真珠湾攻撃 陰謀論

真珠湾攻撃

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2021/12/03 15:24 UTC 版)

陰謀論

須藤眞志によると真珠湾攻撃及び日米開戦にまつわる陰謀論について、整理すれば次の3つのバージョンとなるという[225]

  1. ルーズベルト政権が日本の真珠湾攻撃を予測していながら、それをハワイの司令官たちに伝えなかった
  2. ルーズベルトが個人的に日本の真珠湾攻撃を事前に知っており、太平洋艦隊を囮にした
  3. ルーズベルトが日本からの開戦を仕向けるために挑発を行った

こうした陰謀論が起こる背景として、秦郁彦はアメリカ側の真珠湾攻撃への屈辱、長期にわたったルーズベルト民主党政権に対する共和党系の反感、現地司令官の名誉回復を願う動きを挙げ、日本側では太平洋戦争について日本だけが悪者とされていることに不満を持つ人々が日本側記録との照合やアメリカ側の背景分析もせず、聞こえの良い陰謀論を鵜呑みにする傾向があったと述べている[226]

「アメリカは事前に察知していた」との主張

「アメリカは真珠湾攻撃を事前に察知していた」という噂は既に戦時中からあった。主張によれば、アメリカ合衆国政府ないしはルーズベルト大統領は真珠湾攻撃を事前に察知したのだが、暗号を解読している事実を日本に知らせないためには、事前に真珠湾に警戒態勢をとらせることはできなかったのだという。

さらには、そのまま攻撃させたほうが政治的に有利であるため、あえて見過ごしたのだとする主張もある。こうした陰謀論でよく語られる「根拠」として、当時日本の外交暗号はほぼ解読されていたこと、民主党のルーズベルトが対独開戦を指向していたにもかかわらず共和党を中心とした反戦世論により妨げられていたが、真珠湾攻撃を受けたことにより実現したことなどがある。

