サステナブルファイナンスとは？わかりやすく解説

サステナブルファイナンス（英語: Sustainable finance）は、新たな産業・社会構造への転換を促し、持続可能な社会を実現するための金融手法である^[1]。

概要

2006年に責任投資原則（PRI）が策定された。2007年に欧州投資銀行（EIB）が「Climate Awareness Bond」を発行、2008年に初の「グリーンボンド」を世界銀行が発行した^[2]。

2015年に持続可能な開発目標（SDGs）とパリ協定が採択された。国際資本市場協会（ICMA、en:International Capital Market Association）によりグリーンボンド原則、ソーシャルボンド原則、グリーンローン原則、サステナビリティ・リンク・ローン原則、サステナビリティ・リンク・ボンド原則などの策定が進んだ。

また、関連する規定としては、赤道原則（en:Equator Principles）やEUタクソノミー（en:EU taxonomy for sustainable activities）などがある。

種類

グリーンファイナンス
- グリーンボンド^[3]
- グリーンローン^[4]
サステナビリティ・リンク・ローン^[5]
サステナビリティ・リンク・ボンド
トランジションファイナンス^[6]
- トランジション・ボンド
- トランジション・ローン
- トランジション・リンク・ローン
SDGs債
ソーシャルボンド
サステナビリティボンド

気候シナリオ分析とNGFS

TCFD提言の中核的な要素の一つに「シナリオ分析」の実施がある。これは、企業が複数の気候変動シナリオ（例えば、2℃未満上昇シナリオや4℃上昇シナリオなど）を用いて、自社の事業戦略や財務計画のレジリエンス（頑健性）を評価することを求めるものである^[7]。

このシナリオ分析を実施する際に、国際的な共通参照枠組みとして広く活用されているのが、気候変動リスク等に係る金融当局ネットワーク（NGFS）が提供する「NGFSシナリオ」である^[8]。NGFSシナリオは、脱炭素社会への移行に伴う移行リスク（例：炭素税導入によるコスト増）と、気候変動の物理的影響による物理的リスク（例：自然災害による資産の毀損）を整合的に評価できるように設計されており、金融機関はこれを用いて投融資ポートフォリオのリスク評価や、ネットゼロ目標と整合した経営戦略の策定を行っている^[9]。

日本

日本国内では、初のグリーンボンドが2014年（平成26年）に日本政策投資銀行により発行された^[10]。

日本政府も力を入れており、2017年（平成29年）の環境省「グリーンボンドガイドライン」、2020年（令和2年）の環境省「グリーンローン及びサステナビリティ・リンク・ローンガイドライン2020年版」、2021年（令和3年）の金融庁・経済産業省・環境省「クライメート・トランジション・ファイナンスに関する基本指針」、金融庁「ソーシャルボンドガイドライン」、2022年（令和4年）の環境省「グリーンボンド及びサステナビリティ・リンク・ボンドガイドライン2022年版」、「グリーンローン及びサステナビリティ・リンク・ローンガイドライン2022年版」などの策定を進めるとともに、また金融庁より2020年（令和2年）以降「サステナブルファイナンス有識者会議」が設置されている^[11]。

脚注・出典

^ サステナブルファイナンスの取組み：金融庁
^ グリーンボンド等の発展の沿革 | グリーンボンド概要 | ボンド | グリーンファイナンスポータル
^ グリーンボンドとは | グリーンボンド概要 | ボンド | グリーンファイナンスポータル
^ グリーンローンとは | グリーンローン概要 | ローン（融資） | グリーンファイナンスポータル
^ サステナビリティ・リンク・ローンとは | サステナビリティ・リンク・ローン概要 | ローン（融資） | グリーンファイナンスポータル
^ トランジションファイナンスについて経済産業省 2022年6月
^ “Implementing the Recommendations of the Task Force on Climate-related Financial Disclosures”. Task Force on Climate-related Financial Disclosures (2021年10月). 2025年8月2日閲覧。
^ 一般財団法人電力中央研究所 (22 March 2024). 令和5年度委託調査報告書 NGFS（気候変動リスク等に係る金融当局ネットワーク）シナリオの活用方法に関する調査 (pdf) (Report). 金融庁. p. 87. 2025年8月2日閲覧.
^ 一般財団法人電力中央研究所 (22 March 2024). 令和5年度委託調査報告書 NGFS（気候変動リスク等に係る金融当局ネットワーク）シナリオの活用方法に関する調査 (pdf) (Report). 金融庁. p. 103. 2025年8月2日閲覧.
^ 日本政策投資銀行：発行概要 | グリーンボンド発行促進プラットフォーム
^ サステナブルファイナンス有識者会議：金融庁

外部リンク

この項目は、金融機関（銀行等）に関連した書きかけの項目です。この項目を加筆・訂正などしてくださる協力者を求めています（プロジェクト経済/プロジェクト金融）。

[1] サステナブルファイナンスの取組み：金融庁

[2] グリーンボンド等の発展の沿革 | グリーンボンド概要 | ボンド | グリーンファイナンスポータル

[3] グリーンボンドとは | グリーンボンド概要 | ボンド | グリーンファイナンスポータル

[4] グリーンローンとは | グリーンローン概要 | ローン（融資） | グリーンファイナンスポータル

[5] サステナビリティ・リンク・ローンとは | サステナビリティ・リンク・ローン概要 | ローン（融資） | グリーンファイナンスポータル

[6] トランジションファイナンスについて経済産業省 2022年6月

[TCFD-Annex-7] “Implementing the Recommendations of the Task Force on Climate-related Financial Disclosures”. Task Force on Climate-related Financial Disclosures (2021年10月). 2025年8月2日閲覧。

[CRIEPI2024_p87-8] 一般財団法人電力中央研究所 (22 March 2024). 令和5年度委託調査報告書 NGFS（気候変動リスク等に係る金融当局ネットワーク）シナリオの活用方法に関する調査 (pdf) (Report). 金融庁. p. 87. 2025年8月2日閲覧.

[CRIEPI2024_p103-9] 一般財団法人電力中央研究所 (22 March 2024). 令和5年度委託調査報告書 NGFS（気候変動リスク等に係る金融当局ネットワーク）シナリオの活用方法に関する調査 (pdf) (Report). 金融庁. p. 103. 2025年8月2日閲覧.

[10] 日本政策投資銀行：発行概要 | グリーンボンド発行促進プラットフォーム

[11] サステナブルファイナンス有識者会議：金融庁

[1]

[2]

[3]

[4]

[5]

[6]

[7]

[8]

[9]

[10]

[11]

サステナブルファイナンスとは？わかりやすく解説