関東甲信越とは?

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関東甲信越

読み方:かんとうこうしんえつ

関東地方1都6県、および、隣接する山梨長野新潟の3県を総称した呼び名。「甲信越」は甲斐信濃越後頭文字新潟を特に除く場合に「関東甲信」と呼ぶといった場合もある。関東甲信越地方広域関東圏、などとも言う。

広域関東圏

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2016/07/04 04:56 UTC 版)

(関東甲信越 から転送)

広域関東圏(こういきかんとうけん)とは、関東地方1都6県に、その周辺県を含めた総称。




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  1. ^ 三省堂編集所編『最新全国市町村名事典』(三省堂、2006年6月初版発行)の「東京」の項目による。
  2. ^ 関東経済産業局管轄区域|関東経済産業局
  3. ^ 谷岡武雄・山口恵一郎監修・三省堂編集所編『コンサイス日本地名事典 第3版』(三省堂、1989年12月発行)の「信越」の項目によれば「長野県から新潟県阿賀野川以西を地方名称など。」となっている。
  4. ^ 峠に関しては、『エアリアマップ グランプリ21 10万分の1 長野・山梨県道路地図 最新版』(昭文社、1995年5月第27版発行)による。
  5. ^ 高柳光寿竹内理三編『角川日本史辞典 第二版』(角川書店、1974年発行)の「木曾山林」の項目及び「古代日本要図」による。
  6. ^ 高柳光寿竹内理三編『角川日本史辞典 第二版』(角川書店、1974年発行)の「北陸道」の項目によれば、「愛発の関以北の日本海に面した若狭越前越中越後加賀能登佐渡の7国からなる。」と記載されている。
  7. ^ 谷岡武雄山口恵一郎監修・三省堂編集所編集『コンサイス日本地名事典 第3版』(三省堂、1989年発行)の「北陸地方」の項目によれば、「中部地方を東西に長く、南北に三分する場合の一地理区。日本海沿岸地域。」となっている。
  8. ^ 広辞苑』の「近国」の項目によれば、律令制若狭国近国と位置付けられている。
  9. ^ Yahoo!辞書(大辞林:三省堂提供)
  10. ^ 電力の周波数については、新潟県越後地域と新潟県佐渡市・北陸3県との間で異なるほか、広域関東圏に属する長野県と静岡県(富士川以西)は60Hzである。
  11. ^ 梅棹忠夫ほか3名監修『平凡社版 日本地図帳 JAPAN ATLAS』(平凡社、1991年2月初版発行)の「関東・中部・近畿・中国・四国」の地図に基づいて算出。
  12. ^ 『マップル ④ 関東道路地図 1:100000』(昭文社、1999年1月第2版発行)
  13. ^ トンネルと峠に関しては、『グランプリ21 10万分の1 長野・山梨県道路地図』(昭文社、1995年5月第27版発行)による。
  14. ^ 例えば、『JTB私鉄時刻表 東日本版 第4号』(JTBパブリッシング、2008年6月発行、新潟県長野県静岡県以東の私鉄各社最新情報満載と表紙に記載されている)によれば、郡内地域を南北縦断する富士急行は「東京付近 索引地図」に掲載されている。
  15. ^ 実際に愛知県と特に交流がある地域は静岡県西部の大井川以西の遠江国であり、静岡県東部では愛知県との繋がりは低い。
  16. ^ 谷岡武雄山口恵一郎監修・三省堂編集所編『コンサイス日本地名事典 第3版』(三省堂、1989年発行)の島田市御前崎町金谷町川根町中川根町及び本川根町のそれぞれの項目による。
  17. ^ 『現代日本分県地図』(人文社、1992年改訂新版発行)の「静岡県(市町村変遷図)」による。
  18. ^ 高柳光寿竹内理三編『角川日本史辞典 第二版』(角川書店、1974年発行)の「府藩県変遷表」による。
  19. ^ 高柳光寿竹内理三編『角川日本史辞典 第二版』(角川書店、1974年発行)の「新居関」の項目による。
  20. ^ 企業の一例として、サントリーでは、「1都10県」として関東甲信越静地方での限定・先行発売を行うケースがあるが、静岡県を管轄する「静岡支店」は東海・北陸営業本部名古屋支社の管轄下に置かれている。これは都道府県の平均的な規模である事。また静岡県の住民が新しいもの好きと言う県民性の理由から静岡県もこれに加える形である。
  21. ^ 県庁所在地の福島市が、東北地方の中心である仙台市との結びつきが極めて強いことも一因として挙げられる。
  22. ^ 11都県ごとの人口及び11都県の合計人口は、平成22年国勢調査人口速報集計結果に基づく。
  23. ^ 東京外国語大学語学研究所編『世界の言語ガイドブック 2 アジア・アフリカ地域』(三省堂、1998年3月発行)の「日本語」(早津恵美子執筆)のうち「1 使用人口・分布地域」の204頁に掲載されている地図。(『日本方言学』(1953)による(言語学大辞典 第2巻, pp.1758, 三省堂)に基づく。
  24. ^ 東京外国語大学語学研究所編『世界の言語ガイドブック 2 アジア・アフリカ地域』(三省堂、1998年3月発行)の「日本語」(早津恵美子執筆)のうち「2 系統・歴史」を参照したものに基づく。
  25. ^ 都竹通年雄(1949年)の案による。
  26. ^ ダニエル・ロング「小笠原における言語接触の歴史」(『日本語研究センター報告』第6号、1998年)において詳細に記載されている。


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