否定説
現時点で傍受を証明する資料は存在しない。当時の軍事的常識からすれば、日本の戦争目的は石油・ゴムなどの南方資源を確保することであり、アメリカの対日戦争計画も日本軍がフィリピンに攻め寄せると考えており、ハワイが攻撃対象となるとは想定していなかった(オレンジ計画)。日本海軍は囮の艦船を派遣して偽装通信を頻繁に行い、艦隊が南方に向かっているように装っていた。また、艦隊決戦が主流であった時代であって、航空機による海戦はあまり考慮されていなかった。真珠湾内での魚雷攻撃は、浅瀬のため技術上きわめて困難であるとも考えられていた。また日本の用いていた暗号のうち海軍暗号は1941年12月の段階では解読されていなかった。
また、真珠湾攻撃は海軍により徹底的に秘匿が図られ、日本の外務省すら内容を知らされておらず、解読済みの外務省暗号では開戦日時や攻撃場所はそれを察知できなかった。しかも真珠湾攻撃に向かう艦船はすべて無電封止(無線通信の禁止)を行っており[60]電鍵も操作出来ないように槓桿が固定されていたとの証言もある。更に呉・柱島泊地からは機動艦隊発に見せかけた偽のモールス信号が大量に発信されていたため[注釈 15]、11月25日時点でアメリカ海軍情報部は、艦隊は呉から鹿児島南部のあたりにいると推測していた[227]
さらに、仮に無線を傍受していたとしても、作戦概要は本土から空母「赤城」の金庫に保管されており、出撃命令も1941年11月20日に軍令部第一部長の福留繁少将から手交によって行われているので[228]、無線の内容で攻撃目標が真珠湾であることや、作戦概要を知ることは不可能であった。
肯定説
  • 当時のアメリカ国務長官ハルの回顧には、1941年1月27日に東京のグルー大使から、「日本の軍部は日米間に事が起こった場合には真珠湾を奇襲する準備をしている」という情報を受けたため、陸・海両省に報告したという記述がある[229]今野勉の『真珠湾奇襲・ルーズベルトは知っていたか』には、グルーが国務省に送った電文が以下のように紹介されている[230]
わが友人駐日ペルー公使[注釈 16]が当大使館員に語ったところによると、友人は一日本人を含む複数の情報源から、日本は、万一アメリカと紛争となった場合、全軍事力を使用して、真珠湾に大攻撃を加える意図を持つ旨、聞いた。わが友人ペルー公使は、この計画は空想的なように思えたけれど、多くの筋から聞いたので、当方に伝達するに足るものと認めたものである。
この内容を国務省から知らされた海軍作戦部長のハロルド・スタークは、2月1日に太平洋艦隊司令長官のキンメルに宛てた電報で「海軍情報部としては、この流言は信じられないものと考える。さらに、日本陸海軍の現在の配備と行動について知りえたデータによれば、真珠湾に対する行動が迫っているとか、予測できる将来において、こうした行動が計画されているとは考えられない」という情報部の見解をつけてこの内容を伝えている[231]。とはいえ、アメリカ政府が事前に真珠湾攻撃の可能性ありという報告を駐日大使から受けていたのは事実である[注釈 17]。グルー自身は、1941年1月27日の日記において「対米開戦時には、日本は真珠湾に集中的に奇襲攻撃をかけるという計画が進行中であると噂になっていたので、政府に報告した」[233]と記述している。
  • 情報の自由法により公開されたアメリカ軍機密資料および公文書館資料を活用して詳細な調査を行ったロバート・スティネット英語版は次のような主張をしている[234]
    • FBIの記録によると、「五数字暗号」とアメリカ側で呼ばれていた日本海軍暗号について、1940年10月には解読に成功していた。これは暗号解読方法説明資料「RIP73」、「RIP80」としてまとめられた(ただし、添付資料の傍受日付は1941年11月18日だが、解読日付は戦後の1946年4月26日であることが左近允尚敏により指摘されており[235]、解読が成功したかについては疑問がある)。
    • 「RIP73」、「RIP80」は、アメリカ軍の諜報無線局であるハワイのHYPO、フィリピンのCASTおよびイギリスに提供され、日本海軍無線の暗号解読が可能な状態であった(上記の理由により、1941年10月時点での海軍暗号解読には疑問がある)。
    • 国防総省は上記暗号解読方法説明資料の配達記録の開示を拒んでいるが、配達の事実を公文書から確認できた[236][信頼性要検証]
    • シアトルの諜報無線局SAILが東京-ワシントン間の無線通信を集中的に傍受したところ、ほとんどがパープル暗号を用いたものであり、ワシントンの陸海軍暗号解読班により、数時間で解読翻訳されていた(解読させることには意図が働く場合がある)。
    • フィリピンのCASTの暗号分析班は、1941年11月30日に日本軍が実施した呼出符号変更を解析して、ハワイに向かう日本機動部隊のほとんどの艦船を特定していた(ハワイに向う指令は、無線では行われておらず、呼出符号変更の解析でハワイに向かう日本機動部隊の艦船の特定は不可能であることが、秦郁彦らに指摘されている[235])。
    • 無線方位測定機による日本機動部隊に関する位置情報は、すべて大統領にも提供されていた[236](軍令部が船橋送信所から発信した「A情報」を、機動部隊発信の無線と誤認した可能性を、今野勉により指摘されている[235])。
    • サンフランシスコ第12海軍区は1941年11月30日から12月3日の間、日本の艦隊がハワイ北方海域を北緯43度から38度まで航行するのを捕捉していた(コールサインから、商船「竜田丸」の交信を誤認した可能性を今野勉により指摘されている[235])。
    • 真珠湾攻撃前に日本機動部隊は無線封鎖を実施したとアメリカ側日本側ともに主張するが、アメリカ軍の傍受記録からは、日本機動部隊が無線封鎖を無視して頻繁に通信していたことを立証できる(その時期、日本海軍は大規模な偽電工作を行っており、それに引っ掛かった可能性を、秦郁彦らに指摘されている[235])。
    • マッカラム覚書の)アーサー・マッカラム少佐は、「ハワイで傍受された報告は断片的であった」と主張しているが、ハワイの無線通信解析主任は、当時「毎日1000通以上の日本海軍無線を傍受しており、我々の報告は断片的ではなかった」と反論している(上記同様に、偽電工作による偽電文を傍受した可能性が高い[235])。
    • 海軍作戦部次長ロイヤル・インガソル少将の決定により、ハワイのキンメル提督は、解読電報の報告先から除外されていた。
    • 1979年のカーター政権下で公開された傍受電報に関する文章は全体のごく一部に過ぎず、国家安全保障局により、出所がすべて伏せられている。
    • 国家安全保障局が情報開示を拒んできたことについて、その職員は「それは公共の利益のためである。この問題は公に討論すべきことではない。政府の立場を弁明すること自体が、政府が守らねばならない秘密の一部となっている場合、政府の立場を明らかにすることはできない」と語った。
    • 日本無線傍受電報の原本記録はすべて機密暗号グループに分類され、現在でもほとんど公開されていない。
*1941年11月30日、ハワイ島ヒロの新聞『ヒロ・トリビューン・ヘラルド』はその一面で[237]、「日本、来週末にも攻撃の可能性」(JAPAN MAY STRIKE OVER WEEKEND)と報じた。また、オアフ島の有力紙『ホノルル・アドバタイザー』も同様の見出しで報じた。その上、ルーズベルト政権は、議会にも国民にも、日本に対して疑似最後通牒であるハル・ノートを提示したことを隠し、外面的には日米交渉は続いていると説明していたにもかかわらず、『ヒロ・トリビューン・ヘラルド』には、「日米交渉の失敗で日本(東京)は自暴自棄になっている」(Tokyo Desperate As Talks Collapse)という小見出しがあった。[独自研究?][要出典]歴史学者のスチーブン・スニエゴスキによると、コーデル・ハル国務長官が親しい新聞記者のジョセフ・リーブに、「ルーズベルト大統領は、日本が数日のうちに真珠湾を攻撃することを知っている」と漏らした。ルーズベルト大統領は「そのまま放っておく。そうすればこの国が参戦できる」という考えだったが、このやり方に反発したハル国務長官は、絶対に情報源を明かさないことを条件にして、内容をメディアに明かすことにし、真珠湾奇襲計画の内容を含んだ解読済みの日本暗号文書を、リーブに渡した。リーブは当該文書をユナイテッド・プレスに持ち込んだが、同社はそれをニュース配信することを拒んだ。それでも、その内容の一部を同社の外信として配信することができ、それをハワイの2紙が記事にした[238]

