。
沿革
- 1932年6月 - 資本金8000円で創業。
- 1937年4月 - 資本金を28000円に増資し、日本高周波合資会社となる。
- 1938年2月 - 資本金を278000円に増資し、日本高周波株式会社を設立。
- 1984年3月 - 佐江戸工場を設立。
- 1992年9月 - 資本金を1億5550万円に増資。
- 2008年4月25日 - ISO14001を取得。
- 2018年12月 -ISO9001を取得。
工場
製品カテゴリ
- マイクロ波・ミリ波製品（同軸コンポーネント{ダミーロード・同軸切替器等}、導波管）
- 高周波応用製品（プラズマ発生用高周波電源・マイクロ波電源{3Eチューナー・4Eチューナー等}、インピーダンスモニタ）
- 高真空マイクロ波コンポーネント
- 高周波電源
- 薄膜応用製品
- レーザー関連製品
脚注
注釈
出典
- ^ a b リクナビ2018 日本高周波
- ^ 日本高周波株式会社 (2018年10月22日). “住所表記変更のお知らせ”. 2018年10月27日閲覧。
外部リンク
固有名詞の分類
- 日本高周波のページへのリンク
