フードマイレージ フードマイレージの概要

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フードマイレージ

出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2024/03/07 04:52 UTC 版)

この記事の項目名には以下のような表記揺れがあります。

• フードマイレージ
• フード・マイレージ

1994年に、イギリスの消費者運動家・シティ大学ロンドン食料政策学教授のティム・ラング (Tim Lang) がフードマイル (food miles) として提唱した概念である。日本では、農林水産省農林水産政策研究所によって2001年に初めて導入され、その際の訳語に総距離・道のりなどのニュアンスを含み、また、航空会社等のサービスにより耳なじみのある「マイレージ」が採用された^[2]。

起源

フードマイレージの考え方の起源は、イギリスの非政府団体「サステイン」が中心となって展開している市民運動「フードマイルズ（Food Miles）」運動である^[3]。食品の重量に輸送距離をかけた指標「フードマイルズ」を意識して、なるべく生産地に近い地域で消費することで、環境負荷を減らそうというものである。サステインは1994年、フードマイルズの現状や輸送距離などを詳細にまとめたレポートを発表し、反響を呼んだ。その後も毎年のようにレポートを発表している。

フードマイルズとフードマイレージの計算方法は基本的には同じであるが、前者はイギリスにおいて自国用の指標として用いられており国際比較は行われていないのに対し、後者は単純化した前提・仮定を設けることで、各国の統計から計算して国際比較ができるようになっている。

概要

基本的には「食料品は地産地消（生産地と消費地が近いこと）が望ましい」という考え方に基づく。生産地と消費地が遠くなると輸送にかかわるエネルギーがより多く必要になり、地球環境に大きな負荷を掛けることになるほか、生産地と消費地が異なる国で発展途上国と先進国という組み合わせだった場合には特に顕著だが、生産地が消費地からの大きな経済的圧迫を受けるといった問題も指摘されている。フード・マイレージの数値が大きければ大きいほど、その消費地は食料に関して贅を尽くしているとされる。

農林水産省農林水産政策研究所の中田哲也政策研究調整官（当時）の2001年の試算によると、日本のフード・マイレージは、総量では世界中で群を抜いて大きく、国民一人当たりでも一位となっている。その原因は、食料輸入量自体は特に抜きん出て多くはないものの、輸送距離が他国より著しく長いことが挙げられている。内訳としては、トウモロコシなどの穀物が50%強、大豆などの油糧種子が20%強を占めている。

国名	総量	国民一人当たり
日本	9002億0800万	7093
韓国	3171億6900万	6637
アメリカ合衆国	2958億2100万	1051
イギリス	1879億8600万	3195
ドイツ	1717億5100万	2090
フランス	1044億0700万	1738

※単位: トン×キロメートル