誘い出したとの主張

アメリカ合衆国政府ないしはルーズベルト大統領が真珠湾攻撃を事前に察知していたと論ずる者の中には、さらに一歩論を進めて、アメリカが、わざと日本の攻撃を誘い出したという説を唱える論者もいる。また軍事的政治的な理由として、日本が先制攻撃を行う以外に、アメリカが対日戦争を引き起こす手立てがなかったというものである。

否定説
アメリカが日本を誘い出したという説を唱える者の中には、時代遅れになった戦艦を生け贄としてあえて真珠湾に停泊させ、空母を出港させて温存したのがその証拠だと主張するものもあり、実際にミッドウェー海戦において、「温存した」空母の活躍によって、完全に劣勢のアメリカが日本に対して反撃する端緒となったが、しかしそもそも戦艦が時代遅れになり空母が主役になったと認知されるようになったのはこの真珠湾攻撃と後の日本軍によるイギリス海軍の「プリンス・オブ・ウェールズ」と「レパルス」への攻撃がきっかけであり、原因と結果を取り違えた主張であると言わざるを得ない。真珠湾奇襲は大艦巨砲主義時代を終焉させ、航空主兵時代へ移行するという、軍事の一大転換をもたらしたと言えるが、仮に陰謀論が正しかったとすれば、アメリカはこの軍事的な一大転換すら事前察知していたことになる。また、出港した空母が南雲機動艦隊と遭遇しなかったことは偶然の産物であり、遭遇した場合は少数で圧倒的多数の日本艦隊と対峙することとなり、湾内に停泊した艦よりも状態としてはむしろ危険だったはずである。出港した空母が本来の生贄であり、その思惑が外れて空母が助かり、温存するはずの戦艦が被害を受けたという論も成り立つが、そうなると真珠湾攻撃は「陰謀の結果」ではなく「陰謀が失敗した結果」ということになる。なお、これはロバート・スティネットの主張したマッカラム覚書の内容(主力艦隊の維持)とは矛盾する(後述「マッカラム覚書」F)。
ロバート・スティネットの著書『真珠湾の真実』で参照される資料数は膨大で全容はつかみづらく、秦郁彦ら歴史研究者が日本側の資料と照合した結果では、事実関係の誤りや日付の誤認、牽強付会の解釈が多数あると指摘されている[235]
肯定説
軍事的政治的な理由として、日本が先制攻撃を行う以外に、アメリカが対日戦争を引き起こす手立てがない。当初、本営の対米作戦にはマレー沖でアメリカ艦隊を迎え撃つ作戦が用意されていたが、国内である海軍将官により熱烈な真珠湾攻撃への押しが数年続き、アメリカに絶対に勝てないという意図の下、戦火が開かれた。また日本は、対アメリカへの国力差を当然常識的に認識しており戦争反対論と対話外交が主流派だった。
誘い出したという説の根拠として、チャールズ・ビアードらは陸軍長官スティムソンの日記を挙げている。日記では11月25日のホワイトハウスでのルーズベルトの発言として、「攻撃を受けるかもしれない」、「いかにして彼らに最初の一発を撃たせるかが問題なのである。これはむずかしい話だ。」とある。『大日本帝国の興亡』の著者ジョン・トーランドはこれに対して、日記やスティムソンの後の発言からはこの説が正しいように見える。しかし、11月下旬に行われた大統領と顧問による討議録から、攻撃の可能性を信じていたのはアメリカの植民地のフィリピンを除く、マレー半島やインドネシアなどの東南アジアにあるイギリスやオランダの植民地であることがわかるとしている。また、ルーズベルトが「むずかしい話」と言ったのは、アメリカ以外への攻撃をアメリカへの攻撃だと強弁するのがむずかしいからであるとしている。日本に警告を送るなどの方法で、これが可能になることをトーランドは指摘している。後に、トーランドは新事実を基にして事前察知説に転向し、『真珠湾攻撃』(文藝春秋刊)を著している。主張の一つとして、南雲艦隊の無線封止は真珠湾攻撃を英雄視する日本人による美化であるというものがある[注釈 18]
ロバート・スティネットの著書は『真珠湾の真実』として日本語訳が出版されている。『真珠湾の真実』で語られたマッカラム覚書(英語)を参照されたい。マッカラム覚書は日本帝国の強みと弱み、アメリカ合衆国の第二次世界大戦における立場[注釈 19]と今後の展望を述べたもので、最後にA-H項からなる日本を追いつめるであろう項目が進言されている[注釈 20]。同書論調の最たる根拠としてはこれが真珠湾攻撃以前に用意された文書であること、この書簡が大統領側近に回されたこと、公開された資料からは大統領自身の指紋を著者が確認したことなど。またその項目は後に実行された現実の合衆国政策と符合ないし類似したことなど。また、同項はABCD包囲網とほぼ同義である。
マッカラム覚書F項は、当時、アメリカ艦隊の主力兵力は本土に配備されていたことを見ると、ハワイを増強して日本を挑発しようとする意図によるものであり、1940年の年次演習によりアメリカ艦隊の主力兵力がはじめてハワイに集結したが、当初、演習終了後、艦隊主力をアメリカ西海岸に帰投させる計画であったものをサムナー・ウェルズ国務長官が計画修正して駐留させるよう圧力をかけたとスティネットは言う。

