離職率
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2024/06/14 00:57 UTC 版)
離職率（りしょくりつ、英: employee turnover, employee churn rate）は、ある時点で仕事に就いていた労働者のうち、一定の期間（たとえば、ひと月[1]、ないし、1年なり3年[2]）のうちに、どれくらいがその仕事を離れたかを比率として表わす指標。この値が極端に高ければ、労働者がその仕事に定着しにくく、入れ替わっていくことが常態化していることが含意され、逆に極端に低ければ、労働者がその仕事に定着し、転職や産業間の労働力移動が行なわれにくくなっていることが示唆される。離職率の定義、ないし、計算方法は、これを求める目的や、得られる統計の状態によって多様なものとなるため、異なる目的で、異なる主体が公表する離職率の値は、単純に比較することはできない[3]。
注釈
出典
- ^ 大辞林 第三版『りしょくりつ【離職率】』 - コトバンク
- ^ a b c “en パートナーズ倶楽部 採用活動Q&A 離職率についての質問です。”. エン・ジャパン. 2013年10月30日閲覧。
- ^ a b c “日本の人事部 離職率”. アイ・キュー. 2013年10月30日閲覧。
- ^ 岸本吉浩 (2013年4月1日). “新卒離職率が低い、ホワイト企業トップ300 電力・ガス、海運はホワイト業界！？”. 東洋経済オンライン. 2013年10月30日閲覧。
- ^ a b キャリコネ (2013年8月9日). “迷える就活生必見 お探しの「離職率の低い業界」はココだ！”. アメーバニュース. 2013年10月30日閲覧。
- ^ a b アコールマネジメント (2012年5月25日). “離職率・定着率の計算方法”. アコールマネジメント. 2013年10月30日閲覧。
- ^ 村山 颯志郎 (2019年8月1日). “新卒3年後の｢若手が辞めない｣300社ランキング 定着率が100％となった企業は103社になった” (日本語). 週刊東洋経済: pp. 3 2020年5月13日閲覧。
- ^ 5年前から正社員を減らした300社ランキング http://toyokeizai.net/articles/-/174251
- ^ “雇用動向調査：調査の概要”. 厚生労働省. 2013年10月30日閲覧。
- ^ “平成23年雇用動向調査の概況：結果の概要”. 厚生労働省. 2013年10月30日閲覧。
- ^ “厚生労働統計に用いる主な比率及び用語の解説”. 厚生労働省. 2013年10月30日閲覧。
- ^ “新規学卒者の離職状況に関する資料一覧”. 厚生労働省. 2013年10月30日閲覧。
- ^ a b 『新規学卒就職者の離職状況（平成28年３月卒業者の状況）を公表します～新規学卒就職者の就職後３年以内の離職率は新規高卒就職者39.2％、新規大卒就職者32.0％～』（プレスリリース）厚生労働省、2019年10月21日。2020年5月13日閲覧。
- ^ a b c 厚生労働省 (2019年10月21日). “新規学卒者の離職状況” (PDF). 2020年5月13日閲覧。
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