くろしお (潜水艇)とは? わかりやすく解説

Weblio 辞書 > 辞書・百科事典 > 百科事典 > くろしお (潜水艇)の意味・解説 

くろしお (潜水艇)

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2023/07/01 08:54 UTC 版)

くろしお
基本情報
船種 潜水艇
船籍 日本
所有者 北海道大学水産学部[1]
建造所 日本鋼管鶴見製作所[2]
建造費 約600万円[1]
経歴
竣工 1951年8月15日[2][1][3]
最後 くろしお2号に改造
要目
総トン数 4.5トン[1]
全長 3.7m[1]
高さ 3.15m[3]
乗組員 2人[4]
テンプレートを表示
くろしお2号
2008年6月
基本情報
船種 深海探査艇
船籍 日本
所有者 北海道大学水産学部[1]
建造所 日本鋼管鶴見製作所[2]
経歴
竣工 1960年6月15日[4]
引退 1971年[1]
現況 福島町青函トンネル記念館に展示[1]
要目
総トン数 12.5トン[1]
全長 11.8m[4]
2.2m[4]
高さ 3.2m[4]
喫水 1.9m(完全浮上時)[4]
推進器 3翼プロペラ1基[4]
速力 2ノット[4]
乗組員 4人[1][4]
テンプレートを表示

くろしおは、北海道大学水産学部が所有していた有人小型潜水調査船。総潜航回数は729回[1]

概要

1949年に北海道大学水産学部の井上直一が中谷宇吉郎からの潜水調査のアドバイスをきっかけに潜水装置保有の構想を提唱し、前後して渋沢敬三ら政財界の大物らで後援会を組織し約600万円の建造費を調達し旧日本海軍潜水艦設計を手掛けていた緒明亮乍の設計により1951年に竣工[1][3]。日本初の学術調査目的で建造された潜水艇となった[5]。船体は酸化鉄2回塗りの上表面は海中生物への影響を与えない濃紺色とし[3]、海上の母船「おしょろ丸」との間に電源供給と通信用のケーブルで結ぶ形式で[5]、水深200メートル程度の大陸棚の漁場調査を目的に10時間以上の潜水を可能とし井上が建造を主導し自ら操縦を行い381回の潜水調査を行った[1]。本船が採用したアンビリカルケーブル方式は現代でも世界の無人潜水探査機に採用されている[1]

くろしお2号

1960年には耐圧殻を転用して大改造を行い自航式の「くろしお2号」として竣工[6]、給電ケーブルを200mから600mに延長[4]、安定した岩石サンプルの採取が可能なボーリング機を搭載し[5]、348回の潜水調査を実施[2]。予算不足や船舶安全法の規制強化に伴い1971年に引退し1979年に北海道立青函トンネル記念館に引き取られた[1]

主な調査

出典

  1. ^ a b c d e f g h i j k l m n o p q r 時を訪ねて 潜水艇くろしお 北大水産学部(函館) - 北海道新聞2019年9月22日 日曜navi 1-2面
  2. ^ a b c d JAMSTECにおける深海探査機の歩み補足資料 - 文部科学省
  3. ^ a b c d e 佐々 保雄, 海底地質調査用としての「くろしお号」」『石油技術協会誌』 1955年 20巻 4号 p.92-100, 石油技術協会, doi:10.3720/japt.20.92, {{}}。
  4. ^ a b c d e f g h i j 潜水探測機"くろしお号"について - 船の科学1960年10月号
  5. ^ a b c 科学で拓く津軽海峡 潜水艇くろしお号から最先端イカ学まで - The JR Hokkaido 2015年7月号(北海道ジェイ・アール・エージェンシー)
  6. ^ シンポジウム 有人潜水調査船「しんかい2000」が残したもの - 海洋人間学雑誌2016年3月号(日本海洋人間学学会)

関連項目




英和和英テキスト翻訳>> Weblio翻訳
英語⇒日本語日本語⇒英語
  

辞書ショートカット

すべての辞書の索引

「くろしお (潜水艇)」の関連用語

くろしお (潜水艇)のお隣キーワード
検索ランキング

   

英語⇒日本語
日本語⇒英語
   



くろしお (潜水艇)のページの著作権
Weblio 辞書 情報提供元は 参加元一覧 にて確認できます。

   
ウィキペディアウィキペディア
All text is available under the terms of the GNU Free Documentation License.
この記事は、ウィキペディアのくろしお (潜水艇) (改訂履歴)の記事を複製、再配布したものにあたり、GNU Free Documentation Licenseというライセンスの下で提供されています。 Weblio辞書に掲載されているウィキペディアの記事も、全てGNU Free Documentation Licenseの元に提供されております。

©2025 GRAS Group, Inc.RSS