マッカラム覚書

(Page4抜粋:邦訳Wikipedia)

9. It is not believed that in the present state of political opinion the United States government is capable of declaring war against Japan without more ado; and it is barely possible that vigorous action on our part might lead the Japanese to modify their attitude. Therefore, the following course of action is suggested:(現在の政治的状況においては、相当な苦心なしに合衆国政府が自ら日本に宣戦を布告できるとは考えられない。そして当方の積極的行動によって日本の態度を変えさせることもほとんど不可能である。そこで以下の行動を提案する。)

  • A. Make an arrangement with Britain for the use of British bases in the Pacific, particularly Singapore.(太平洋内のイギリス基地、特にシンガポールを使用できるようイギリス政府と合意する。)
  • B. Make an arrangement with Holland for the use of base facilities and acquisition of supplies in the Dutch East Indies.(蘭領東インド諸島の基地を使用し、同地の補給品を取得できるようオランダ政府と合意する。)
  • C. Give all possible aid to the Chinese government of Chiang-Kai-Shek.(中国の蔣介石政府にできる限りの援助をする。)
  • D. Send a division of long range heavy cruisers to the Orient, Philippines, or Singapore.(極東、フィリピン、シンガポールのいずれかに航続距離の長い重巡洋艦1個戦隊を派遣する。)
  • E. Send two divisions of submarines to the Orient.(極東に潜水艦2個戦隊を派遣する。)
  • F. Keep the main strength of the U.S. fleet now in the Pacific in the vicinity of the Hawaiian Islands.(現在太平洋にある合衆国艦隊について、その主力をハワイ諸島周辺に留めておく。)
  • G. Insist that the Dutch refuse to grant Japanese demands for undue economic concessions, particularly oil.(日本からの不当な経済的譲歩(特に原油)の要求を拒絶するようオランダに強く要請する。)
  • H. Completely embargo all U.S. trade with Japan, in collaboration with a similar embargo imposed by the British Empire.(日米間すべての通商について禁輸措置を取り、イギリス帝国による同様の禁輸措置とも連携する。)

10. If by these means Japan could be led to commit an overt act of war, so much the better. At all events we must be fully prepared to accept the threat of war.(もしこれらの手段により日本に明確な戦争行為を冒させることができれば、そのほうがずっとよい。いかなる場合であれ、当方は戦争の脅威を受け入れる準備が完全にできていなくてはならない。)


注釈

  1. ^ 万が一、暗号文が解読された時の保険の意味で、隠語「ニイタカヤマノボレ一二〇八」を予め定めていた。
  2. ^ 真珠湾作戦を含む海軍全般の作戦の詳細は、すでに大海令として全海軍部隊・部署に対して布告済であり、この電文の眼目は、それら作戦の発動の基準となる日時についてであって、このような、日時を伝える電文となった。
  3. ^ 竹内将人の『ある海軍少佐の戦時日記:真珠湾攻撃からミッドウェー海戦まで』には、単冠湾での通信参謀の説明として、「東京からの海外放送中に、『山川草木転荒涼』の詩吟放送が三回あれば、ホノルルの放送中に同一波長でB放送(内地からの対外宣伝)の符号を入れるという合図である。」とある。
  4. ^ 敵の防御が効力を発揮する前に攻撃可能であると空中指揮官が判断した場合。
  5. ^ 草鹿は自らの手記で、何のためらいもなく引き上げを進言したとしている。理由としては機動部隊の立ち向かう敵はまだまだある、また既に所定の目的は達成していることを挙げ、後年指摘されている残敵の殲滅せんめつや港湾施設の破壊、敵空母の探索などは下司げすの戦法であると断じている。
  6. ^ この信号をそれとなく催促したものとする意見もある[125]。吉岡参謀は、準備完了を知ら帰投せた信号が山口が再攻撃を具申したというものに伝説化したのだろうと語っている[126]
  7. ^ エドワードも第二次世界大戦では海軍軍人として軍務についていた。エドワードの兄マニング・キンメル潜水艦ロバローで日本軍に撃沈され戦死
  8. ^ 後述の#損害の項目にあるように、カリフォルニアウェストヴァージニアは修理に長期間を要し、1944年まで実戦に参加することができなかった。
  9. ^ ミッドウェー破壊隊は省略
  10. ^ 第二水雷戦隊所属
  11. ^ 第五航空戦隊所属
  12. ^ a b 第三潜水隊所属
  13. ^ 特殊潜航艇関係のみ
  14. ^ 階級は作戦時のものであり特進前。
  15. ^ 実際に機動部隊に乗務していた電信員が引き抜かれ、打鍵時の癖まで機動部隊のそれと同じであった。
  16. ^ 今野によると、リカルド・シュライバー。
  17. ^ ただし、その時点では日本海軍の真珠湾攻撃はまだ山本五十六の腹案にとどまり、知っていたのは山本のほかに大西瀧治郎及川古志郎しかいなかった。今野は、ペルー公使の情報の出所に関して、1940年に松尾樹明という人物が出版した『三国同盟と日米戦』という書籍において、「日米開戦は不可避で、その場合日本は開戦劈頭に真珠湾を攻撃してハワイを占領するべき」と記されている内容の影響を指摘している[232]
  18. ^ スティムソンの日記[239]、ビアードらの仮説、トーランドの仮説(ビアードらへの反論)[240]。トーランドはこの反論が証拠のない仮説であると認めつつも、ルーズベルトが誤ったとするよりは論理的・公平であると判断している(トーランドによる事前察知説[241])。
  19. ^ 国民には孤立主義が念頭していた時候であった。そのため、当時は欧州戦線とは距離をおいていた。また、戦況としてはドイツがイギリスより優位であり、イギリスはアメリカの支援を望んだが、国民は干渉を望まなかった。詳しくは「第二次世界大戦#1940年」を参照。
  20. ^ マッカラムの人物像としては日本語に堪能かつ日本で育った人物であり、軍のなかではとりわけ日本の情勢と国民に詳しかったという。

