鉾田陸軍飛行学校
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1944年(昭和19年)6月、鉾田陸軍飛行学校は改編され鉾田教導飛行師団となり、さらに1945年7月、鉾田教導飛行師団は教導飛行師団 第3教導飛行隊と第26飛行団司令部に分離改編された。同年8月、太平洋戦争(大東亜戦争)終戦により教導飛行師団 第3教導飛行隊と第26飛行団司令部はともに解体された。ここでは鉾田教導飛行師団等についても述べる。
注釈
- ^ 襲撃機(しゅうげきき)とは、超低空または降下爆撃によって地上の敵を攻撃することに適した飛行機のこと。1938年「陸軍航空本部兵器研究方針」によって決定された。『陸軍航空兵器の開発・生産・補給』180頁
- ^ 隷属(れいぞく)とは固有の上級者の指揮監督下に入ること。単に指揮系統だけでなく、統御、経理、衛生などの全般におよぶ。『帝国陸軍編制総覧 第一巻』61頁
- ^ 材料廠(ざいりょうしょう)とは、器材の組み立てや修理および管理などを行う部署のこと。
- ^ 学校令原文ママ。三省堂『大辞林』によれば「学術」の意味のひとつに「学問と技術」がある。この場合、具体的には「学科」と「術科」のこと。以下同じ。
- ^ この場合の召集とは在郷軍人を軍隊に召致することではなく、すでに軍務についている軍人を特別教育のため指名することである。
- ^ 鉾田陸軍飛行学校令の制定は、それより前の7月であった。
- ^ 陸軍では教育を担当する将校を教官、教官を補佐する下士官を助教とした。
- ^ 官衙(かんが)とは一般には官庁あるいは役所を意味する。陸軍の官衙は陸軍省など東京中心部に置かれたものだけでなく、各地の連隊区司令部や、陸軍病院なども含まれる。陸軍航空審査部は陸軍官衙のひとつである。『陸軍読本』58-68頁
- ^ ここでいう軍隊とは、陸軍全体を「軍隊」「官衙」「学校」「特務機関」の4つに類別した場合のひとつ。司令部を含めた師団等や部隊の総称と考えてよい。『陸軍読本』52頁
- ^ 同時に下志津教導飛行師団にも司令部偵察機、浜松教導飛行師団には重爆撃機による各1個中隊の編成が下令された。
- ^ 同時期に浜松教導飛行師団に対しては、重爆撃機を使用した特別攻撃隊の編成が内示された。
- ^ 岩本益臣(いわもとますみ)陸軍大尉。陸軍航空士官学校卒業(第53期)、1943年3月より鉾田陸軍飛行学校教官。1944年11月5日戦死、少佐進級。「ますみ」の読みは岩本少佐の故郷、豊前市の印刷物による。「ふるさと豊前・人物再発見 No.74」 『広報 豊教だより』第65号、2012年5月1日
- ^ 萬朶(ばんだ)の隊名は、参謀総長梅津美治郎大将が藤田東湖の漢詩「文天祥正氣ノ歌ニ和ス(正気の歌)」―「天地正大気 粹然鐘神州 秀爲不二嶽 巍巍聳千秋 注爲大瀛水 洋洋環八州 發爲萬朶櫻 衆芳難與儔(後略)」を出典として命名した。『比島捷号陸軍航空作戦』347頁
- ^ 地上兵種の教育を行う陸軍士官学校から航空へ転科する場合がある。皇魂隊の隊長、三浦恭一中尉は地上兵種からの転科。『陸軍航空士官学校』211頁
- ^ 軍令の名称は「第二十戦闘飛行集団司令部 教導飛行師団等臨時編成(編制改正)第三百五十四次復帰要領」(原文は旧字体)。
- ^ 飛行団長は鉾田教導飛行師団の高品朋師団長を補職。
出典
- ^ 軍令 陸第17号。『官報』第4055号、1940年7月13日
- ^ 彙報 鉾田陸軍飛行学校設置。『官報』第4183号、1940年12月11日
- ^ 彙報 鉾田陸軍飛行学校移転。『官報』第4211号、1941年1月22日
- ^ 軍令 陸第12号。『官報』第4327号、1941年6月12日
- ^ 『陸軍航空兵器の開発・生産・補給)』434-435頁
- ^ 「陸密綴昭和14年(防衛省防衛研究所)」 アジア歴史資料センター Ref.C01007769900
- ^ 「昭和16年 陸(支満)密綴 第5研究所(防衛省防衛研究所)」 アジア歴史資料センター Ref.C08030006800