出典

  1. ^ 真珠湾攻撃が変えた人生――日系米国人の苦難”. BBC NEWS (2016年12月27日). 2016年12月27日時点のオリジナルよりアーカイブ。2021年3月13日閲覧。
  2. ^ 草鹿 1979, p. 30
  3. ^ 草鹿 1979, p. 74
  4. ^ #山本調査報告pp.2-3
  5. ^ 千早正隆 1997, pp. 101–102
  6. ^ 源田実 1998, pp. 11–13
  7. ^ 千早正隆 1997, pp. 101–103
  8. ^ a b c ハワイ作戦 1967, pp. 91–92
  9. ^ a b 源田実 1998, pp. 19–22
  10. ^ ハワイ作戦 1967, p. 180
  11. ^ ハワイ作戦 1967, p. 183
  12. ^ ハワイ作戦 1967, p. 93
  13. ^ a b ハワイ作戦 1967, p. 110
  14. ^ ハワイ作戦 1967, p. 176
  15. ^ ハワイ作戦 1967, p. 111
  16. ^ ハワイ作戦 1967, p. 112
  17. ^ 林千勝『近衛文麿』WAC
  18. ^ 草鹿龍之介 1979, p. 30.
  19. ^ 源田実 1998, pp. 172–178
  20. ^ 源田実 1998, pp. 181–184
  21. ^ 源田実 1998, pp. 57–60
  22. ^ ハワイ作戦 1967, p. 181
  23. ^ 真珠湾攻撃”. ワードBOX. 西日本新聞社. 2011年10月8日時点のオリジナルよりアーカイブ。2016年12月6日閲覧。
  24. ^ 【戦後75年 戦争体験者の証言】出港、「極秘作戦」知らされぬまま朝日新聞』朝刊2020年12月8日(1面)2020年12月27日閲覧
  25. ^ 【戦後75年 戦争体験者の証言】真珠湾へ、艦上で死を覚悟『朝日新聞』朝刊2020年12月8日(社会面)2020年12月27日閲覧
  26. ^ ダーヴァット 2001, p. 26
  27. ^ 『オールカラーでわかりやすい!太平洋戦争』 [Kindle版]48頁
  28. ^ a b 佐藤和正『太平洋海戦 1 進攻篇』講談社、1988年、[要ページ番号]ISBN 4062037416
  29. ^ スミス(1973)p.172
  30. ^ 秋元健治 2010, p. 194
  31. ^ プランゲ 1969, p. 225
  32. ^ a b マッカーサー 1965, p. 189
  33. ^ プランゲ 1969, p. 107
  34. ^ メイヤー 1971, p. 56
  35. ^ Notes for Harry Ervin YARNELL - The Pennocks of Primitive Hall”. 2016年6月26日閲覧。
  36. ^ ジェフリー・レコード(渡辺惣樹訳・解説)『アメリカはいかにして日本を追い詰めたか』
  37. ^ Thomas Fleming, The New Dealers' War: FDR And The War Within World War II, Basic Books, 2001, pp43-44
  38. ^ プランゲ 1969, p. 98
  39. ^ ダーヴァット 2001, p. 39
  40. ^ プランゲ 1969, p. 103
  41. ^ プランゲ 1969, p. 111
  42. ^ モリソン 2003, p. 54
  43. ^ ダーヴァット 2001, p. 38
  44. ^ ダーヴァット 2001, p. 39
  45. ^ プランゲ 1969, p. 225
  46. ^ プランゲ 1969, p. 226
  47. ^ 1941年11月30日『ヒロ・トリビューン・ヘラルド』”. 2020年8月22日閲覧。
  48. ^ 渡辺惣樹『日米戦争を望んだのは誰か』(WAC、2020年)pp.82-101
  49. ^ ダーヴァット 2001, p. 26
  50. ^ プランゲ 1969, p. 231
  51. ^ モリソン 2003, p. 71
  52. ^ モリソン 2003, p. 72
  53. ^ プランゲ 1969, p. 235
  54. ^ プランゲ 1969, p. 239
  55. ^ ダーヴァット 2001, p. 31
  56. ^ 実松譲 1995, pp. 292–293
  57. ^ 実松譲 1995, pp. 294–295
  58. ^ 山川新作 1985, p. 50
  59. ^ a b 山川新作 1985, pp. 51–52
  60. ^ a b c d e f 歴史街道増刊 2001, pp. 65–80「ニイタカヤマノボレ一二〇八」
  61. ^ 山川新作 1985, p. 53
  62. ^ a b c d 半藤一利, & 江坂彰 2000, pp. 57–94
  63. ^ 源田実『風鳴り止まず』サンケイ出版、1982年、66 - 67頁。
  64. ^ 草鹿龍之介 1979, pp. 48–49.
  65. ^ 山川新作 1985, p. 54
  66. ^ 宮内勘彌『新高山登レ一二〇八』六興出版、1975年、62頁・71頁
  67. ^ 吉村昭 『大本営が震えた日』 新潮社、1981年。 
  68. ^ 草鹿龍之介 1979, p. 50.
  69. ^ a b 草鹿龍之介 1979, p. 62.
  70. ^ a b 山川新作 1985, p. 61-62
  71. ^ 草鹿龍之介 1979, pp. 61–62.
  72. ^ 草鹿龍之介 1979, pp. 62–63.
  73. ^ トーランド 1984b, p. 67
  74. ^ ダーヴァット 2001, p. 63-64
  75. ^ ダーヴァット 2001, p. 56
  76. ^ モリソン 2003, p. 76
  77. ^ a b c d e f g h 歴史街道増刊 2001, pp. 24–27「トラ、トラ、トラ発信の瞬間」
  78. ^ 草鹿龍之介 1979, p. 69.
  79. ^ 草鹿龍之介 1979, p. 70.
  80. ^ プランゲ 1969, p. 296
  81. ^ ダーヴァット 2001, p. 77
  82. ^ プランゲ 1969, p. 309
  83. ^ プランゲ 1969, p. 280
  84. ^ 秋元健治 2010, p. 116
  85. ^ プランゲ 1969, p. 283
  86. ^ LA Forte 1994, p. 30
  87. ^ トール 2013, p. 54
  88. ^ 秋元健治 2010, p. 192
  89. ^ 秋元健治 2010, p. 194
  90. ^ プランゲ 1969, p. 288
  91. ^ a b プランゲ 1969, p. 293
  92. ^ ダーヴァット 2001, p. 120
  93. ^ Stillwell 1981, p. 198
  94. ^ Prange, Goldstein & Dillon 1981, p. 81
  95. ^ 秋元健治 2010, p. 219
  96. ^ プランゲ 1969, p. 314
  97. ^ ダーヴァット 2001, p. 122
  98. ^ プランゲ 1969, p. 320
  99. ^ 秋元健治 2010, p. 184
  100. ^ プランゲ 1969, p. 321
  101. ^ 秋元健治 2010, p. 185
  102. ^ 山川新作 1985, p. 64
  103. ^ ダーヴァット 2001, p. 128
  104. ^ プランゲ 1969, p. 317
  105. ^ 秋元健治 2010, p. 202
  106. ^ a b プランゲ 1969, p. 318
  107. ^ 秋元健治 2010, p. 199
  108. ^ Goldstein, Prange & Dillon 1989, p. 121
  109. ^ トール 2013, p. 52
  110. ^ Bailey & Farber 1994, p. 2
  111. ^ プランゲ 1969, p. 336
  112. ^ #飛龍飛行機隊調書(1)p.4
  113. ^ 中村秀樹 2007, pp. 98–99
  114. ^ 中村秀樹 2007, pp. 112–113
  115. ^ a b “特殊潜航艇の真珠湾雷撃成功か 米専門家が分析”. 47NEWS. 共同通信社. (2009年12月8日). オリジナルの2009年12月13日時点におけるアーカイブ。. https://web.archive.org/web/20091213034252/http://www.47news.jp/CN/200912/CN2009120801000287.html 2016年12月6日閲覧。 
  116. ^ 『写真週報212号』p.2
  117. ^ 『写真週報212号』pp.3-4
  118. ^ 淵田美津雄『真珠湾攻撃総隊長回想 淵田美津雄自叙伝』講談社、2007年、[要ページ番号]ISBN 9784062144025
  119. ^ 草鹿龍之介 1979, p. 71.
  120. ^ ハワイ作戦 1967, p. 344
  121. ^ ハワイ作戦 1967, p. 345
  122. ^ a b 草鹿龍之介 1979, p. 74.
  123. ^ 太平洋戦争研究会『太平洋戦争の意外な裏事情』PHP文庫51頁
  124. ^ ハワイ作戦 1967, pp. 343–344
  125. ^ 戦史叢書10 ハワイ作戦343-344頁
  126. ^ 太平洋戦争研究会『太平洋戦争の意外な裏事情』PHP文庫51頁
  127. ^ 『大本営海軍部・聯合艦隊(2)』防衛庁防衛研修所戦史室 編、朝雲新聞社〈戦史叢書〉、1975年、78頁。
  128. ^ 戦史叢書10 ハワイ作戦337頁
  129. ^ アジア歴史資料センター各「飛行機隊戦闘行動調書」より
  130. ^ 碇義朗著「飛龍天に在り」191頁
  131. ^ ミッドウェー海戦 1971, p. 21
  132. ^ ミッドウェー海戦 1971, pp. 21–22
  133. ^ #連合艦隊戦艦12隻を探偵する220頁
  134. ^ a b #空母機動部隊(2010)250頁
  135. ^ a b c #戦藻録(1968)44-45頁
  136. ^ #S1612呉防備戦隊日誌(1)pp.70-71「十三(天候略)豊後水道方面 一.13dg(若竹欠)夏島那沙美ハ鳳翔入泊ノ際東水道外端附近對潜哨戒ニ従事(略)」
  137. ^ #S1612呉防備戦隊日誌(1)pp.27-28「十四日一三三五呉防戦司令官|呉鎮長官|呉防戦機密第五八番電 十三驅逐隊敵潜發見並ニ攻撃状況左ノ通リ 一.敵潜ハ鳳翔並ニ驅逐艦五隻東水道外端進入前約六〇〇〇米ニテ之ヲ襲撃ノ為潜望鏡ヲ露頂セルモノノ如シ早苗ハ當時水路ノ東側ニ占位セントシ強速ニテ航行中之ヲ左四〇度ニ發見セルモノナリ発見後爆雷投射迄ノ時間三分/二.潜望鏡発見ハ始メ約二〇〇〇米ニテ肉眼視認更ニ十二糎双眼鏡ニテ確認ノ上攻撃ヲ實施セリ」
  138. ^ #S1612呉鎮日誌(1)p.24(呉防戦機第六一番電)
  139. ^ #空母機動部隊(2010)252頁