- ^ 「陸密綴昭和18年(防衛省防衛研究所)」 アジア歴史資料センター Ref.C01007813100
- ^ 秦郁彦「飛行第三戦隊は離陸せしや」
- ^ 『陸軍航空の軍備と運用 (3)』264,268頁
- ^ a b 『陸軍軍戦備』403頁
- ^ 『本土防空作戦』246-248頁
- ^ 「下志津教導飛行師団等 臨時編成要領 同細則 昭19.6.13(防衛省防衛研究所)」 アジア歴史資料センター Ref.C14010700300
- ^ 『陸軍軍戦備』428頁
- ^ 『本土防空作戦』316-317頁
- ^ a b 『本土防空作戦』317-326頁
- ^ 「下志津教導飛行師団等 臨時編成要領 同細則 昭19.6.13(防衛省防衛研究所)」 アジア歴史資料センター Ref.C14010700200
- ^ 「御署名原本・昭和十九年・勅令第三四四号・陸軍航空関係少尉候補者教育令(国立公文書館)」 アジア歴史資料センター Ref.A03022289100
- ^ 『陸軍航空の軍備と運用 (3)』343頁
- ^ 『日本陸軍重爆隊』273頁
- ^ 『陸軍航空の軍備と運用 (3)』344頁
- ^ 『比島捷号陸軍航空作戦』344頁
- ^ 『陸軍航空の軍備と運用 (3)』266-267頁
- ^ 『陸軍航空の軍備と運用 (3)』263-270頁
- ^ 『陸軍航空の軍備と運用 (3)』329-330頁
- ^ 『陸軍航空の軍備と運用 (3)』330頁
- ^ 『陸軍航空士官学校』210-211頁
- ^ 『本土防空作戦』432-433頁
- ^ 『陸軍航空の軍備と運用 (3)』402-403頁
- ^ 『本土防空作戦』503-507頁
- ^ 『陸軍軍戦備』482頁
- ^ 軍令 陸第10号。『官報』第5472号、1945年4月14日
- ^ 「御署名原本・昭和二十年・勅令第二二九号・陸軍航空総監部医務部令ノ適用停止ニ関スル件(国立公文書館)」 アジア歴史資料センター Ref.A04017733700
- ^ 『本土防空作戦』515-517頁
- ^ 『陸軍航空の軍備と運用 (3)』474頁
- ^ 軍令 陸第11号。『官報』第5472号、1945年4月14日
- ^ 『陸軍軍戦備』495頁
- ^ a b c 『本土防空作戦』605頁
- ^ 「第20戦闘飛行集団司令部 教導飛行師団等臨時編成(編制改正)復帰要領 同細則 昭20.7.10(防衛省防衛研究所)」 アジア歴史資料センター Ref.C14010706100
- ^ 『陸軍軍戦備』495頁
- ^ 『陸軍航空の軍備と運用 (3)』418頁
- ^ 『陸軍航空の軍備と運用 (3)』413頁
- ^ 『陸軍航空の軍備と運用 (3)』413,418頁
- ^ 『帝国陸軍編制総覧 第三巻』1163頁
- ^ 『陸軍軍戦備』500頁
- ^ 「陸軍部隊調査表 其1(防衛省防衛研究所)」 アジア歴史資料センター Ref.C12121088100
- ^ 軍令 陸第5号。『官報』第4577号、1942年4月15日
- ^ 「陸軍異動通報 3/6 昭19年(防衛省防衛研究所)」 アジア歴史資料センター Ref.C12120911900
- ^ 「陸軍異動通報 3/4 昭和20年(防衛省防衛研究所)」 アジア歴史資料センター Ref.C12120941100
- ^ 「陸軍異動通報 3/4 昭和20年(防衛省防衛研究所)」 アジア歴史資料センター Ref.C12120941300
- ^ 「陸軍異動通報 昭和19年12月26日~20年11月22日(防衛省防衛研究所)」 アジア歴史資料センター Ref.C12120963000
- ^ 「陸軍異動通報 昭和19年12月26日~20年11月22日(防衛省防衛研究所)」 アジア歴史資料センター Ref.C12120963100
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- 5 参考文献
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