  140. ^ トール 2013, p. 61
  141. ^ Roosevelt 1975, p. 233
  142. ^ トール 2013, p. 86
  143. ^ Goodwin 1995, p. 292
  144. ^ トール 2013, p. 99
  145. ^ シャーウッド 2015, p. 437
  146. ^ トール 2013, p. 117
  147. ^ a b トール 2013, p. 239
  148. ^ 秋元健治 2010, p. 245
  149. ^ ダーヴァット 2001, p. 150
  150. ^ ローゼンバーグ 2007, p. 179
  151. ^ ダーヴァット 2001, p. 151
  152. ^ ローゼンバーグ 2007, p. 196
  153. ^ ポッター 1979, p. 11
  154. ^ Stillwell 1981, p. 259
  155. ^ トール 2013, p. 240
  156. ^ ポッター 1979, p. 12
  157. ^ Stillwell 1981, p. 261
  158. ^ ダーヴァット 2001, p. 146
  159. ^ ダーヴァット 2001, p. 147
  160. ^ ダーヴァット 2001, p. 147
  161. ^ ローゼンバーグ 2007, p. 25
  162. ^ ダーヴァット 2001, p. 154-155
  163. ^ 『週報272号』pp.12-13
  164. ^ 北村賢志 2009, p. 44
  165. ^ 北村賢志 2009, p. 402
  166. ^ 北村賢志 2009, pp. 45–46
  167. ^ 北村賢志 2009, p. 45
  168. ^ 『週報271号』p.14
  169. ^ 『写真週報212号』p.5
  170. ^ 米国戦略爆撃調査団(編纂)『JAPANESE AIR POWER 米国戦略爆撃調査団報告 日本空軍の興亡』大谷内和夫(訳)、光人社、1996年、44頁。ISBN 4769807686
  171. ^ プランゲ 1969, p. 288
  172. ^ 米戦時指導者の回想 1965, p. 134
  173. ^ a b c プランゲ 1969
  174. ^ チェスター・W・ニミッツ、E.B.ポッター『ニミッツの太平洋海戦史』実松譲、富永謙吾(共訳)、恒文社、1962年、24頁。
  175. ^ モリソン 2003, p. 55
  176. ^ プランゲ 1969, p. 379
  177. ^ 戦史叢書第10巻 ハワイ作戦、170、173、232、246、249、258-260、281ページ
  178. ^ 秋元健治 2010, p. 229
  179. ^ プランゲ 1969, p. 320
  180. ^ 秋元健治 2010, p. 231
  181. ^ 秋元健治 2010, p. 241
  182. ^ USS Arizona During the Attack” (英語). en:Naval History and Heritage Command. 2016年6月13日閲覧。
  183. ^ Pacific Historic Parks” (英語). 2016年6月13日閲覧。
  184. ^ The Official Website Of The USS Oklahoma” (英語). 2016年6月13日閲覧。
  185. ^ Thomas H. Maugh II (2009年12月7日). “Pearl Harbor mini-submarine mystery solved?” (英語). ロサンゼルス・タイムズ. http://www.latimes.com/world/la-sci-minisub7-2009dec07-story.html 2016年6月13日閲覧。 
  186. ^ The USS Utah (Battleship # 31, later BB-31 and AG-16), 1911-1941” (英語). Naval History and Heritage Command. 2016年6月13日閲覧。
  187. ^ USS West Virginia (BB-48)” (英語). 2016年6月13日閲覧。
  188. ^ BB44 California Pearl Harbor Attack Damage Report” (英語). Researcher@Large. 2016年6月13日閲覧。
  189. ^ a b c 秋元健治 2010, p. 220
  190. ^ BB-36 USS Nevada Pearl Harbor Attack Damage Report” (英語). Researcher@Large. 2016年6月13日閲覧。
  191. ^ 秋元健治 2010, p. 181
  192. ^ 秋元健治 2010, p. 219
  193. ^ a b 秋元健治 2010, p. 215
  194. ^ 秋元健治 2010, p. 220
  195. ^ BB-43 USS Tennessee Damage Report - Pearl Harbor - December 7th, 1941” (英語). Researcher@Large. 2016年6月13日閲覧。
  196. ^ NAVAL HISTORY BIBLIOGRAPHIES, NO. 2 entries for USS TENNESSEE (BB-43) CRUISE BOOK” (英語). Naval History and Heritage Command. 2012年12月12日時点のオリジナルよりアーカイブ。2016年6月13日閲覧。
  197. ^ USS Maryland (BB-46) Dreadnought Battleship (1921)” (英語). Military Factory. 2016年6月13日閲覧。
  198. ^ 秋元健治 2010, p. 242
  199. ^ Wallin 1968, p. 192.
  200. ^ Comprehensive Pennsylvania website” (英語). War History. 2016年6月13日閲覧。
  201. ^ USS Raleigh, Report of Pearl Harbor Attack” (英語). Naval History and Heritage Command. 2016年6月13日閲覧。
  202. ^ 秋元健治 2010, p. 225
  203. ^ 秋元健治 2010, p. 221
  204. ^ Air Force Association, ed (英語). Air Force Fifty. Turner Pub Co. p. 10. ISBN 978-1563114090 
  205. ^ Hixson 2002, p. 58
  206. ^ WW II Pacific, Dec 7, 1941 Aircraft at Pearl Harbor” (英語). 2016年6月14日閲覧。
  207. ^ Hixson 2002, p. 60
  208. ^ ダーヴァット 2001, p. 143
  209. ^ 草鹿龍之介 1979, pp. 75–77.
  210. ^ Cornelia Clark Fort (1919 -1943)” (英語). 2016年6月22日閲覧。
  211. ^ Sarah Byrn Rickman, Nancy Love and the WASP Ferry Pilots of World War II, University of North Texas Press, 2008, ISBN 978-1-57441-241-3, p. 117
  212. ^ Simbeck, pp. 1-3, 99-100
  213. ^ Simbeck, pp. 4, 109
  214. ^ Patrick Watson (December 1, 2007). Watson's Really Big WWII Almanac, Volume 2: July to December. Xlibris Corporation. p. 592.
  215. ^ 秋元健治 2010, p. 241
  216. ^ ロード 1962, p. 220
  217. ^ a b Pearl Harbor Casualties” (英語). 2016年6月14日閲覧。
  218. ^ ダーヴァット 2001, p. 146
  219. ^ 米戦時指導者の回想 1965, p. 130
  220. ^ 米戦時指導者の回想 1965, pp. 132–133
  221. ^ 大杉一雄『日米開戦への道』下、講談社、2008年、292頁。ISBN 978-4062919296
  222. ^ ロバート・シャーウッド 『ルーズベルトとホプキンズ』 村上光彦訳、みすず書房、1957年、458-459頁
  223. ^ 冨士信夫 『私の見た東京裁判(下)』 講談社〈講談社学術文庫〉、1988年、423-426頁
  224. ^ 日暮吉延 『東京裁判』 講談社〈講談社現代新書〉、2008年、250頁
  225. ^ 須藤眞志『真珠湾〈奇襲〉論争 陰謀論・通告遅延・開戦外交』講談社、2004年、33頁。ISBN 4062583062
  226. ^ 秦郁彦『陰謀史観』新潮社〈新潮新書〉、2012年、173 - 177頁。ISBN 9784106104657
  227. ^ 佐藤大輔『真珠湾の暁』徳間書店徳間文庫〉、2002年、[要ページ番号]ISBN 4-19-891792-2
  228. ^ ハワイ作戦 1967, pp. &#91, 要ページ番号&#93,
  229. ^ コーデル・ハル『ハル回顧録』宮地健次郎(訳)、中央公論新社中公文庫〉、2001年、[要ページ番号]ISBN 4-12-203920-7
  230. ^ 今野勉 2001, p. 277
  231. ^ 今野勉 2001, p. 309
  232. ^ 今野勉 2001, pp.167-168, 278
  233. ^ Grew, Joseph C (2006). Ten Years In Japan. Hesperides. p. 318. ISBN 978-1443722902 
  234. ^ ロバート・スティネット『真珠湾の真実』妹尾作太男(監訳)、荒井稔、丸田知美(共訳)、文藝春秋、2001年、[要ページ番号]ISBN 4163575308
  235. ^ a b c d e f g 秦郁彦『検証・真珠湾の謎と真実 ルーズベルトは知っていたか』PHP研究所、2001年、[要ページ番号]ISBN 4-569-61586-4
  236. ^ a b 国立第二公文書館資料
  237. ^ 1941年11月30日『ヒロ・トリビューン・ヘラルド』”. 2020年8月22日閲覧。
  238. ^ 渡辺惣樹『日米戦争を望んだのは誰か』WAC2020年、pp.82-101
  239. ^ トーランド 1984a, p. 275
  240. ^ トーランド 1984a, p. 350
  241. ^ トーランド 1984e, p. 349






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